原子力への恐怖は正しいのか?ー 映画「パンドラの約束」

2013年01月28日 14:00

映画サイトパンドラの約束(Pandora’s Promise)


ロバート・ストーン監督。公式サイトより。

福島から原子力を考える思索に満ちた映画

「原発事故に直面した福島のガンの増加の可能性は、仮にあるとして、0.0002%—0.0000の間。それなのに人々は避難を強制され、毎日表示されるガイガーカウンターの数値に囲まれ生活している」。ナレーションの後に原発と、福島の人々の姿、そして除染の光景が示される。これは必要なことなのだろうか

これはロバート・ストーン監督のドキュメンタリー映画『パンドラの約束』の冒頭部分だ。1月に開催されたアメリカの映画祭サンダンス映画祭で注目を集めた。

この映画は、福島原発事故の対応に疑問を示した後で、かつて原子力について反対活動を続けた、ジャーナリスト、科学者がその考えを改めて、原子力の推進、普及に考えを変えた経緯、そして原子力が必要なことを示す統計を紹介していく。監督によれば、「心変わりした人々の目を通して」問題を語らせたかったという。

ストーン監督は、かつてはエネルギー、兵器の双方で、原子力の利用に反対していた。ところが、AFP(フランス通信)の取材記事などによれば、今ではエネルギー利用では考えを変え、原子力を推進させる考えになっているという。

反核の映画監督の転向の道筋

サイトや取材記事によれば、ストーン監督の主張のポイントは次の通りだ。

第一に、多くの環境保護活動には、人類は滅びる運命にかのような諦観論、終末論があるようにストーン監督は感じている。「そういう考えはしたくない。未来を語りたい」ということでこの映画をつくった。そして、エネルギーの可能性を調べる中で、原子力の推進の考えにたどり着いたという。「パンドラの約束」というタイトルも、世の中の悪徳が詰まったパンドラの箱が開いた後に、最後に希望だけが残ったギリシャ神話にちなんで名付けられた。

第二にエネルギーの誤解を打ち破る必要があるという。「エネルギー消費を減らしながら、力強い経済成長を達成する」といった環境保護運動が支持する考えは成り立たない。「世界の人口は増えていく一方で、貧困から世界の人々を引き上げる道徳的責任もある。そうするためにはもっとエネルギーが必要だ。『風力と太陽光で世界のエネルギーをまかなおう』という幻想はなくさなければならない」。

そのためには原子力エネルギーの利用が最も効果的と、ストーン監督は主張する。放射能についても、事実に反する恐怖のみが先行している。原子力発電による汚染、環境破壊は他のエネルギーに比べで過度に悪いものではなく「最良のクリーンエネルギー」とまで、ストーン監督は言い切る。未来に安い大量のエネルギー供給を実現する唯一の方法は「19世紀に逆戻りすることではなく、われわれが持っている最良の技術を使うことだ」と語った。 

第三に、人類は地球温暖化問題に直面している。「温室効果ガスの排出制限で全世界的な合意は得られないのではないか。非常に簡素で効果的な、先進的な原子炉を設計することで未来は拓けると思う」という。

第四に、原子力への恐怖を一つひとつ検証する事が必要と訴えている。ただし、映画は放射線障害などの原子力利用の暗部にも触れられている。

先入観から解放された原子力の検討が必要

原子力については多様な意見がある。誰もが最初は嫌悪感と再生可能エネルギーに注目する。特に広島と長崎の経験、そして2011年の福島第一原発事故に直面した日本では、なおさらその傾向が強い。

しかし化石燃料を使わず、大量に発電できる手段は、現在は原子力のみだろう。実際のところ米英では、地球温暖化問題への関心の高まりの中で、原子力への再評価が福島原発事故まで広がっていた。一方で原子力は、シェールガスという安い化石燃料の登場によって、その採算性の優位が揺らぐ可能性にも直面している。

私たちは先入観から離れ、公平な視点で、エネルギー源の選択を行う必要がある。

アゴラ研究所フェロー ジャーナリスト 石井孝明

(2013年1月28日掲載)

This page as PDF

関連記事

  • 国内の科学者を代表し、政府の科学顧問の立場の組織である日本学術会議が、「高レベル放射性廃棄物の処分に関する政策について--暫定保管を中心に」という核物質の処理をめぐる提言案をまとめた。最終報告は3月をめどに取りまとめられる。分析が表面的であり、論理的整合性も乏しい、問題の多い提言だ。
  • アゴラ研究所・GEPRは12月8日にシンポジウム「持続可能なエネルギー戦略を考える」を開催しました。200人の方の参加、そしてニコニコ生放送で4万人の視聴者を集めました。
  • 私は、ビル・ゲイツ氏の『探求』に対する思慮深い書評に深く感謝します。彼は、「輸送燃料の未来とは?」という、中心となる問題点を示しています。1970年代のエネルギー危機の余波で、石油とその他のエネルギー源との間がはっきりと区別されるようになりました。
  • 前代未聞の原発事故から二年半を過ぎて、福島の被災者が一番注意していることは仲間はずれにならないことだ。大半が知らない土地で仮の生活をしており、親しく付き合いのできる相手はまだ少ない。そのような状況では、連絡を取り合っている元の町内の人たちとのつながりは、なにより大切なものだ。家族や親戚以外にも従来交流してきた仲間とは、携帯電話やメールなどでよく連絡を取り合っている。仕事上の仲間も大切で、暇にしていると言うと、一緒に仕事をやらないかと声を掛けてくれる。
  • 福島第一原発事故による放射線被害はなく、被災者は帰宅を始めている。史上最大級の地震に直撃された事故が大惨事にならなかったのは幸いだが、この結果を喜んでいない人々がいる。事故の直後に「何万人も死ぬ」とか「3000万人が避難しろ」などと騒いだマスコミだ。
  • 米国では発送電分離による電力自由化が進展している上に、スマートメーターやデマンドレスポンスの技術が普及するなどスマートグリッド化が進展しており、それに比べると日本の電力システムは立ち遅れている、あるいは日本では電力会社がガラバゴス的な電力システムを作りあげているなどの報道をよく耳にする。しかし米国内の事情通に聞くと、必ずしもそうではないようだ。実際のところはどうなのだろうか。今回は米国在住の若手電気系エンジニアからの報告を掲載する。
  • 地球温暖化問題は、原発事故以来の日本では、エネルギー政策の中で忘れられてしまったかのように見える。2008年から09年ごろの世界に広がった過剰な関心も一服している。
  • インドは1991年に市場開放が行われて以降、ずっと右肩上がりとはいかないものの、基本的に経済成長が続いている。特にITやアウトソーシング産業など第三次産業が経済成長を牽引しているという、やや特殊な姿を見せている。

アクセスランキング

  • 24時間
  • 週間
  • 月間

過去の記事

ページの先頭に戻る↑