【映像】実は成長？ 世界の原子力産業
2015年7月15日放送。出演は村上朋子（日本エネルギー経済研究所研究主幹）、池田信夫（アゴラ研究所所長）、石井孝明（ジャーナリスト）の各氏。福島原発事故後、悲観的な意見一色の日本の原子力産業。しかし世界を見渡せば、途上国を中心に原発の建設が続く。原子力産業の未来を、最新情報と共に考えた。
（2015年7月21日掲載）
関連記事
-
9月13日記事。日本原研の運営する高速増殖炉のもんじゅについて、政府が廃炉を含めた検討に入ったとの報道。菅官房長官はこの報道を否定している。ただ費用について、誰も出せると考えていない。
-
東電は叩かれてきた。昨年の福島第一原発事故以降、東電は「悪の権化」であるかのように叩かれてきた。旧来のメディアはもちろん、ネット上や地域地域の現場でも、叩かれてきた。
-
東日本大震災による東京電力・福島第一原子力発電所の事故の煽りを受けて、日本の全ての原子力発電所が定期検査などの後に再稼働できない“塩漬け”状態が続いている。 -
NHK 6月5日公開。福井県にある高浜原子力発電所について、関西電力は先月再稼働させた４号機に続いて、３号機についても６日午後２時ごろに原子炉を起動し、再稼働させると発表しました。
-
事故を起こした福島第一原子力発電所から流れ出る汚染水問題が社会的な関心を集めている。この問題は2020年に開催の決まった東京五輪にも、福島事故の収束にも影を落とす。本当の状況はどうなのか――。 -
アゴラ研究所の運営するネット放送の言論アリーナ。8月12日は「原子力発電は地域振興に役立つのか」というテーマで放送した。（Youtube）（ニコニコ生放送） 鹿児島県の新知事である三反園訓氏が川内原発の安全性確認調査を9 -
2017年3月23日記事。先進国29カ国が加盟するOECD/IEA（経済協力開発機構/国際エネルギー機関）と170カ国以上が加盟するIRENA（国際再生可能エネルギー機関）が共同でCO2（二酸化炭素）の長期削減シナリオを策定した。
-
【概要】政府はエネルギー基本計画の中で「可能な限り原発依存度を低減する」としている。その影響のせいなのか、再生可能エネルギー100％が明日にでも実現すると思い込んでいる人が多い。ところが、電力の総本山、電気学会で昨年公表
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
