【映画】ガイアのメッセージ-地球・文明・そしてエネルギー

2016年11月18日 10:46

screenshot監督:太田洋昭 製作:フィルムボイス 2016年

東日本大震災、福島第一原子力発電所事故から5年間が過ぎた。表向きは停電も電力不足もないが、エネルギーをめぐるさまざまな問題は解決していない。現実のトラブルから一歩離れ、広い視野から思索を深めるドキュメンタリーだ。

文明の行く末を考える、骨太の視線

日本ではエネルギーというと、一般の世論、メディア、政治家は原子力の賛否をめぐる議論、専門家は電力・エネルギーシステム改革の問題ばかりに気を取られてしまう。ところが、世界規模で話題になっているエネルギー問題のテーマはまったく違う。

気候変動問題、そして急増するエネルギー需要の増大の中で、どのように適切なエネルギーシステムを構築するかが問題になっているのだ。

この映画では、ギリシャ神話の地の女神から転じて、「大地」、「地球」という意味を持つ英語の「ガイア」という言葉を切り口に、世界各国を回り、有識者たちの意見を集めている。登場する専門家らの冷静かつ現実的、建設的な主張は大変印象に残る。

地球は生命体のような新陳代謝と再生を繰り返す存在という「ガイア理論」を1960年代から唱えた英国の科学者のジェームズ・ラブロック博士、日本の福島原発、そしてジャーナリストの桜井よしこさん、宇宙飛行士の山崎直子さんなどが登場し、真摯にエネルギーと地球の未来への思索を語る。

%e5%86%99%e7%9c%9f%ef%bc%93_%e3%82%b8%e3%82%a7%e3%83%bc%e3%83%a0%e3%82%ba%e3%83%bb%e3%83%a9%e3%83%96%e3%83%ad%e3%83%83%e3%82%af%e3%81%ae%e3%82%b3%e3%83%94%e3%83%bc

取材時点で93才というラブロック博士は、気候変動への懸念を強く訴える。彼の観察してきたガイアという巨大なシステムを崩しかねない問題であるからだ。

「10年後を考えると、化石燃料に替わるエネルギー技術をマスターしていなければ、未熟な再生可能エネルギー技術で社会活動を支えることになりかねません」

「良いエネルギー源があるのに、不適切なものを使うのは愚かです。つまり、私は原子力エネルギーを強く支持します」

「ガイアはいま、地球上のどの生命よりも人類に頼っている。私たちは自らを管理し、地球に役立つことをしなければなりません」

こうした説得力のある議論が展開されている。

 電力は文明と民主主義の前提になる

そして作家の川口マーン恵美さんの案内で、エネルギー大改革を勧めるドイツの現状も示される。褐炭の使用増、再エネの大量導入によるエネルギーシステムの混乱の現状を紹介する。

さらに途上国支援活動を行ってきた作家の曽野綾子氏は、電気の役割を強調する。

「アフリカの20数カ国を訪問してきましたが、問題の一つは義務教育が普及していないこと。もう一つは電気がない現実です。電気がなければ、教育も受けられず、文明の恩恵がなかなか得られない。教育と電気は民主主義の前提になります」

こうしたエネルギーの重要性を有識者たちは真剣に語る。

翻ってみると、日本では情緒的な「反原発映画」のみが、福島事故以来つくられ続けてきた。しかし「世界のなかの日本」「文明の継続」という骨太のテーマに向き合った例は、この映画以外にない。日本のエネルギーをめぐる議論の物足りなさを補い、未来への思索を深める作品だ。

上映は11月から全国各地で。情報はフィルムボイスホームページで。

(石井孝明 ジャーナリスト GEPR編集者)

This page as PDF

関連記事

  • 米国でのシェールガス革命の影響は、意外な形で表れている。シェールガスを産出したことで同国の石炭価格が下落、欧州に米国産の安価な石炭が大量に輸出されたこと、また、経済の停滞や国連気候変動枠組み交渉の行き詰まりによってCO2排出権の取引価格が下落し、排出権購入費用を加えても石炭火力の価格競争力が増していることから、欧州諸国において石炭火力発電所の設備利用率が向上しているのだ。
  • 提携する国際環境経済研究所(IEEI)の竹内純子さんが、温暖化防止策の枠組みを決めるCOP19(気候変動枠組条約第19回会議、ワルシャワ、11月11?23日)に参加しました。その報告の一部を紹介します。
  • 日米の原子力には運転データ活用の面で大きな違いがある。今から38年前の1979年のスリーマイル島2号機事故後に原子力発電運転協会(INPO)が設立され、原子力発電所の運転データが共有されることになった。この結果、データを
  • 原子力発電施設など大規模な地域社会の変容(これを変容特性と呼ぶ)は、施設の投資規模、内容にまず依存するが(これを投資特性と呼ぶ)、その具体的な現れ方は、地域の地理的条件や開発の意欲、主体的な働きかけなど(これを地域特性と呼ぶ)によって多様な態様を示す。
  • GEPRフェロー 諸葛宗男 はじめに 本稿は原子力発電の国有化があり得るのかどうかを考える。国有化のメリットについては前報(2018.5.14付GEPR)で述べた。デメリットは国鉄や電電公社の経験で広く国民に知られている
  • エネルギー政策をどのようにするのか、政府機関から政策提言が行われています。私たちが問題を適切に考えるために、必要な情報をGEPRは提供します。
  • 東京電力に寄せられたスマートメーターの仕様に関する意見がウェブ上でオープンにされている。また、この話題については、ネット上でもITに明るい有識者を中心に様々な指摘・批判がやり取りされている。そのような中の一つに、現在予定されている、電気料金決済に必要な30分ごとの電力消費量の計測だけでは、機能として不十分であり、もっと粒度の高い(例えば5分ごと)計測が必要だという批判があった。電力関係者とIT関係者の視点や動機の違いが、最も端的に現れているのが、この点だ。今回はこれについて少し考察してみたい。
  • 原田前環境相が議論のきっかけをつくった福島第一原発の「処理水」の問題は、小泉環境相が就任早々に福島県漁連に謝罪して混乱してきた。ここで問題を整理しておこう。放射性物質の処理の原則は、次の二つだ: ・環境に放出しないように

アクセスランキング

  • 24時間
  • 週間
  • 月間

過去の記事

ページの先頭に戻る↑