スーパースウォームの脅威:軍事戦略を塗り替える技術革新
スウォーム(swarm)とはウジャウジャと群れる・・・というイメージである。
スウォームについては、本稿「AIナノボットが核兵器を葬り去る」にて論じたことがある。
今回はスウォームのその後の開発展開とその軍事的意味合いについて論じる。

※画像はイメージ(編集部)
georgeclerk/iStock
気の毒な北朝鮮軍
北朝鮮軍がロシア軍に編入され、ロシア西部クルスク州の国境地帯などの前線に押し出されているが、苦戦は免れずすでに多くの戦死者が生まれている。
現地では、もともと一般用に開発され販売されているクアッドコプターのような小型ドローンが、偵察、砲撃誘導、戦車の破壊などで活躍しその有用性を明らかにした。
ドローン技術に優れたほうが戦況を優位に導けるのである。
ただし、北朝鮮軍のドローン対応はきわめて稚拙なもののようである。例えば、北朝鮮軍人3人が1チームを組んで、1人が囮になる。囮を中心に残りの2人は距離を置いて左右の側面に配する。
皆さんの多くもTVなどで見たと思うが、ドローンは標的に向けて連射する直前にホバリング(空中での停止飛行)する。その一瞬に左右の北朝鮮兵がドローンに向けて銃を放ち駆除する。しかし、これではどう見ても勝ち目がない。運が良ければたまたま撃ち落とせるくらいだ。
スーパースウォーム(超群れ)
そもそも大量のドローンが、場合によっては数千機の小型ドローンが、単なる多数の飛行隊ではなく〝群れ〟を成してつまり編隊を組んで、襲いかかった場合、上記のような北朝鮮の人海戦術ではとても間に合わない。
この場合は、数千機が戦術的に意味のある編隊を組んでいるので実に厄介である。
皆さんは、数千機のドローンが夜空で光のパフォーマンスを行なっている報道を目にしたことがあるかもしれないが、あれは一機一機がそれぞれにプログラムされた軌道を飛んでいるだけなので、相互連携のある編隊ではない。
このような数千機のドローン編隊をスーパースーパースウォーム(超群れ)という。こういった研究はもうずいぶん以前から行われており、遅くとも数年前には一般人の目につくところにレポートが晒されている。
このスーパースウォームの研究は、米国、中国、ロシア、イスラエル、英国などが先導している。
ごく最近、韓国の漢陽大学校のチームがまるで蟻のような超小型ロボットのスウォームを開発したと発表した。
このスウォームは集団で協力して水に浮かぶ筏になったり、自重の数百倍もの物体を運んだり、障壁を乗り越えて行ったりすることが可能。スウォームを構成するそれぞれのマイクロロボットは砂つぶほどに小さく、サイズは0.3mm×0.3mm×0.6mmと実際の蟻よりも小さい。
このようにスウォームそしてスーパースウォームの広がりは、単に小型ドローンに止まらず陸海空への展開を見せている。
もちろんこのようなスウォームの広がりと適用は軍事だけではなく、医療やその他の民生領域にも大きな革新をもたらしつつある。
しかし、軍事的な意味合いは常に最優先かもしれない。
中国による台湾の「隔離」とスーパースーパースウォームの出番
中国による台湾侵攻はわが国にとって最大の懸案事項のひとつである。
最近議論されているのは、中国が台湾に対してあからさまな侵攻を行う可能性は低いという点だ。これは、直接的な侵攻が国際社会の激しい反発を招くためである。その代わりに、中国は時間をかけて台湾を「隔離」し、徐々に締め上げていく戦略を取るのではないかと考えられている。
隔離とは海上封鎖に準ずるようなものである。台湾を仮に巨牛に例えるなら、それはまるでアナコンダが巨牛を取り巻いてじわじわと締め上げて、やがてはてる(降伏する)のを時間をかけて待つ戦略だとされる。
このアナコンダ作戦(隔離)とはどのようなものなのか・・・
封鎖は、中国人民軍がミサイル攻撃を始めとする武力行使によって海峡封鎖などによって台湾を包囲し兵糧攻めにすることが主要な要素になる。それに対して〝隔離〟の場合は軍ではなく中国の海警局が臨検などの法的行為によって台湾と諸外国の関係を離隔することが主要になる。このことによって武力衝突は避けられ、まさに曖昧なグレーな状態が続くことになる。
〝平和国家〟を標榜する中国にとっては時間をかけることさえ厭わなければ実に理にかなった兵法というほかない。
このような隔離にあっては、スーパースウォームが活躍する場面が様々に出てくるのではないかというのが私の予測である。
中国が台湾の隔離にもし踏み出せば、次に狙いを定めてくるのは、わが国の南方海域となる可能性が高い。スーパースウォームへの対策は極めて重要性を帯びてくるはずである。
関連記事
-
これが日本の産業界における気候リーダーたちのご認識です。 太陽光、屋根上に拡大余地…温室ガス削減加速へ、企業グループからの提言 245社が参加する企業グループ、日本気候リーダーズ・パートナーシップ(JCLP)は7月、GH
-
チリの暴動が大変な事態になっている。首都サンチアゴの地下鉄運賃引き上げをきっかけにした反政府デモが全国に波及し、デモ隊と警官との衝突等により、24日までに死者が18人に上っている。燃えるバスや催涙ガス、警官に投石するデモ
-
ちょっとした不注意・・・なのか 大林ミカさん(自然エネルギー財団事務局長)が一躍時の人となっている。中国企業の透かしロゴ入り資料が問題化されて深刻度を増しているという。 大林さんは再生可能エネルギーの普及拡大を目指して規
-
原発のテロ対策などを定める特重(特定重大事故等対処施設)をめぐる混乱が続いている。九州電力の川内原発1号機は、今のままでは2020年3月17日に運転停止となる見通しだ。 原子力規制委員会の更田委員長は「特重の完成が期限内
-
COP30に参加してきた。今回の開催地はブラジルのアマゾン河口に近い地方都市ベレン。宿泊施設1万床といわれるこの町で例年4~5万人が押し掛けるCOPが開催されるということで、ブラジル政府は民泊や仮設宿泊所、ひいては大型ク
-
国民民主党の玉木代表が「再エネ賦課金の徴収停止」という緊急提案を発表した。 国民民主党は、電気代高騰対策として「再エネ賦課金の徴収停止」による電気代1割強の値下げを追加公約として発表しました。家庭用電気代の約12%、産業
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 前回の論点⑳に続いて「政策決定者向け要約」の続き。前回と
-
CO2排出を2050年までに「ネットゼロ」にするという日本政府の「グリーン成長戦略」には、まったくコストが書いてない。書けないのだ。まともに計算すると、毎年数十兆円のコストがかかり、企業は採算がとれない。それを実施するに
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















