地球の平均気温が上がると世界の死者は減る

2021年07月21日 10:00
アバター画像
アゴラ研究所所長

権威ある医学誌The Lancet Planetary Healthに、気候変動による死亡率の調査結果が出た。大規模な国際研究チームが世界各地で2000~2019年の地球の平均気温と超過死亡の関連を調査した結果は、次の通りである。

  1. 「最適でない気温」によって、全世界で毎年508万人の超過死亡が出た。
  2. このうち寒さによる死者は459万人で、全死者の9.43%にあたる。
  3. 暑さによる死者は49万人で、0.91%である。
  4. 20年間に寒さによる超過死亡率は0.51%減り、暑さによる超過死亡率は0.21%増えた。
  5. 合計すると、気候変動で世界の超過死亡率は0.3%減った。

この20年の気候変動で、世界の死者は毎年15万人以上減った。この調子で今後も気温が上がると、温暖化で死者が増える以上に寒冷化で死者が減り、全死者は減るだろう。この論文はこう結論している。

世界の平均気温は10年ごとに0.26°C上昇し、寒さによる死者は大幅に減ったが、暑さによる死者はやや増えた。この結果は、地球温暖化が正味の気温に関連する死者をわずかに減少させる可能性があることを示している。

ただ地域的な片寄りが大きい。寒さによる死亡率が世界でもっとも高いのは、サブサハラのアフリカである。これは意外だが、アフリカでも冬は寒いので、気温を保つ住宅がないと死ぬのだ。東欧では、暑さで超過死亡率が世界平均の5倍以上である。

この20年の変化をみると、図のように寒さによる超過死亡率(青い部分)は、世界のほとんどの地域で減った。減少率が最大だったのは、東南アジアとオセアニアである。暑さによる超過死亡率(赤い部分)はほとんどの地域で増えたが、オセアニアと東欧で増加率が大きかった。

世界各地の10年間の超過死亡率の変化(%)

地球の平均気温はまだ「最適気温」より低い

今後については、この研究は「長期的には死亡負担が増えると予想される」と書いているが、「死亡負担」とは何のことか説明がない。過去20年で気温が0.5℃上がって死亡率が0.3%下がったのだから、今後しばらくは温暖化で死亡率は下がると予想される。

今回の調査には温暖化で起こる洪水などの災害による死者は含まれていないが、これも雪や氷河の災害が減るメリットとどっちが大きいかはわからない。今後、温暖化の死亡率が相対的に増えるとしても、それが寒冷化の死亡率を上回る日が、近い将来に来るとは考えられない。

気候変動で騒ぐ人々は、暗黙のうちに現在の気温が最適だと想定しているが、地球の平均気温が上がって死者が減るのは、地球の平均気温はまだ最適気温より低いことを示している。

最適気温はこの超過死亡率が下げ止まる気温だが、寒さによる死亡率は暑さの9倍。これが逆転するには、あと3℃以上の気温上昇が必要だろう。巨額のコストをかけて温暖化を止めるのは、無益というより有害なのだ。

This page as PDF

関連記事

  • 東電は叩かれてきた。昨年の福島第一原発事故以降、東電は「悪の権化」であるかのように叩かれてきた。旧来のメディアはもちろん、ネット上や地域地域の現場でも、叩かれてきた。
  • 先進国ペースで交渉が進んできたことへの新興国の強い反発――。最大の焦点だった石炭火力の利用を巡り、「段階的廃止」から「段階的削減」に書き換えられたCOP26の合意文書。交渉の舞台裏を追いました。https://t.co/
  • GEPR編集部は、ゲイツ氏に要請し、同氏の見解をまとめたサイト「ゲイツ・ノート」からエネルギー関連記事「必要不可欠な米国のエネルギー研究」を転載する許諾をいただきました。もともとはサイエンス誌に掲載されたものです。エネルギーの新技術の開発では、成果を出すために必要な時間枠が長くなるため「ベンチャーキャピタルや従来型のエネルギー会社には大きすぎる先行投資が必要になってしまう」と指摘しています。効果的な政府の支援を行えば、外国の石油に1日10億ドルも支払うアメリカ社会の姿を変えることができると期待しています。
  • 既にお知らせした「非政府エネルギー基本計画」の11項目の提言について、3回にわたって掲載する。今回は第2回目。 (前回:非政府エネ基本計画①:電気代は14円、原子力は5割に) なお報告書の正式名称は「エネルギードミナンス
  • 私は、ビル・ゲイツ氏の『探求』に対する思慮深い書評に深く感謝します。彼は、「輸送燃料の未来とは?」という、中心となる問題点を示しています。1970年代のエネルギー危機の余波で、石油とその他のエネルギー源との間がはっきりと区別されるようになりました。
  • 2023年12月にドバイで開催されたCOP28はパリ協定後、初めてのグローバルストックテイクを採択して閉幕した。 COP28での最大の争点は化石燃料フェーズアウト(段階的廃止)を盛り込むか否かであったが、最終的に「科学に
  • 6月にボンで開催された第60回気候変動枠組み条約補助機関会合(SB60)に参加してきた。SB60の目的は2023年のCOP28(ドバイ)で採択された決定の作業を進め、2024年11月のCOP29(バクー)で採択する決定の
  • ICRP勧告111「原子力事故または放射線緊急事態後における長期汚染地域に居住する人々の防護に対する委員会勧告の適用」(社団法人日本アイソトープ協会による日本語訳、原典:英文)という文章がある。これは日本政府の放射線防護対策の作成で参考にされた重要な文章だ。そのポイントをまとめた。

アクセスランキング

  • 24時間
  • 週間
  • 月間

過去の記事

ページの先頭に戻る↑