このシロクマ君がフェイクだってご存じでしたか
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹
北極の氷がなくなって寂しそうなシロクマ君のこの写真、ご覧になったことがあると思います。
サイエンスに当初掲載された写真
でもこの写真、なんとフェイクなのです！
しかも、ネイチャーと並ぶ有名科学雑誌サイエンスに載ったものです！ 2010年のことでした。
さすがに発覚して、サイエンスでは、これは編集者が間違って掲載したコラージュでした、と訂正記事を出しました。
訂正記事
いまサイエンスのホームページを見ると、違う写真に入れ替わっています。
訂正後のサイエンス記事
それにしてもこの記事のタイトルがよりによって「気候変動とサイエンスの尊厳」だとは。。。
ちなみに冒頭のフェイク写真は、あちこち出回ってしまっています。
それにしても、「気候危機説を訴える」為なら、フェイクでも何でもアリという人々がいるのは困ったものです。
（なおこのサイエンス記事のことを初めて知ったのは、リンク先の伊藤公紀先生のスライド集でした。記してお礼します）。
■
関連記事
-
GEPR編集部より。このサイトでは、メディアのエネルギー・放射能報道について、これまで紹介をしてきました。今回は、エネルギーフォーラム9月号に掲載された、科学ジャーナリストの中村政雄氏のまとめと解説を紹介します。転載を許諾いただきました中村政雄様、エネルギーフォーラム様に感謝を申し上げます。
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 前回、論点㉔で、地域ごとに見ると気温は大きく変動してきた -
アゴラ研究所の運営するインターネット放送「言論アリーナ」。4月21日の放送では「温暖化交渉、日本はどうする？」をテーマに、放送を行った。出演は杉山大志（電力中央研究所上席研究員・ＩＰＣＣ第5次報告書統括執筆責任者）、竹内純子（国際環境経済研究所理事・主席研究員）、司会は池田信夫（アゴラ研究所所長）の各氏だった。 -
東京都は太陽光パネルの設置義務化を目指している。義務付けの対象はハウスメーカー等の住宅供給事業者などだ。 だが太陽光パネルはいま問題が噴出しており、人権、経済、防災などの観点から、この義務化には多くの反対の声が上がってい -
原発再稼働をめぐり政府内で官邸・経済産業省と原子力規制委員会が綱引きを続けている。その間も、原発停止による燃料費の増加支出によって膨大な国富が海外に流出し、北海道は刻々と電力逼迫に追い込まれている。民主党政権は、電力会社をスケープゴートにすることで、発送電分離を通じた「電力全面自由化」に血道を上げるが、これは需要家利益にそぐわない。いまなすべきエネルギー政策の王道――それは「原子力事業の国家管理化」である。
-
（編集部より）国際ジャーナリストのモーリー・ロバートソン氏が急逝されました。アゴラのシンポジウムや番組でも、鋭くも知性に満ちた言葉を届けてくださった氏の、あまりに早すぎる別れに、編集部一同深い悲しみに暮れています。 本稿 -
2019年にEUの欧州委員会の委員長に就任したフォン・デア・ライエン氏が、自身の中枢プロジェクトとして始めたのが「欧州グリーン・ディール」。これによってヨーロッパは世界初の“気候中立”の大陸となり、EU市民にはより良く、 -
東京都は5月24日、都環境審議会で、2030年のカーボンハーフ実現に向けた政策の中間とりまとめをまとめた。 そこには新築住宅など中小規模の建築物に太陽光パネルを設置することを条例で義務化することが盛り込まれており、具体的
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
