石器時代が終わったのは政府が禁止したからではない

shotbydave/iStock
「石器時代は石が無くなったから終わったのではない」
これは1973年の石油ショックの立役者、サウジアラビアのヤマニ石油大臣の言葉だ。
当時、イスラエルとアラブ諸国の間で第四次中東戦争が起きて、サウジアラビアは「石油戦略」を発動、石油を減産した上で、イスラエル支持の国々に対して石油の輸出を禁止した。慌てた日本政府はサウジアラビアを訪問し、輸入の継続をとりつけた。
その後、ザキ・ヤマニ大臣の言葉は、温暖化対策、なかんずく太陽光発電や風力発電の推進者によって引用されてきた。化石燃料も、その枯渇を待つことなく、やがて時代は終わる、という訳だ。
それで世界諸国は、化石燃料利用を規制し、また太陽・風力を巨額の予算によって大量導入してきた。だがその結果はどうかと言えば、世界の化石燃料消費は増え続けているし、CO2排出も減らない。なぜか?
それは、石器が使われなくなった理由は、石器を政府が禁止したからではないからだ。
石器が使われなくなった理由は、それより優れた技術が登場し、石器が必要無くなったからだ。鉄器は、鋤や鍬などの農具の性能を飛躍的に高めた。戦争においても鉄器は石器を圧倒した。
化石燃料時代が終わるとすれば、それは、化石燃料より優れた技術が登場し、化石燃料が不要になったときだ。
残念ながら、太陽・風力は、コストは高く、出力は安定しないので、化石燃料には負ける。
化石燃料を上回るのは何か?
原子力は、発電に関しては化石燃料と互角かそれ以上に戦える。
それから、省エネは、化石燃料を燃やすよりも経済性が高い場合が多い(金ばかりかかる筋ワルの省エネもあるのでそれは注意は必要だが)。エアコンの効率や自動車の燃費などは、石油ショック以降、ずいぶんと向上した。これは化石燃料消費の削減になった。
今後、筆者が期待するのは、この原子力、省エネに加えて、核融合だ。核融合は、いま国際協力でう進めている実験炉ITER(イーター)は2兆円超、それに続く原型炉(実証炉とも呼ばれる)にもやはり2兆円超かかるが、その後、実用化されれば、既存の原子力発電と互角のコストになると期待している。
一方で、化石燃料の最大の敵はこれまで何だったかというと、じつは化石燃料自身だった。
石油ショック後、50年にわたり、石油価格が高くなりすぎることのないよう、サウジアラビアが主導して、OPECはたびたび減産し、価格を調整してきた。高すぎる石油価格は、代替的なエネルギーや省エネの開発を促すのみならず、ライバルである米国産の石油に負けることも意味するからだ。ここのところ、OPECは価格維持のために石油減産をしてきたが、それ以上に米国が石油を増産して空前の生産量となり、OPECの努力を打ち消してしまった。
また近年、G7諸国はCO2削減のためとして石炭火力発電を目の敵にしているが、中国、インドをはじめとして、グローバルサウスは石炭の開発・利用を進めている。もっとも安価で優れたエネルギーだからだ。
イギリス、ドイツ、米国など、欧米では石炭火力発電は軒並み減少してきたが、最大の理由は、天然ガス火力発電に経済性で負けてきたからだ。要は化石燃料の中で代替が起きているだけで、化石燃料が負けた訳では無い。
化石燃料を禁止するのでは、イタチごっこになるだけである。
化石燃料に代わる、安価で安定した優れたエネルギーこそが、化石燃料の時代を終わらせるのだ。
■
関連記事
-
今年8月、EUは米国と結んだ共同声明で炭素国境調整メカニズム(CBAM)を事実上骨抜きにすると約束しました。 日本企業を苦しめてきたEU脱炭素規制の潮目が変わるか https://agora-web.jp/archive
-
世界のエネルギーの変革を起こしているシェールガス革命。その中で重要なのがアメリカのガスとオイルの生産が増加し、アメリカのエネルギー輸入が減ると予想されている点です。GEPRもその情報を伝えてきました。「エネルギー独立」は米国の政治で繰り返された目標ですが、達成の期待が高まります。
-
12月に入り今年も調達価格算定委員会において来年度以降の固定価格買取制度(FIT)見直しの議論が本格化している。前回紹介したように今年はバイオマス発電に関する制度見直しが大きな課題となっているのだが、現状において国内の再
-
ESGだネットゼロだと企業を脅迫してきた大手金融機関がまた自らの目標を撤回しました。 HSBC delays net-zero emissions target by 20 years HSBCは2030年までに事業全体
-
このたび「エネルギードミナンス:強く豊かな日本のためのエネルギー政策(非政府の有志による第 7次エネルギー基本計画)」を発表しました(報告書全文、150ページ)。 杉山大志と野村浩二が全体を編集し、岡芳明、岡野邦彦、加藤
-
田中 雄三 国際エネルギー機関(IEA)が公表した、世界のCO2排出量を実質ゼロとするIEAロードマップ(以下IEA-NZEと略)は高い関心を集めています。しかし、必要なのは世界のロードマップではなく、日本のロードマップ
-
5月25〜27日にドイツでG7気候・エネルギー大臣会合が開催される。これに先立ち、5月22日の日経新聞に「「脱石炭」孤立深まる日本 G7、米独が歩み寄り-「全廃」削除要求は1カ国-」との記事が掲載された。 議長国のドイツ
-
エネルギー危機が世界を襲い、諸国の庶民が生活の危機に瀕している。無謀な脱炭素政策に邁進し、エネルギー安定供給をないがしろにした報いだ。 この年初に、英国の国会議員20名が連名で、大衆紙「サンデー・テレグラフ」に提出した意
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















