中川恵一氏に聞く、低線量被ばくの誤解と真実・1-発がんは増えますか?

低線量放射線の被ばくによる発がんを心配する人は多い。しかし、専門家は「発がんリスクは一般に広がった想像よりも、発がんリスクははるかに低い」と一致して指摘する。福島原発事故の後で、放射線との向き合い方について、専門家として知見を提供する中川恵一・東大准教授に聞いた。(全3回)
Question 1
福島第一原発事故による被ばくで発がんは増えますか?
Answer 1 低線量のひばくであり、発がんは増えないでしょう。
—まず、放射線がどのように人体に影響を与えるか教えてください。
中川 放射線を浴びると、細胞の核の中にある、細胞をつくるDNAを傷つけてしまいます。しかし、人間の体には放射線がDNAを切断しても、それを修復する仕組みがあります。ですから、ゆっくりと放射線を浴びた場合には、この細胞の修復機能が働き、健康への悪影響は抑えられます。
一方で、原子爆弾の爆発の際のように、一瞬で高線量の放射線を浴びた場合には、細胞を修復する機能が追いつかず、健康被害の可能性が出てきます。修復しきれずに、傷が残ってしまったDNAは異常な設計図となり、「死なない細胞」になることがあります。これが、がん細胞です。
—どれくらいの被ばく量で発がんのリスクが出るのですか。
中川 発がんリスクは放射線の量に比例して発生する確率が高くなると考えられ、年100mSv(ミリシーベルト)の被ばくで、がんの発生がわずかに増加することが観察されています。被ばくをしなかった人と比べて、生涯被ばくが100〜200mSv増加した場合に、発がんのリスクは1.08倍になるという観察結果です。この率は喫煙など他のがんの増加をもたらす要因よりも、はるかに低いものです。
福島事故の場合には、年100mSvの水準まで被ばくした人は見つかっていません。作業員で最大82mSvであり、福島県民の被ばく量では99%が10mSv以下です。その水準の被ばくで、がんは増えないと専門家の意見は一致しています。
—私たちが自然に受ける放射線量はどの程度ですか。
中川 日本での年間の自然被ばく量は平均で2.1mSvです。内訳は宇宙、大地、食べ物、そして空気中のラドンからの被ばくです。暮らしの中では医療の被ばくがあります。CTスキャンなどは1回で7mSvの被ばくをします。
また世界で見ても、放射線を発する岩石などの土地では放射線量が高くなります。例えば、北欧では年7~8mSvの場所があります。イランのラムサールでは、年260mSvの場所もあります。こうした場所に住んでいても、がんが増えるとの報告はありません。
バナナにもある天然の放射性物質
—食物からの内部被ばくを懸念する声があります。
中川 そもそも日本の食物の放射線量は高くありません。政府が事故直後に厳格な食物、水・飲料の流通基準をつくりました。そして農家、流通業者がまじめに、それに従っています。福島県内の食品を、さまざまな研究機関が調べましたが、県内の農産品で食事をしたとしても食品からの被ばくは年0.02 mSv ほどで、日本の他地域と変わりません。
また、放射線の被ばくのあり方は、体内からのものであろうと外からのものも同じです。放射線の影響は、中からも外からも同じように細胞に加わるからです。
野菜やバナナにはカリウム40という天然の放射性物質があります。ところが野菜を食べた方が、健康にいい。過度に食物からの被ばくを心配する必要はありません。
−すると福島第一原発事故による発がんの増加は、まずないと考えてもいいですか。
中川 そう考えています。私はがんの放射線治療をする医師として、放射線を日常的に取り扱っています。私のような専門医は年10mSv程度の放射線を当たり前のように浴びます。ですから低線量の被ばくについて、自分の体験と臨床経験、そしてさまざまな科学的研究の集積によって、何が起こるか予想できます。それに基づいて考えると、福島第一原発事故による放射線の被ばくでは、発がんは増えないと言えます。
−福島事故で、次世代の人々への放射線の影響は残るのでしょうか。
中川 広島・長崎の原爆では、被ばく者をひとりでも多く救うために、詳細な調査が継続されています。先ほど述べた「低線量被ばくの健康影響は観察されない」というデータは、広島・長崎の研究から示されたものです。
調査の結果、被ばくした人たちの子孫への悪影響は、まったく観察されていません。そのことからも、福島事故による出産への影響は皆無と判断できます。これは安心して福島に住み続けられる理由の一つになるでしょう。
逆に検診を徹底して戦後行ったために、広島市は政令都市で、女性の寿命が全国で1位になったこともありました。広島・長崎の悲劇から得られた知見は福島の復興のために、大いに参考になります。
(2、3に続く)(10月6日掲載予定)
中川恵一(なかがわ・けいいち)1960年東京生まれ。東京大学医学部附属病院放射線科准教授、緩和ケア診療部部長。医学博士。東京大学医学部医学科卒業後、スイスのポール・シェラー研究所に客員研究員として留学。がんの放射線治療を行う。著書に『放射線のひみつ』(朝日出版社)、『自分を生ききる』(養老孟司氏との共著、小学館)、『専門医が教える がんで死なない生き方』(光文社新書)ほか多数。
この原稿はエネルギーフォーラム9月号「いま伝えたい低線量被ばく「本当のリスク」」掲載の原稿を編集しました。転載を許諾いただいた、同社関係者の皆様、また中川先生に感謝を申し上げます。
(取材・編集 アゴラ研究所フェロー 石井孝明)
(2014年9月29日掲載)
関連記事
-
(1)より続く。 【コメント1・ウランは充分あるか?・小野章昌氏】 (小野氏記事「ウランは充分あるか?」) 無資源国日本ではエネルギー安全保障上、原子力しかない。莫大な金をかけて石油備蓄しているが、これは1回使ったら終わ
-
美しい山並み、勢い良く稲が伸びる水田、そしてこの地に産まれ育ち、故郷を愛してやまない人々との出会いを、この夏、福島の地を訪れ、実現できたことは大きな喜びです。東日本大震災後、何度も日本を訪れる機会がありましたが、そのほとんどが東京で、福島を訪れるのは、2011年9月の初訪問以来です。
-
東日本大震災と福島原発事故から4年が経過した。その対応では日本社会の強み、素晴らしさを示す一方で、社会に内在する問題も明らかにした。一つはデマ、流言飛語による社会混乱だ。
-
田原氏、池田氏は共に汚染水対策の膨大さに驚いた。「ここまでやって東電の資金が続くか分からないし、それに見合った効果があるのだろうか」(池田氏)
-
以下、読者の皆さんに役立つ発言の要旨を抜粋します。福島20km圏からの緊急避難者の震災時の外部被曝は5mSvと低線量で、福島県全体としても震災元年の線量は概して5mSv以下。また放射性ヨウ素の吸引などによる甲状腺の内部被曝は40mSv以下と低線量。
-
女児の健やかな成長を願う桃の節句に、いささか衝撃的な報道があった。甲府地方法務局によれば、福島県から山梨県内に避難した女性が昨年6月、原発事故の風評被害により県内保育園に子の入園を拒否されたとして救済を申し立てたという。保育園側から「ほかの保護者から原発に対する不安の声が出た場合、保育園として対応できない」というのが入園拒否理由である。また女性が避難先近くの公園で子を遊ばせていた際に、「子を公園で遊ばせるのを自粛してほしい」と要請されたという。結果、女性は山梨県外で生活している(詳細は、『山梨日日新聞』、小菅信子@nobuko_kosuge氏のツイートによる)。
-
すべての国が参加する枠組みであるパリ協定の合意という成果を挙げたCOP21(国連・気候変動枠組み条約第21回締約国会議)。そして今後の国内対策を示す地球温暖化対策計画(温対計画)の策定作業も始まった。この影響はどのように日本の産業界、そしてエネルギー業界に及ぶのか。3人の専門家を招き分析した。
-
2014年3月のロシアによるクリミア編入はEUに大きな衝撃を与えた。これはロシア・ウクライナ間の緊張関係を高め、更にEUとロシアの関係悪化を招いた。ウクライナ問題はそれ自体、欧州のみならず世界の政治、外交、経済に様々な影響を与えているが、EUのエネルギー政策担当者の頭にすぐ浮かんだのが2006年、2009年のロシア・ウクライナガス紛争であった。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間














