【言論アリーナ】エネルギー基本計画は実現できるのか
言論アリーナ「エネルギー基本計画は実現できるのか」を公開しました。
ほかの番組はこちらから。
政府の新しいエネルギー基本計画が決まりました。再エネを主力にして「脱炭素社会」をめざすことになっていますが、その目標は果たして実現できるのでしょうか。
出演
池田信夫(アゴラ研究所所長)
諸葛宗男(アゴラフェロー)
宇佐美典也(アゴラフェロー)
関連記事
-
2024年7月24日各新聞に「原発の建設費を電気料金に上乗せ、経産省が新制度け検討 自由化に逆行（朝日新聞デジタル）」などの報道がありました。 一方、キヤノングローバル戦略研究所杉山大志氏の「電気代が高い理由は3つ：みん -
先日、NHKが「脱炭素社会実現の道筋は」と題する番組を放映していた。これは討論形式で、脱炭素化積極派が４人、慎重派１名で構成されており、番組の意図が読み取れるものだった。積極派の意見は定性的で観念的なものが多く、慎重派が -
「脱炭素社会の未来像 カギを握る”水素エネルギー”」と題されたシンポジウムが開かれた。この様子をNHKが放送したので、議論の様子の概略をつかむことができた。実際は2時間以上開かれたようだが、放送で -
洋上風力発電入札の経緯 そもそも洋上風力発電の入札とは、経済産業省が海域を調査し、風況や地盤の状況から風力発電に適していると判断された海域について、30年間にわたり独占的に風力発電を行う権利を、入札によって決定するという -
太陽光発電は、温暖化対策として導入が進められてきた。だが、発電時にはCO2を出さないけれども、設備をつくる段階ではCO2が出る。メガソーラー建設のために森林や湿原を破壊すれば、そこに蓄えられていた炭素がCO2となって放出 -
令和の米騒動が勃発し、参院選でも重要争点になりそうだ。 コメの価格は生活に直結するから、国民が敏感になることは理解できる。 ところで、日本国民はコメを年間に何円買っているか。総務省家計調査によれば、世帯あたりのコメの購入 -
米国農業探訪取材・第4回・全4回 第1回「社会に貢献する米国科学界-遺伝子組み換え作物を例に」 第2回「農業技術で世界を変えるモンサント-本当の姿は？」 第3回「農業でＩＴ活用、生産増やす米国農家」 （写真１）ＣＨＳ社の -
ウイグル、チベット、モンゴルなどにおける人権侵害に関して、国際社会は中国を厳しく非難しているのに日本政府はほとんど声を上げていない——。多くの日本人がそう感じているのではないでしょうか。 筆者も同様の認識でした。2020
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
