IPCC報告の論点㉗：温暖化は海洋の振動で起きているのか
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。
IakovKalinin/iStock
IPCC報告では地球温暖化はCO2等の温室効果（とエアロゾルの冷却効果）によって起きていて、長期的な大気・海洋の自然振動の影響は殆ど無いとしている。
けれども、最近の衛星観測によると、海洋の振動の影響は、かなり大きそうだ。
太陽光は可視光などの短波長（Short Wave, SW）で地球に入射する。
これをCO2の効果と比較しよう。CO2による温室効果（放射強制力という）は、2011年時点において、1750年に比べて１平方メートルあたり1.68ワットだった(IPCC 2013)。
ということは、これまでの人類の累積のCO2排出による温室効果に匹敵する様な”温室効果”が、僅か数年のうちに、雲の変化によって発生していたことになる！
ではこのSWの増大をもたらした雲の変化の原因は何か。
海洋の変動に伴う海面温度の上昇によって、低層雲が減少し、太陽光の反射が減少した、と見られている。じっさいに、図2のように、海洋の振動を示す指標（太平洋10年振動指数PDO、エルニーニョ指数 Nino 3.4、海面平均温度SST）は、何れも2014年ごろに符号を変化させている。
図1 Loeb 論文
図2 Loeb 論文
さて2000年から2013年の間は地球の気温の上昇が停止して「ハイエイタス（停滞）」と呼ばれていたが、2014年以降に急激に上昇した。この急激な上昇はCO2の増加ではなく（CO2は急に上昇などしない）、海洋の振動に伴うものだったことが、図1図2から裏付けられた。
更に、海洋の振動と地球の気温の関係はもっと長期に渡るものだ、と指摘をする論文もある。
図3を見ると、海洋が蓄える熱量(Enthalpy)は、大西洋数十年規模振動（AMO）指数が高いときに急激に増える。地球が蓄える熱量の9割は海洋が蓄えるので、海洋が蓄える熱量とは、地球が蓄える熱量の増加とほぼ同じことである。
図3のBの時期にも、最近数十年とほぼ同じペースで、地球の気温は急激に上昇していたが、その後の1950-1985年ごろまでは気温は停滞していた。現在はCの時期だが、もしもこの熱量蓄積がAMOで駆動されているとすると、今後AMOが負に変化すれば、1980年代後半から起きてきた気温の上昇も、数十年にわたり止まるのかもしれない。
まとめると、AMOなどの自然振動によって、雲の量が制御され、地球の気温に大きな変化をもたらしているのかもしれない。地球温暖化の原因をCO2などの温室効果だけと決めつけるのはどうもまだ早計なようだ。
■
1つの報告書が出たということは、議論の終わりではなく、始まりに過ぎない。次回以降も、あれこれ論点を取り上げてゆこう。
【関連記事】
・IPCC報告の論点①：不吉な被害予測はゴミ箱行きに
・IPCC報告の論点②：太陽活動の変化は無視できない
・IPCC報告の論点③：熱すぎるモデル予測はゴミ箱行きに
・IPCC報告の論点④：海はモデル計算以上にCO2を吸収する
・IPCC報告の論点⑤：山火事で昔は寒かったのではないか
・IPCC報告の論点⑥：温暖化で大雨は激甚化していない
・IPCC報告の論点⑦：大雨は過去の再現も出来ていない
・IPCC報告の論点⑧：大雨の増減は場所によりけり
・IPCC報告の論点⑨：公害対策で日射が増えて雨も増えた
・IPCC報告の論点⑩：猛暑増大以上に酷寒減少という朗報
・IPCC報告の論点⑪：モデルは北極も南極も熱すぎる
・IPCC報告の論点⑫：モデルは大気の気温が熱すぎる
・IPCC報告の論点⑬：モデルはアフリカの旱魃を再現できない
・IPCC報告の論点⑭：モデルはエルニーニョが長すぎる
・IPCC報告の論点⑮：100年規模の気候変動を再現できない
・IPCC報告の論点⑯：京都の桜が早く咲く理由は何か
・IPCC報告の論点⑰：脱炭素で海面上昇はあまり減らない
・IPCC報告の論点⑱：気温は本当に上がるのだろうか
・IPCC報告の論点⑲：僅かに気温が上がって問題があるか？
・IPCC報告の論点⑳：人類は滅びず温暖化で寿命が伸びた
・IPCC報告の論点㉑：書きぶりは怖ろしげだが実態は違う
・IPCC報告の論点㉒：ハリケーンが温暖化で激甚化はウソ
・IPCC報告の論点㉓： ホッケースティックはやはり嘘だ
・IPCC報告の論点㉔：地域の気候は大きく変化してきた
・IPCC報告の論点㉕：日本の気候は大きく変化してきた
・IPCC報告の論点㉖：CO2だけで気温が決まっていた筈が無い
■
クリックするとリンクに飛びます。
関連記事
-
原子力規制委員会は24日、原発の「特定重大事故等対処施設」（特重）について、工事計画の認可から5年以内に設置を義務づける経過措置を延長しないことを決めた。これは航空機によるテロ対策などのため予備の制御室などを設置する工事 -
消費税と同じく電気料金は逆進性が高いと言われ、その上昇は低所得者層により大きなダメージを与える。ドイツの電力事情④において、ドイツの一般家庭が支払う再生可能エネルギー助成金は、2013年には3.59 ユーロセント/kWh から約 5 ユーロセント/kWh に 上昇し、年間負担額は185ユーロ（1万8500円）にもなると予測されていることを紹介した。 -
北朝鮮の野望 北朝鮮はいよいよ核武装の完成に向けて最終段階に達しようとしている。 最終段階とは何か—— それは、原子力潜水艦の開発である。 北朝鮮は2006年の核実験からすでに足掛け20年になろうとしている。この間に、核 -
GEPRフェロー 諸葛宗男 はじめに 原発の安全対策を強化して再稼働に慎重姿勢を見せていた原子力規制委員会が、昨年12月27日、事故炉と同じ沸騰水型原子炉（BWR）の柏崎・刈羽6,7号機に4年以上の審査を経てようやく適合 -
環境(E)・社会(S)・企業ガバナンス(G)に配慮するというESG金融が流行っている。どこの投資ファンドでもESG投資が花ざかりだ。 もっともESG投資といっても、実態はCO2の一部に偏重しているうえ、本当に環境に優しい -
バイデン大統領は1.5℃を超える地球温暖化は「唯一最大の、人類の存亡に関わる、核戦争よりも重大な」危機であるという発言をしている。米誌ブライトバートが報じている。 同記事に出ている調査結果を見ると「人類存亡の危機」という -
前回に続いてルパート・ダーウオールらによる国際エネルギー機関(IEA)の脱炭素シナリオ（Net Zero Scenario, NZE）批判の論文からの紹介。 A Critical Assessment of the IE -
次世代の原子炉をめぐって、政府の方針がゆれている。日経新聞によるとフランス政府は日本と共同開発する予定だった高速炉ASTRIDの計画を凍結する方針を決めたが、きのう経産省は高速炉を「21世紀半ばに実用化する」という方針を
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
