気候科学の第一人者リンゼンは気候危機説を否定する
気候科学の第一人者であるMITのリチャード・リンゼン博士は、地球温暖化対策については “何もしない “べきで、何かするならば、自然災害に対する”強靭性 “の強化に焦点を当てるべきだと述べた。
気候変動問題についてのポイントを簡潔に突いているので、以下に紹介しよう。(ブライトバート記事、YouTube動画)

- 気候危機の扇動者は、人々の無知を利用して恐怖を助長し、それを利用している。
- 多くの科学者は、確かに温暖化はしている、と言っている。そして、懸念すべき問題がある、と付け加えているかもしれない。
- だが私が知る限りでは、「これが人類存亡の危機に関わるものだ」とまで言う人は少数派だ。
- 仮に先進諸国(欧米など)が全ての産業活動を止めてCO2を発生させないようにしても、気候への影響はごくわずかであることについては、科学者の間ではかなり普遍的な合意がある。世界の他の地域は排出を継続し、それが先進国の排出削減を凌駕するであろうからだ。つまり、あなたが気候について何を信じていようと、我々の行動は気候に対して何もしない。温暖化対策としては何もすべきではない。
- もしも、本当に気候変動が存亡の危機だと信じているなら、できることは、災害への強靭性を高めることだ。
- そのためには経済的に豊かになることだ。貧しい国では、自然災害は莫大な損害、痛み、苦しみを引き起こす。先進国では、同じような災害が起きても、被害ははるかに少ない。
- ところがいま先進国は、温暖化対策で経済を弱め、自らの強靭性を弱めている。それは、あなたが何を信じていようと、まったく意味がないことだ。
- 私は見える範囲で気候変動の脅威があるとは思っていない。
- 一番大事なのは、世界をより豊かにすることだ。
リンゼン博士は気候科学を勉強したなら知らない者は無い第一人者で、地球温暖化がブームになるはるか以前から著名だった。
ある程度温暖化は起きているが、ゆっくり僅かなものであるし、地球温暖化が1.5℃を少しでも超えると人類存亡の危機だなどという意見はナンセンスであり、先進国が経済を自滅させてCO2を減らしても、世界の気候にはほとんど影響が無く、まず無いと思うが万一気候変動があるとしても、優先順位は防災への投資だ、ということだ。
■
『キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。
関連記事
-
9月5日、韓国の科学技術情報通信省は、東電福島第一原発サイトで増え続けている「トリチウム水」(放射性のトリチウムを含んだ処理水)の問題に関し、「隣国として、海洋放出の可能性とこれに伴う潜在的な環境への影響に深刻な憂慮があ
-
原子力発電施設など大規模な地域社会の変容(これを変容特性と呼ぶ)は、施設の投資規模、内容にまず依存するが(これを投資特性と呼ぶ)、その具体的な現れ方は、地域の地理的条件や開発の意欲、主体的な働きかけなど(これを地域特性と呼ぶ)によって多様な態様を示す。
-
政府の審議会で発電コスト試算が示された。しかしとても分かりずらく、報道もトンチンカンだ。 以下、政府資料を読みといて再構成した結論を簡潔にお示ししよう。 2040年に電力を提供するための発電コストをまとめたのが図1だ。
-
米国の元下院議長であった保守党の大物ギングリッチ議員が身の毛がよだつ不吉な予言をしている。 ロシアがウクライナへの侵略を強めているのは「第二次世界大戦後の体制の終わり」を意味し、我々はさらに「暴力的な世界」に住むことにな
-
1.メディアの報道特集で完全欠落している「1ミリシーベルトの呪縛」への反省 事故から10年を迎え、メディアでは様々な事故関連特集記事や報道を流している。その中で、様々な反省や将来に語り継ぐべき事柄が語られているが、一つ、
-
日本政府はどの省庁も「気候変動のせいで災害が激甚化・頻発化している」と公式文書に描いている。だから対策のために予算ください、という訳だ。 表1を見ると、内閣府、内閣官房、環境省、国土交通省、農林水産省、林野庁とみな「激甚
-
内閣府のエネルギー・環境会議は9月18日、「革新的エネルギー・環境戦略」を決定する予定です。2030年代までに原発ゼロを目指すなど、長期のエネルギー政策の方針を決めました。これについては実現可能性などの点で批判が広がっています。
-
「2020年までに地球温暖化で甚大な悪影響が起きる」とした不吉な予測は多くなされたが、大外れだらけだった。以下、米国でトランプ政権に仕えたスティーブ・ミロイが集めたランキング(平易な解説はこちら。但し、いずれも英文)から
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間

















