気候科学の第一人者リンゼンは気候危機説を否定する
気候科学の第一人者であるMITのリチャード・リンゼン博士は、地球温暖化対策については “何もしない “べきで、何かするならば、自然災害に対する”強靭性 “の強化に焦点を当てるべきだと述べた。
気候変動問題についてのポイントを簡潔に突いているので、以下に紹介しよう。(ブライトバート記事、YouTube動画)

- 気候危機の扇動者は、人々の無知を利用して恐怖を助長し、それを利用している。
- 多くの科学者は、確かに温暖化はしている、と言っている。そして、懸念すべき問題がある、と付け加えているかもしれない。
- だが私が知る限りでは、「これが人類存亡の危機に関わるものだ」とまで言う人は少数派だ。
- 仮に先進諸国(欧米など)が全ての産業活動を止めてCO2を発生させないようにしても、気候への影響はごくわずかであることについては、科学者の間ではかなり普遍的な合意がある。世界の他の地域は排出を継続し、それが先進国の排出削減を凌駕するであろうからだ。つまり、あなたが気候について何を信じていようと、我々の行動は気候に対して何もしない。温暖化対策としては何もすべきではない。
- もしも、本当に気候変動が存亡の危機だと信じているなら、できることは、災害への強靭性を高めることだ。
- そのためには経済的に豊かになることだ。貧しい国では、自然災害は莫大な損害、痛み、苦しみを引き起こす。先進国では、同じような災害が起きても、被害ははるかに少ない。
- ところがいま先進国は、温暖化対策で経済を弱め、自らの強靭性を弱めている。それは、あなたが何を信じていようと、まったく意味がないことだ。
- 私は見える範囲で気候変動の脅威があるとは思っていない。
- 一番大事なのは、世界をより豊かにすることだ。
リンゼン博士は気候科学を勉強したなら知らない者は無い第一人者で、地球温暖化がブームになるはるか以前から著名だった。
ある程度温暖化は起きているが、ゆっくり僅かなものであるし、地球温暖化が1.5℃を少しでも超えると人類存亡の危機だなどという意見はナンセンスであり、先進国が経済を自滅させてCO2を減らしても、世界の気候にはほとんど影響が無く、まず無いと思うが万一気候変動があるとしても、優先順位は防災への投資だ、ということだ。
■
『キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。
関連記事
-
猛暑になるたびに「地球温暖化のせいだ」とよく報道される。 だがこれも、豪雨や台風が温暖化のせいだという話と同様、フェイクニュースだ。 猛暑の原因は、第1に自然変動、第2に都市熱である。地球温暖化による暑さは、感じることも
-
2021年8月に出たIPCCの報告の要約に下図がある。過去の地球の平均気温と大気中のCO2濃度を比較したものだ。これを見ると、CO2濃度の高い時期(Early Eocene)に、気温が大変に高くなっているように見える。
-
10月26日(木)から11月5日(日)まで、東京ビッグサイトにて、「ジャパンモビリティショー2023」が開催されている。 1. ジャパンモビリティショーでのEV発言 日本のメディアでは報じられていないが、海外のニュースメ
-
2017年3月23日記事。先進国29カ国が加盟するOECD/IEA(経済協力開発機構/国際エネルギー機関)と170カ国以上が加盟するIRENA(国際再生可能エネルギー機関)が共同でCO2(二酸化炭素)の長期削減シナリオを策定した。
-
ここ数年、日本企業は「ESGこそが世界の潮流!」「日本企業は遅れている!」「バスに乗り遅れるな!」と煽られてきましたが、2023年はESGの終わりの始まりのようです。しかし「バスから降り遅れるな!」といった声は聞こえてき
-
オックスフォード大学名誉教授のウェイド・アリソン氏らでつくる「放射線についての公的な理解を促進する科学者グループ」の小論を、アリソン氏から提供いただきました。
-
米国エネルギー長官クリストファー・ライトの指示によって、気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた報告書が2025年7月23日に発表された。タイトルは「温室効果ガス排出が米国気候に与える影響に関する批判的レビュー(A
-
ドイツの地金 ロシアのウクライナ侵攻で、白日のもとに晒されたことがある。 それは、脱炭素政策に前のめりなドイツが実はロシアの天然ガスにドップリと浸かっているという事実である。ドイツのエネルギー政策の地金が出てきたとでも言
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















