CO2ゼロのための禁止リスト!あなたは耐えられますか?
イギリスも日本と同様に2050年にCO2をゼロにすると言っている。それでいろいろなシナリオも発表されているけれども、現実的には出来る分けが無いのも、日本と同じだ。

katerina_Simonova/iStock
けれども全く懲りることなく、シナリオが1つまた発表されたが、これはもはや爆笑モノだ。
レポートを読むと、まず現時点では夢物語の技術が並んでいる。なんでも電化するとかリサイクルするとか。ここまではもうあちこちで見飽きたので細かくは紹介しない。
傑作なのは「ライフスタイルの変更」だ。
曰く、技術だけではなく、ライフスタイルを変えなければ、CO2ゼロは達成できないそうだ。
それで、並んでいるリストを見ると:
- 飛行機禁止
- 船舶禁止
いずれも化石燃料を使うから、まずは禁止しないとダメなんだそうだ。下図の「ロードマップ」で、上から3行目と4行目のところに「進入禁止マーク」があるが、2050年までに飛行機と船舶を禁止するそうだ。
ちなみに電車は許されていて、ユーロトンネルを使って大陸と行き来はできる。
これだけでも恐ろしいが、なんと
- 肉食禁止
たしかに、いま温室効果ガス排出の3分の1は食料に関するものだといわれ、肉食はとくに温室効果ガスの排出が多い。飼料穀物を大量に必要とするからだ。
トラクター、トラック、食品加工、冷蔵、冷凍など、エネルギーを多く使ってCO2が出る。肥料も農薬も製造時にエネルギーを大量に使う。牛や羊はゲップやオナラをしてメタンガス(これも温室効果ガスの1つ)を出すし、肥料は分解されて亜酸化窒素ガス(これも温室効果ガスの1つ)を出す。
しかしだからと言って、イギリスの国民食である牛肉も羊肉も禁止とは!2050年にはベジタリアンになったイギリス人が、海外旅行も物資輸入もユーロトンネルだけに頼ってほそぼそと暮らすらしい。穴に住むピーターラビットじゃあるまいし。
これを政策にしたら、さすがに暴動が起きるだろうね、きっと。
関連記事
-
筆者らは「非政府エネルギー基本計画」において、電力システム改革は元の垂直統合に戻すべきだ、と提言している。 日本の電力システム改革は完全に失敗した。電気料金を下げることが出来ず、安定供給もままならず、毎年節電要請が発出さ
-
はじめに 原子力発電は福一事故から7年経つが再稼働した原子力発電所は7基[注1]だけだ。近日中に再稼働予定の玄海4号機、大飯4号機を加えると9基になり1.3基/年になる。 もう一つ大きな課題は低稼働率だ。日本は年70%と
-
ESG投資について、経産省のサイトでは、『機関投資家を中心に、企業経営の持続可能性を評価するという概念が普及し、気候変動などを念頭においた長期的なリスクマネジメントや企業の新たな収益創出の機会を評価するベンチマークとして
-
1月は地球の気温が急降下した。1991-2020の平均値とほとんど同じ(+0.03℃)になった。 データは衛星観測によるもの。図の見方は以前の記事を参照してください。 このデータは元NASAの衛星観測の第一人者ロイ・スペ
-
2022年の年初、毎年世界のトレンドを予想することで有名なシンクタンク、ユーラシアグループが発表した「Top Risks 2022」で、2022年の世界のトップ10リスクの7番目に気候変動対策を挙げ、「三歩進んで二歩下が
-
ソーラーシェアリングとはなにか 2月末に出演した「朝まで生テレビ」で、菅直人元総理が、これから日本の選ぶべき電源構成は、原発はゼロ、太陽光や風力の再生可能エネルギーが主役になる———しかも、太陽光は営農型に大きな可能性が
-
SDGs(Sustainable Development Goals、持続可能な開発目標)については、多くの日本企業から「うちのビジネスとどう関連するのか」「何から手を付ければよいのか」などといった感想が出ています。こう
-
今年は第7次エネルギー基本計画(エネ基)の年である。朗報は河野太郎氏の突撃隊である再エネタスクフォースと自然エネルギー財団が、エネ基の議論から排除されることだ。それを意識して朝日新聞は、再エネ擁護のキャンペーンを張り始め
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間

















