IPCC報告の論点⑧:大雨の増減は場所によりけり
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。
以前、「IPCC報告の論点⑥」で、IPCCは「温暖化で大雨は増えたとは言えない」としていることを紹介した。
今回は少し詳しくデータを見てみよう。
図は、世界中の観測所で、過去の大雨の傾向について観測した結果である。ここで大雨の傾向の指標としては、「年間で最も雨量が多かった1日の雨量」を採用している。観測期間は1950年から2018年の間である。
(b)でpositive trendsとあるのはその雨量が増大傾向にあった地点である。統計的に有意な増加があったのが663地点、増加があったが統計的に有意ではないのが4146地点となっている。
(c)でnegative rendsとあるのはその雨量が減少傾向にあった地点である。統計的に有意な減少があったのが150地点、減少があったが統計的に有意ではないのが2334地点となっている。
(a)は(b)(c)のデータをまとめて分析したもの。(b)(c)で有意な傾向があった地点を、全地点に占める割合で示している。左から、地球全体、アジア、アフリカ、欧州、北米、南米、オーストラリアとなっている。
緑が有意に増加した地点の割合で、地球全体では9%ぐらい。赤は有意に減少した地点の割合で地球全体では2%ぐらい。誤差幅が示してあるのは、その範囲であれば、有意と言っても偶然によって有意になっている可能性のある範囲である。
これを見ると、大雨の雨量が有意に増大している地点数は地球全体で9%ぐらいであり、だいたいの地域で傾向は同じになっている。他方で有意に減少している地点はあるが、どれも偶然で有意に出ただけかもしれない。
と、以上を見ると、有意に大雨が増大した地域が結構ある、ということになる。
ただし、地点ごとにみれば、どこでも雨量が増大しているわけはなく、減少しているところも結構多い。それに、有意に増大しているといえる地点は全体の1割以下しかない。
なおデータについては偏りがあり、アフリカ・南米・インドなどの広大な地域でデータがほとんどない(なぜか日本も無いように見えるが、いったいどうしたことか)。それから1950年からの長い時間にわたるデータなので、データの性質も本当は1つ1つ吟味が必要である。特に降雪量は測定方法の影響を受けやすい。また革命や内乱のあった国もあるが、データは確かなのだろうか。
以上のような課題はあるものの、大雨の雨量増大を観測した地点が結構あり、それがとくに北米や欧州には多いようだ。
ではこの原因は地球温暖化なのか? 次回、別のデータをお見せしよう。
■
1つの報告書が出たということは、議論の終わりではなく、始まりに過ぎない。次回以降も、あれこれ論点を取り上げてゆこう。
次回:「IPCC報告の論点⑨」に続く
【関連記事】
・IPCC報告の論点①:不吉な被害予測はゴミ箱行きに
・IPCC報告の論点②:太陽活動の変化は無視できない
・IPCC報告の論点③:熱すぎるモデル予測はゴミ箱行きに
・IPCC報告の論点④:海はモデル計算以上にCO2を吸収する
・IPCC報告の論点⑤:山火事で昔は寒かったのではないか
・IPCC報告の論点⑥:温暖化で大雨は激甚化していない
・IPCC報告の論点⑦:大雨は過去の再現も出来ていない
・IPCC報告の論点⑧:大雨の増減は場所によりけり
・IPCC報告の論点⑨:公害対策で日射が増えて雨も増えた
・IPCC報告の論点⑩:猛暑増大以上に酷寒減少という朗報
・IPCC報告の論点⑪:モデルは北極も南極も熱すぎる
・IPCC報告の論点⑫:モデルは大気の気温が熱すぎる
・IPCC報告の論点⑬:モデルはアフリカの旱魃を再現できない
・IPCC報告の論点⑭:モデルはエルニーニョが長すぎる
・IPCC報告の論点⑮:100年規模の気候変動を再現できない
・IPCC報告の論点⑯:京都の桜が早く咲く理由は何か
・IPCC報告の論点⑰:脱炭素で海面上昇はあまり減らない
・IPCC報告の論点⑱:気温は本当に上がるのだろうか
・IPCC報告の論点⑲:僅かに気温が上がって問題があるか?
・IPCC報告の論点⑳:人類は滅びず温暖化で寿命が伸びた
・IPCC報告の論点㉑:書きぶりは怖ろしげだが実態は違う
・IPCC報告の論点㉒:ハリケーンが温暖化で激甚化はウソ
・IPCC報告の論点㉓: ホッケースティックはやはり嘘だ
・IPCC報告の論点㉔:地域の気候は大きく変化してきた
・IPCC報告の論点㉕:日本の気候は大きく変化してきた
■
関連記事
-
政府「クリーンエネルギー戦略」中間整理が公表された。岸田首相の肝いりで検討されてきたものだ。 紆余曲折の末、木に竹をつなぐ もともと、この「クリーンエネルギー戦略」は、脱炭素の投資を進めるべく構想されたものだった。これは
-
失望した「授業で習う経済理論」 第4回目からはラワース著「ドーナツ経済」(以下、ラワース本)を取り上げる。 これは既成の経済学の権威に挑戦したところでは斎藤幸平著『人新世の「資本論」』(以下、斎藤本)と同じだが、仮定法で
-
米国の保守系シンクタンクであるハートランド研究所が「STOPPING ESG」という特集ページをつくっているので紹介します。同研究所トップページのバナーから誰でも入ることができます。 https://www.heartl
-
厄介な気候変動の問題 かつてアーリは「気候変動」について次の4点を総括したことがある(アーリ、2016=2019:201-202)。 気候変動は、複数の未来を予測し、それによって悲惨な結末を回避するための介入を可能にする
-
昨年夏からこの春にかけて、IPCCの第6次報告が出そろった(第1部会:気候の科学、第2部会:環境影響、第3部会:排出削減)。 何度かに分けて、気になった論点をまとめていこう。 気候モデルが過去を再現できないという話は何度
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 前回、論点㉔で、地域ごとに見ると気温は大きく変動してきた
-
政府は電力改革、並びに温暖化対策の一環として、電力小売事業者に対して2030年の電力非化石化率44%という目標を設定している。これに対応するため、政府は電力小売り事業者が「非化石価値取引市場」から非化石電源証書(原子力、
-
世界的なエネルギー価格の暴騰が続いている。特に欧州は大変な状況で、イギリス政府は25兆円、ドイツ政府は28兆円の光熱費高騰対策を打ち出した。 日本でも光熱費高騰対策を強化すると岸田首相の発言があった。 ところで日本の電気
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間