中国の石炭で造った太陽光パネルでCO2は減るのか

chuyu/iStock
米国ブレークスルー研究所の報告書「太陽帝国の罪(Sins of a solar empire)」に衝撃的な数字が出ている。カリフォルニアで設置される太陽光パネルは、石炭火力が発電の主力の中国で製造しているので、10年使わないとCO2削減にならない、というのだ。
この報告書、分かり易い図が沢山あるので、それを用いてハイライトを紹介しよう。
まず基本。太陽光パネル製造には5つの段階がある:

5つの段階全ての生産量において、2021年には中国のシェアが圧倒的だ。とくにインゴットとウェハは殆どが中国だ:

中国は石炭を多用していて電気料金が低い。とくに新疆ウイグル自治区(Xinjiang)は電力量が大きく、大半が石炭火力で、電気料金はKWhあたりで6セント程度と安い:

以上は州別の統計に基づく計算だが、実際にはもっと石炭依存は直接的だ。この航空写真には、炭鉱のすぐそばに石炭火力発電所と太陽光パネル用のポリシリコン製造工場がある。ここでは強制労働が行われている疑いも濃厚だ。このような大規模な工場が幾つも見つかっている。

そして冒頭に述べたように、中国の電力を使って生産された太陽光パネルをカリフォルニアに設置すると、生産に要したCO2を削減するために9.8年もかかる、と言う計算になる。日本はどうなのか、気になるところだ:

今後、中国の独占状況は変わるだろうか?
いまのところ、世界のソーラーパネル生産における中国の独占は増々進む見込みだ。建設中や計画発表済みの太陽光パネル製造能力は殆どが中国によるものだ:

仮に全て米国で生産するとなると、ソーラーパネルのコストは約1.5倍(下図の0.51/0.34=1.5)となるという:

これぐらいで本当に実現できればよいのだが、環境規制の多い先進国で果たしてこれができるだろうか・・・。
これでも太陽光パネルを設置し続けるべきなのだろうか?
■
『キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。
関連記事
-
G7エルマウサミット開幕 岸田総理がドイツ・エルマウで開催されるG7サミットに出発した。ウクライナ問題、エネルギー・食糧品価格高騰等が主要なアジェンダになる。エネルギー・温暖化問題については5月26〜27日のG7気候・エ
-
>>>『中国の「2060年CO2ゼロ」地政学的な意味①日米欧の分断』はこちら 3. 日米欧の弱体化 今回のゼロエミッション目標についての論評をネットで調べてみると、「中国の目標は、地球温暖化を2℃以下に
-
Ronald Stein, P.E.と共同執筆した記事が、America Out Loud NEWS(2026年7月21日)に掲載されました(Eurasia Review、The Heartland Institute、
-
今回はマニア向け。 以前「エアコン2027年問題」について書いたが、「既に温暖化対策としての冷媒規制でエアコンの値段がアップしているはずではないか?」との指摘を受けたので、計算してみることにした。 エアコン「2027年問
-
最近、放射線の生体影響に関する2つの重要なリポートが発表された。一つは、MIT(マサチューセッツ工科大学)の専門家チームが発表した研究成果(「放射能に対する生物学的解析の統合研究?ネズミへの自然放射線比400倍の連続照射でDNAの損傷は検出されず」(英語要旨)「MITニュースの解説記事」)である。
-
原子力基本法が6月20日、国会で改正された。そこに「我が国の安全保障に資する」と目的が追加された。21日の記者会見で、藤村修官房長官は「原子力の軍事目的の利用意図はない」と明言した。これについて2つの新聞の異なる立場の論説がある。 産経新聞は「原子力基本法 「安全保障」明記は当然だ」、毎日新聞は「原子力基本法 「安全保障目的」は不要」。両論を参照して判断いただきたい。
-
混迷のスリランカ スリランカのゴタバヤ・ラジャパクサ大統領が軍用機で国外逃亡したというニュースが7月13日に流れた。 スリランカではここ数か月、電気も燃料も食料も途絶え、5月以来54.6%のインフレ、中でも食糧価格が80
-
日本の福島第一原子力発電所からの放射能漏れ事故についての報道は、安全について明らかに恐ろしいメッセージを伝えた。そして世界中の産業界、政府そして市民は決してこのような事故を起こしてはならないという反応を示した。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















