シロクマは増えており、不吉な予測に根拠はない

JohnPitcher/iStock
以前も書いたが、北極のシロクマが増えていることは、最新の報告書でも再確認された(報告書、記事)。

今回の報告書では新しい知見もあった。
少なくとも2004年以降、ハドソン湾西部のホッキョクグマの数には統計的に有意な傾向が見られなかった。この結果は、「ハドソン湾西部のホッキョクグマの数が着実に減少している」と仮定した、コンピューターモデルによる将来のホッキョクグマの大惨事予測を、根底から覆すものだ。
データは気候危機説を支持しない。
■
関連記事
-
系統用蓄電池が参入ラッシュ 2022年度以降、系統用蓄電池の参入が急速に拡大している。図1は資源エネルギー庁の「次世代電力・ガス事業基盤構築小委員会」資料からの抜粋だが、送電線への接続検討申込み数、ならびに送電系統への接
-
福島県内で「震災関連死」と認定された死者数は、県の調べで8月末時点に1539人に上り、地震や津波による直接死者数に迫っている。宮城県の869人や岩手県の413人に比べ福島県の死者数は突出している。除染の遅れによる避難生活の長期化や、将来が見通せないことから来るストレスなどの悪影響がきわめて深刻だ。現在でもなお、14万人を超す避難住民を故郷に戻すことは喫緊の課題だが、それを阻んでいるのが「1mSvの呪縛」だ。「年間1mSv以下でないと安全ではない」との認識が社会的に広く浸透してしまっている。
-
AIは急速に進歩しているが、ポリコレを教え込まれている。気候変動についてもそれが酷い、という面白い論文(無料)が発表された。 Artificial Intelligence Systems (AI) Are Progra
-
前回、環境白書の示すデータでは、豪雨が増えているとは言えない、述べたところ、いくつかコメントがあり、データや論文も寄せられた(心より感謝します)。 その中で、「気温が上昇するほど飽和水蒸気量が増加し、そのために降水量が増
-
6月21日記事。ドイツ在住の日系ビジネスコンサルタントの寄稿。筆者は再エネ拡充と脱原発を評価する立場のようだが、それでも多くの問題を抱えていることを指摘している。中でも電力料金の上昇と、電力配電系統の未整備の問題があるという。
-
前回の本コラムで、ドイツで言論統制が進みつつある実情に触れ、ジョージ・オーウェルの「1984年」を読み直したいと書いた。その後、私は本当に同書を50年ぶりで読み返し、オーウェルの想像力と洞察力に改めて驚愕。しかも、ここに
-
バイデン政権は、米国内の金融機関に化石燃料産業への投資を減らすよう圧力をかけてきた。そして多くの金融機関がこれに応じてポートフォリオを変えつつある。 これに対して、11月22日、15の州の財務長官らが叛旗を翻した。 すな
-
高校生がスウェーデンで感じたこと 今年の夏、全国の高校生13人がスウェーデンの〝核のごみ〟の最終処分に関わる地下坑道施設や研究所を視察した。約1週間の行程で私はアドバイザーとして同行した。 この視察の中で、高校生たちは様
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
- 猛暑報道の陰で8月の関東・東北は涼しかった
- 脱炭素の不都合な真実:「証明された」のではなく「未検証」
- トランプが気候変動は「いかさま」だという理由
- 給湯器2028年問題で単身世帯に3万円の追加負担も
- 英国もサステナビリティ情報開示を簡素化へ:環境・人権の一律開示はやめる
- 「4.8℃上昇」を商売に使ったのか? 米16州司法長官がビッグ4に「気候踏み絵」
- CO2は本当に赤外線を大量に吸収するのか:温暖化スペクトルの3つの錯覚
- 特定重大事故等対処施設(特重施設)とは何か
- 米16州の司法長官が監査法人ビッグ4を追及:脱炭素で儲ける監査法人は中立なのか
- 米国で広がる「ESG成敗」:日本のメディアが報じない「気候カルテル」追及
















