しきい値なし直線(Linear No-threshold)関係は放射線の生物的および実験データと矛盾する(論文要旨和訳)
低線量の電離放射線被曝による発がんリスクについては、議論が分かれる。低線量ではデータが正確ではなく、しばしば矛盾するため、疫学的方法のみでは評価することはできない。
1970年代から放射線防護に関係する人々の間では、通常はLNT(LNT: Linear No-threshold:しきい値なし直線)モデルを用い、高線量被曝によるリスク評価から推定する方法で低線量被曝のリスクを評価してきた。
LNTの関係とは放射線被曝と発がんリスクの比例性を示すものだ。この方法は一連のデータと2つの仮説から成り立っている。 (a) 生体内での被曝とDNA損傷の関係は、被爆時にH2AX(訳注:ヒストンというタンパク質)の変化によってDNAを構成する二本鎖の切断が引き起こされるとした場合に (この現象はDSBsと呼ばれているが、実際には常にこの通りには起こらない)、1mGyから100mGy の間では線形を示す。[1] (b) 被曝した際に同時に細胞内で起こるDNAの二本鎖の切断では、浴びた放射量とは関係なく、同じ確率で細胞形質の変化が起こると仮定されている。 (C) 形質が変化した細胞はそれぞれ、組織まで到達した放射線量とは無関係に、他組織を侵すがんへと発達する可能性が同程度ある、と仮定されている。発がん現象の解明やがんに対する防御反応の発見など、この20年間の放射線生物学における進歩は、 時代遅れのような印象のある LNT モデルと対立している。
生命は電離放射線と太陽光の紫外線を多量に浴びて進化しており、空気を必要とする生命組織をつくってきた。そのために (a) 生命活動を行う上で生じた活性酸素種(訳注:一部の活性酸素は人体に有害になる場合がある)に対する抗体、 (b) DNA 修復、(c) 損傷した細胞の排出という特徴を獲得してきた。いくつかのデータでは、高線量被曝よりも低線量被曝の方が、また、急照射よりも分割照射あるいは長期照射において、このような防御反応の有効性がはるかに高まることが示されている。
LNT モデルは放射線の防護基準をつくるための考えとして、使われてきた。[2] しかし、このモデルを用いることで、最低線量の被曝(ひとつの細胞に電子が一度通過する程度)ですら - 例えば診断用X線源からなども、発がん現象を引き起こすという主張がなされるに至った。この主張は仮定に基づくもので、結果として、医学的にも、経済的にも、そして他の社会的な側面にも損害を与えることとなった。
フランスの科学アカデミーおよび医学アカデミーの共同リポート[3]は、 LNT モデル、およびそれを低線量被曝に関連するリスク評価に用いることは科学的根拠に基づいたものではないと結論づけた。それとは対照的に、リポート「電離放射線の生物学的影響7」 (BEIR:Biological Effects of Ionising Radiation) VII) [4]および国際放射線防護委員会 (ICRP: International Commission on Radiological Protection)[5] のリポートは LNT モデルの採用を推奨している。我々は最近の放射線に関する生物学および疫学データを用いることでこの議論を考え直してみたい。
参考文献:
[1] Rothkamm K, Löbrich M. Evidence for a lack of DNA double-strand break repair in human cells exposed to very low x-ray doses. Proc Natl Acad Sci U S A 2003;100(9):5057–5062.
[2] Kathren RL. Pathway to a paradigm: the linear non-threshold dose-response model in historical context. The American Academy of Health Physics 1995;Radiology Centennial Hartman Oration. Health Phys 1996;70(5):621–635.
[3] Tubiana M, Aurengo A, Averbeck D, et al, eds. Dose-effect relationships and the estimation of the carcinogenic effects of low doses of ionizing radiation. Academy of Medicine (Paris) and Academy of Science (Paris) Joint Report No. 2, March 30, 2005.
[4] National Research Council, Committee to Assess Health Risks from Exposure to Low Levels of Ionizing Radiation. Health risks from low levels of ionizing radiation: BEIR VII, Phase 2. Washington, DC: The National Academies Press, 2006.
[5] International Commission on Radiological Protection. Low-dose extrapolation of radiation-related cancer risk. Publication 99. Amsterdam, the Netherlands: Elsevier, 2006.

関連記事
-
今月の14日から15日にかけて、青森県六ヶ所村の再処理施設などを見学し、関係者の話を聞いた。大筋は今までと同じで、GEPRで元NUMO(原子力発電環境整備機構)の河田東海夫氏も書いているように「高速増殖炉の実用化する見通しはない」「再処理のコストは直接処分より約1円/kWh高い」「そのメリットは廃棄物の体積を小さくする」ということだ。
-
(GEPR編集部より)米国の医学学術誌に掲載された調査報告の要旨の日本語訳を掲載する。米国の研究チーム、ウクライナの放射線医学国際研究所が行ったもの。チェルノブイリの除染作業員は、白血病において発病のリスク向上が観察されたという。ただし、その被曝の状況は、要旨だけでは明確に示されていない。また白血病の発症者は調査対象約11万人中137人と少ないことにも、注意が必要である。
-
福島原発事故は、現場から遠く離れた場所においても、人々の心を傷つけ、社会に混乱を広げてきた。放射能について現在の日本で健康被害の可能性は極小であるにもかかわらず、不安からパニックに陥った人がいる。こうした人々は自らと家族や子供を不幸にする被害者であるが、同時に被災地に対する風評被害や差別を行う加害者になりかねない。
-
2017年の原油価格は、今後の需給改善を背景とした価格上昇の基点の年となろう。市場では、トランプ次期米大統領の誕生を前に、株価が上昇し、長期金利が上昇する中、ドルも上昇するといった動きにある。トランプ氏の大統領選での勝利以降、いわゆる「トランプ・ラリー」が続いているわけだが、原油市場の反応は芳しくない。
-
米国でのシェールガス革命の影響は、意外な形で表れている。シェールガスを産出したことで同国の石炭価格が下落、欧州に米国産の安価な石炭が大量に輸出されたこと、また、経済の停滞や国連気候変動枠組み交渉の行き詰まりによってCO2排出権の取引価格が下落し、排出権購入費用を加えても石炭火力の価格競争力が増していることから、欧州諸国において石炭火力発電所の設備利用率が向上しているのだ。
-
以下、読者の皆さんに役立つ発言の要旨を抜粋します。福島20km圏からの緊急避難者の震災時の外部被曝は5mSvと低線量で、福島県全体としても震災元年の線量は概して5mSv以下。また放射性ヨウ素の吸引などによる甲状腺の内部被曝は40mSv以下と低線量。
-
問・信頼性を確保するためにどうしましたか。 クルード博士・委員会には多様な考えの人を入れ、議論の過程を公開し、多様な見解をリポートに反映させようとしました。
-
産業革命以降の産業・経済の急速な発展とともに、18世紀初めには約6億人だった世界の人口は、現在72億人まで増加している。この間の化石燃料を中心としたエネルギーの大量消費は、人類に生活の利便さ、快適さ、ゆとりをもたらしたが、同時に、大気汚染、温暖化等の地球規模での環境問題を引き起こし、今やまさに全世界で取り組むべき大きな問題となっている。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間