原子力への恐怖は正しいのか?ー 映画「パンドラの約束」
映画サイトパンドラの約束(Pandora’s Promise)
福島から原子力を考える思索に満ちた映画
「原発事故に直面した福島のガンの増加の可能性は、仮にあるとして、0.0002%—0.0000の間。それなのに人々は避難を強制され、毎日表示されるガイガーカウンターの数値に囲まれ生活している」。ナレーションの後に原発と、福島の人々の姿、そして除染の光景が示される。これは必要なことなのだろうか
これはロバート・ストーン監督のドキュメンタリー映画『パンドラの約束』の冒頭部分だ。1月に開催されたアメリカの映画祭サンダンス映画祭で注目を集めた。
この映画は、福島原発事故の対応に疑問を示した後で、かつて原子力について反対活動を続けた、ジャーナリスト、科学者がその考えを改めて、原子力の推進、普及に考えを変えた経緯、そして原子力が必要なことを示す統計を紹介していく。監督によれば、「心変わりした人々の目を通して」問題を語らせたかったという。
ストーン監督は、かつてはエネルギー、兵器の双方で、原子力の利用に反対していた。ところが、AFP(フランス通信)の取材記事などによれば、今ではエネルギー利用では考えを変え、原子力を推進させる考えになっているという。
反核の映画監督の転向の道筋
サイトや取材記事によれば、ストーン監督の主張のポイントは次の通りだ。
第一に、多くの環境保護活動には、人類は滅びる運命にかのような諦観論、終末論があるようにストーン監督は感じている。「そういう考えはしたくない。未来を語りたい」ということでこの映画をつくった。そして、エネルギーの可能性を調べる中で、原子力の推進の考えにたどり着いたという。「パンドラの約束」というタイトルも、世の中の悪徳が詰まったパンドラの箱が開いた後に、最後に希望だけが残ったギリシャ神話にちなんで名付けられた。
第二にエネルギーの誤解を打ち破る必要があるという。「エネルギー消費を減らしながら、力強い経済成長を達成する」といった環境保護運動が支持する考えは成り立たない。「世界の人口は増えていく一方で、貧困から世界の人々を引き上げる道徳的責任もある。そうするためにはもっとエネルギーが必要だ。『風力と太陽光で世界のエネルギーをまかなおう』という幻想はなくさなければならない」。
そのためには原子力エネルギーの利用が最も効果的と、ストーン監督は主張する。放射能についても、事実に反する恐怖のみが先行している。原子力発電による汚染、環境破壊は他のエネルギーに比べで過度に悪いものではなく「最良のクリーンエネルギー」とまで、ストーン監督は言い切る。未来に安い大量のエネルギー供給を実現する唯一の方法は「19世紀に逆戻りすることではなく、われわれが持っている最良の技術を使うことだ」と語った。
第三に、人類は地球温暖化問題に直面している。「温室効果ガスの排出制限で全世界的な合意は得られないのではないか。非常に簡素で効果的な、先進的な原子炉を設計することで未来は拓けると思う」という。
第四に、原子力への恐怖を一つひとつ検証する事が必要と訴えている。ただし、映画は放射線障害などの原子力利用の暗部にも触れられている。
先入観から解放された原子力の検討が必要
原子力については多様な意見がある。誰もが最初は嫌悪感と再生可能エネルギーに注目する。特に広島と長崎の経験、そして2011年の福島第一原発事故に直面した日本では、なおさらその傾向が強い。
しかし化石燃料を使わず、大量に発電できる手段は、現在は原子力のみだろう。実際のところ米英では、地球温暖化問題への関心の高まりの中で、原子力への再評価が福島原発事故まで広がっていた。一方で原子力は、シェールガスという安い化石燃料の登場によって、その採算性の優位が揺らぐ可能性にも直面している。
私たちは先入観から離れ、公平な視点で、エネルギー源の選択を行う必要がある。
アゴラ研究所フェロー ジャーナリスト 石井孝明
(2013年1月28日掲載)

関連記事
-
経済産業省において「エネルギー情勢懇談会」の提言が4月13日にまとめられた。現在政府が策定した長期のエネルギー政策としては、2014年に策定したエネルギー基本計画があり、ここでは主として2030年のエネルギーミックス目標
-
「福島第一原発事故の放射線被曝は、即座の健康被害を引き起こさなかった。そして将来に渡って一般市民、原発事故作業員の大半の健康に影響をおよぼす可能性はほとんどないだろう」。
-
原発事故をきっかけに、日本のエネルギーをめぐる状況は大きく変わった。電力価格と供給の安定が崩れつつある。国策として浮上した脱原発への対応策として、電力会社は「ガスシフト」を進める。しかし、その先行きは不安だ。新年度を前に、現状を概観するリポートを提供する。
-
「GEPR」を運営するアゴラ研究所は、インターネット放送「言論アリーナ」を提供しています。9月3日は1時間にわたって「地球は本当に温暖化しているのか--IPCC、ポスト京都を考える」(YouTube)を放送しました。その報告記事を提供します。
-
岸田首相が「脱炭素製品の調達の義務付け」を年内に制度設計するよう指示した。義務付けの対象になるのは政府官公庁や、一般の企業と報道されている。 脱炭素製品の調達、「年内に制度設計」首相が検討指示 ここで言う脱炭素製品とは、
-
福島第1原発事故から間もなく1年が経過しようとしています。しかしそれだけの時間が経過しているにもかかわらず、放射能をめぐる不正確な情報が流通し、福島県と東日本での放射性物質に対する健康被害への懸念が今でも社会に根強く残っています。
-
東日本大震災から、3月11日で1年が経過しました。復興は次第に進んでいます。しかし原発事故が社会に悪影響を与え続けています。
-
元静岡大学工学部化学バイオ工学科 松田 智 「地球温暖化が想定を上回るスピードで進んでいる。」と言った前振りが、何の断りもなく書かれることが多くなった。筆者などの感覚では、一体何を見てそんなことが言えるのだろうと不思議に
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間