JBpressの記事は、今のところ入手可能な資料でざっとEV（電気自動車）の見通しを整理したものだが、バランスの取れているのはEconomistの予想だと思う。タイトルは「内燃機関の死」だが、中身はそれほど断定的ではない

2015年3月11 日公開。高田純氏（札幌医科大学教授）、池田信夫氏（アゴラ研究所所長）が出演。司会は石井孝明氏（ジャーナリスト）。震災、原発事故から4年が経過した福島の現状と、政策の妥当性を分析。非科学的な言説、デマが

アゴラ研究所の運営するネット放送「言論アリーナ」。今回のテーマは「緊急スペシャル！中東の波乱でエネルギーはどうなる」です。 米軍がイランの革命防衛隊の部隊司令官を殺害し、これに対してイランが報復を表明して、中東情勢はにわ

言論アリーナ「日本は核兵器をつくれるのか～日米原子力協定をめぐって～」を公開しました。 ほかの番組はこちらから。 7月16日に日米原子力協定が自動延長されます。その焦点はプルトニウムの削減ですが、日本にあるプルトニウムで

RITE（公益財団法人地球環境産業技術研究機構）は、2013年6月11日に「関西地域における電気料金値上げによる製造業への影響分析」に関する調査レポートを公表した。

2015年7月15日放送。出演は村上朋子（日本エネルギー経済研究所研究主幹）、池田信夫（アゴラ研究所所長）、石井孝明（ジャーナリスト）の各氏。福島原発事故後、悲観的な意見一色の日本の原子力産業。しかし世界を見渡せば、途上国を中心に原発の建設が続く。原子力産業の未来を、最新情報と共に考えた。

原発で働く作業者の労働条件の劣悪さや被ばく管理の杜撰さがメディアで取り上げられる際、現場の最前線の作業者が下請、孫請どころかさらにその下に入っている零細企業に雇用され、管理の目が行き届かず使い捨ての状態であると書かれる場合が多い。数次にわたる請負体制は「多層構造」と呼ばれているが、なぜそうなっているかも含め、その実態はあまり知られていない。

本レポートには重要な情報がグラフで示されている。太陽光・風力の設備量（kW）がその国の平均需要量（kW）の1.5倍近くまで増えても、バックアップ電源は従来通り必要であり、在来型電源は太陽光・風力に代替されることもなく、従来通りに残っていることである。