【言論アリーナ】地球温暖化を経済的に考える
言論アリーナ「地球温暖化を経済的に考える」を公開しました。
ほかの番組はこちらから。
今年の夏は猛暑や異常気象が起こり、地球温暖化が原因だともいわれていましたが、それは本当でしょうか。また温暖化は止められるのでしょうか。
出演
杉山大志(キヤノングローバル戦略研究所)
有馬純(東京大学公共政策大学院教授)
池田信夫(アゴラ研究所所長)
関連記事
-
国際環境経済研究所のサイトに杉山大志氏が「開発途上国から化石燃料を奪うのは不正義の極みだ」という論考を、山本隆三氏がWedge Onlineに「途上国を停電と飢えに追いやる先進国の脱化石燃料」という論考を相次いで発表され -
2015年6月2日放送。出演は澤昭裕氏（国際環境経済研究所所長、21世紀政策研究所研究主幹）、池田信夫氏（アゴラ研究所所長）、司会はGEPR編集者であるジャーナリストの石井孝明が務めた。5月にエネルギーミックス案、そして温室効果ガス削減目標案が政府から示された。その妥当性を分析した。 -
ニュージーランド議会は11月7日、2050年までに温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする気候変動対応法を、議員120人中119人の賛成多数で可決した。その経済的影響をNZ政府は昨年、民間研究機関に委託して試算した。 その報 -
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 論点⑫に「IPCCの気候モデルは過去の気温上昇を再現でき -
The Guardianは2月4日、気候変動の分野の指導的な研究者として知られるジェームズ・ハンセン教授（1988年にアメリカ議会で気候変動について初めて証言した）が「地球温暖化は加速している」と警告する論文を発表したと -
本年１月11日、外電で「トランプ大統領がパリ協定復帰の可能性を示唆した」との報道が流れた。例えばBBCは”Trump says US ‘could conceivably’ rejoin Pari -
アゴラ研究所の運営するネット放送「言論アリーナ」。今回のテーマは「福島の漁業をどう復興するか」です。 福島沖の漁業は今も再開できません。これが復興の障害になるとともに、福島第一原発の「処理水」が流せない原因になっています -
昨年11月に発表されたIEA（国際エネルギー機関）のWorld Energy Outlookが、ちょっと話題を呼んでいる。このレポートの地球温暖化についての分析は、来年発表されるIPCCの第6次評価報告書に使われるデータ
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
