熱波が30倍も起こり易くなったという気候詐欺のカラクリを教えます

jittawit.21/iStock
大寒波が来ているので、暑くなる話題を一つ。
2022年3月から4月にかけてインドとパキスタンを熱波が襲った。英国ガーディアン紙の見出しは、「インドの殺人的な熱波は気候危機によって30倍も起こりやすくなった(The heatwave scorching India and Pakistan has been made 30 times more likely by the climate crisis)」だった。
これは、どのような意味だろうか?
地球温暖化で平均気温は上昇するが、そのとき、熱波が平均気温の上昇よりもはるかに温度上昇するというわけではない。
実際のところ、この「30倍も起こりやすくなった」という記事の根拠となった論文でも、気候変動による産業化以前からの熱波の温度上昇は1℃だとしている一方で、この地域の平均的な温暖化は1℃をわずかに上回っている。したがって、この場合、平均気温の変化よりも、熱波の温度の変化のほうがむしろ小さいことになる。
これはよくあることであり、稀なことではない。IPCC のまとめでも、陸地における1年を通して平均した気温は、その年の最も高い気温よりも、より速く温暖化している、となっている。
「30倍起こりやすい」という見出しを見ると、読者は、「平均気温の上昇とは不釣り合いに熱波が発生しやすくなり、熱波が30倍も頻繁に起きるようになっている」と誤解してしまう。しかし実際には、熱波の頻度はまったく変わっていない。以前より1℃気温が高くなっている、それだけの話だ。
実際、「30倍」という数字は、奇妙な理屈の産物である。ここでは「熱波」とは、ある気温の閾値(しきい値)を超えることだと研究者は定義している。しかし、この定義だと、閾値よりわずかだけ低い熱波は「存在しない」ことになる。つまり、閾値よりも1℃低い熱波は熱波でないことになるのだ。
熱波を垂直飛びに例えてみよう。バスケットボール選手の垂直跳びが平均で70cm だとする。もっと高く跳ぶこともあれば、低く跳ぶこともある。ごく稀に、例えば100回に3回、72cmも高く跳ぶことがあるとする。
ここで、彼らが新しい靴を履き始め、その靴がすべてのジャンプを1cm上げると想像してみよう(これは、背景となる地球温暖化が平均して気温を1℃上げることの例えである)。
この靴を履いたからといってジャンプがさほど高くなるわけではない。だが、靴を履くことによって、ジャンプしたときに100回に3回ではなく、10回に1回の割合で72cmに達することになるというわけだ(図1)。

図1 バスケットシューズ詐欺
横軸はジャンプの高さ(cm)、縦軸は100回ジャンプしたうちの回数。
旧製品(青)に比べて新製品(オレンジ)は1cmだけ平均して高く飛べるだけのことだが、
(72センチ以上の)「大ジャンプの頻度が10倍になる!」と宣伝する。
しかし、これは誤解を招く表現だ。靴が理由で、選手のジャンプがとんでもなく高くなったように聞こえてしまうからだ。
悪徳な靴メーカーのマーケティング担当者であれば、「靴がすべてのジャンプを1cm増加させる」と単に述べるよりも、「大ジャンプが10倍も増加する」と言いたがるかもしれない。だが、これは詐欺に近い。
このような宣伝が詐欺ではないような、例外的な場合もあるかもしれない。それは、72cmのジャンプが特に意味のある閾値である場合だ。例えば、バスケットボールをダンクシュートするために、少なくともその高さまでジャンプする必要があるといった場合である。これと同様に、もしも気温に重要な意味のある閾値が存在するならば、その閾値を突破するリスクの頻度を述べることに意義が出てくる。
しかし、気温については、そのような意味のある閾値は存在しない。
ならば、「(Xcm以上の)大ジャンプをする頻度が何倍になるか」ではなく「何cm高くジャンプできるか」に答えるほうが誠実な情報提供であるのと同様に、「(X度以上になる)頻度が何倍になるか」ではなく、「何℃高くなるか」を誠実に情報提供すべきである(図2)。

図2 「熱波が10倍」気候詐欺。
横軸は最高気温の高さ(℃)、縦軸は100回の熱波のうちの回数。
温暖化前(青)に比べて温暖化後(オレンジ)は1℃だけ平均して高くなっただけのことだが、
(35℃以上の)「熱波の頻度が10倍になった!」と宣伝する。
バスケットボール選手の場合、新しい靴はジャンプを1cm高くしたにすぎない。2022 年のインド・パキスタンの熱波の場合、地球温暖化によって気温が1℃高くなっていたにすぎないのである。
これが誤解のないように科学的知見を伝える最も誠実な方法だ。わざと誤解を招くような奇妙な表現をし、気候危機を煽り立て、地球温暖化対策に駆り立てることは詐欺的な行為である。
■
関連記事
-
はじめに 国は、CO2排出削減を目的として、再生可能エネルギー(太陽光、風力、他)の普及促進のためFIT制度(固定価格買取制度(※))を導入し、その財源を確保するために2012年から電力料金に再エネ賦課金を組み込んで電力
-
ドイツの地金 ロシアのウクライナ侵攻で、白日のもとに晒されたことがある。 それは、脱炭素政策に前のめりなドイツが実はロシアの天然ガスにドップリと浸かっているという事実である。ドイツのエネルギー政策の地金が出てきたとでも言
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンク、GEPRはサイトを更新しました。
-
裁判と社会の問題を考える材料として、ある変わった人の姿を紹介してみたい。
-
元静岡大学工学部化学バイオ工学科 松田 智 「2050年二酸化炭素排出実質ゼロ」を「カーボンニュートラル」と呼ぶ習慣が流行っているようだが、筆者には種々の誤解を含んだ表現に思える。 この言葉は本来、バイオマス(生物資源:
-
以前にも書いたことであるが、科学・技術が大きく進歩した現代社会の中で、特に科学・技術が強く関与する政策に意見を述べることは、簡単でない。その分野の基本的な知識が要るだけでなく、最新の情報を仕入れる「知識のアップデート」も
-
NHKスペシャル「2030 未来への分岐点 暴走する温暖化 “脱炭素”への挑戦(1月9日放映)」を見た。一部は5分のミニ動画として3本がYouTubeで公開されている:温暖化は新フェーズへ 、2100年に“待っている未
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンク「GEPR」(グローバルエナジー・ポリシーリサーチ)はサイトを更新しました。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















