カナダ熱波に熱海豪雨だが地球の気温は下がったままだ
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹
カナダが熱波に見舞われていて、熱海では豪雨で土砂災害が起きた。さっそく地球温暖化のせいにするコメンテーターや自称有識者が溢れている。
けれども地球の気温はだいだい20年前の水準に戻ったままだ。
sankai/iStock
図は人工衛星による地球の大気圏全体（正確には地上から上空約9000ｍまで）の気温の観測データ。
人工衛星による地球の大気圏全体の気温の観測データ
2021年6月の気温は1990年から2020年までの平均値と比較して-0.01℃となっている。2016年以降のエルニーニョ現象が終わり、ラニーニャ現象が起きて気温は3月ごろから急降下した。
地域別にはムラがある。米国本土では＋1.44℃だった。これは人工衛星での40年余の観測史上で最も高かった。カナダの熱波の影響もここに出ているのだろう。カナダの熱波は地球温暖化ではなく地域的な気象の変化だったということだ。
熱海の豪雨も地球の気温が上がっていない以上、地球温暖化のせいの筈がない。
さて地球平均で気温が上がっていないならば、暑い場所があれば寒い場所もあるということだ。
じっさいの所、南極地域（=南緯60℃以南）は－1.25℃で、歴史上2番目に寒かった。ペンギンも凍える寒さ(?)に思いを馳せて、日本の夏を乗り切ろう！
■
クリックするとリンクに飛びます。
関連記事
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 地球温暖化による大雨の激甚化など起きていない。 今回のI -
新型コロナ騒動は客観的には大勢が決したと思うが、世論は意外に動かない。NHK世論調査では「緊急事態宣言を出すべきだ」と答えた人が57％にのぼった。きょう出るとみられる指定感染症の見直しについても、マスコミでは否定的な意見 -
これはもう戦争なのか 中華人民共和国政府は、東電福島第一原発から海に放流されたALPS処理水を汚染水と称し、日本産の生鮮海産物のみならず水産加工品の禁輸に踏み切った。それに加えて、24日の放流開始後から福島県や東北圏内の -
GEPRの運営母体であるアゴラ研究所は映像コンテンツである「アゴラチャンネル」を提供しています。4月12日、国際環境経済研究所（IEEI）理事・主席研究員の竹内純子（たけうち・すみこ）さんを招き、アゴラ研究所の池田信夫所長との対談「忘れてはいませんか？温暖化問題--何も決まらない現実」を放送しました。 現状の対策を整理し、何ができるかを語り合いました。議論で確認されたのは、温暖化問題では「地球を守れ」などの感情論が先行。もちろんそれは大切ですが、冷静な対策の検証と合意の集積が必要ではないかという結論になりました。そして温暖化問題に向き合う場合には、原子力は対策での選択肢の一つとして考えざるを得ない状況です。
-
日本政府は第7次エネルギー基本計画の改定作業に着手した。 2050年のCO2ゼロを目指し、2040年のCO2目標や電源構成などを議論するという。 いま日本政府は再エネ最優先を掲げているが、このまま2040年に向けて太陽光 -
小泉・細川“原発愉快犯”のせいで東京都知事選は、世間の関心を高めた。マスコミにとって重要だったのはいかに公平に広く情報を提供するかだが、はっきりしたのは脱原発新聞の視野の狭さと思考の浅薄さ。都知事選だというのに脱原発に集中した。こんなマスコミで日本の将来は大丈夫かという不安が見えた。佐伯啓思・京大教授は1月27日付産経新聞朝刊のコラムで「原発問題争点にならず」と題して次のように書いた。
-
関西電力大飯原発をはじめとして、各地の原発の再稼働をめぐって混乱が続いている。政府は再稼働を進めようとするが、地元の首長や住民の反対によって実現は不透明なままだ。そして5月5日に日本の全原発が停止した。
-
大型原子力発電所100基新設 政府は第7次エネルギー基本計画の策定を始めた。 前回の第6次エネルギー基本計画策定後には、さる業界紙に求められて、「原子力政策の180度の転換が必要—原子力発電所の新設に舵を切るべし」と指摘
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
