何が環境に良いかは左翼内の闘争で決るので予測不可能
何が環境に良いのかはコロコロ変わる。
1995年のIPCC報告はバイオエネルギーをずいぶん持ち上げていて、世界のエネルギーの半分をバイオエネルギーが占めるようになる、と書いていた。その後、世界諸国でバイオ燃料を自動車燃料に混ぜる規制が導入された。

Halfpoint/iStock
だがいまではバイオエネルギー生産のための土地造成で自然が破壊されるなどの理由で、特に植物油燃料に対して反対運動が強くなっている。
ディーゼル車はクリーンだということになっていたが、排気ガス規制において不正が発覚したのを契機に、一気に悪者になった。それでディーゼル車は禁止され(ついでにガソリン車もとばっちりを受けて禁止され)、電気自動車にシフトする動きが欧州から始まった。
太陽光発電は今迄は良い事になっていたが、何時まで持つことやら。メガソーラーともなると景観や自然生態系を破壊し、日本では土砂災害を引き起こしかねないことも問題視されはじめた。
風力発電も、最近は景観・騒音に加えて、野鳥が殺されることもあって、評判が悪くなった。
なぜこんなに毀誉褒貶が激しいかというと、環境運動を推進する先進国のリベラル(=左翼)の中には両極端が混在しているからだ。
一方の極端はエリートによる政治独裁を企てる人々だ。中国共産党だけではなく、先進国の官僚も「社会計画」を作って人民に従わせるのが大好きである。彼らは金融資本主義と結託する。金融独裁は富を独占して人民を経済的に従わせる。政治独裁と金融独裁は相性が良い。このことは掛谷英紀氏の新刊「学者の暴走」で指摘されていた。
もう一方の極端は、今ある自由主義・資本主義による経済社会を憎む人々だ。彼らは飛行機禁止、船禁止、肉食禁止、プラスチック禁止、・・とあらゆる技術を否定にかかる。
彼らは、太陽光発電や風力発電が「おじいさんの粉ひき小屋」のように牧歌的なイメージであったうちは肯定してきたが、スケールが大きくなった上に金融資本主義と結託を始めると、反感を感じるようになった。
この反感はマイケル・ムーアの映画「プラネット・オブ・ヒューマンズ」がよく表現している。この映画の結論は「反経済成長しか環境を守る手は無い」というものだ。(この映画は大きな波紋を呼び1100万回もユーチューブで視聴された。)
つまり左翼といっても、金儲けを信奉する独裁主義者と、反経済成長のアナーキストという両極端がいて、その政治力の関係で何が環境に優しいはくるくると変わるという訳だ。
それはいつもお決まりのサイクルだ。何か新しい技術が出てくると⇒それが小さい内はアナーキストたちが推奨する⇒すると独裁主義者たちが乗り込んで金を儲け始め規模が大きくなる⇒するとトラブルなどをきっかけにアナーキストたちが反対運動を始めて⇒その技術はレッテルを貼られて挫折する。
このため、何が環境に優しいか、その未来を保証された技術などおそらく何処にも一つもない。どれもこれも、10年も経たないうちに風向きが変わることを覚悟しなければならない。
もちろん以上は政治の話であって、科学的にはリスクや便益をきちんと計算すれば合理的な技術選択は出来る筈であり、筆者としてもその為に頑張りたい。
けれども、多くの技術の毀誉褒貶を見るにつけ、今後も技術選択が左翼の内部闘争に振り回され続ける運命にありそうで、暗い気持ちになる。
■

関連記事
-
国際環境経済研究所のサイトに杉山大志氏が「開発途上国から化石燃料を奪うのは不正義の極みだ」という論考を、山本隆三氏がWedge Onlineに「途上国を停電と飢えに追いやる先進国の脱化石燃料」という論考を相次いで発表され
-
高速増殖炉もんじゅ(福井県敦賀市) 政府は、高速増殖炉(FBR)「もんじゅ」を廃炉にする方針を明らかにした。これはGEPR(記事「「もんじゅ」は研究開発施設として出直せ」)でもかねてから提言した通りで、これ以外の道はなか
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンクであるGEPR(グローバルエナジー・ポリシーリサーチ)は、サイトを更新しました。
-
今回も前回に続いて英国シンクタンクの動画から。 大手の環境雑誌ナショナル・ジオグラフィックが、飢えてやせ細った、ショッキングなシロクマの映像を見せて、気候変動の影響だ、気候緊急事態だ、とした。この映像は25億回も再生され
-
日本経済新聞は、このところ毎日のように水素やアンモニアが「夢の燃料」だという記事を掲載している。宇宙にもっとも多く存在し、発熱効率は炭素より高く、燃えてもCO2を出さない。そんな夢のようなエネルギーが、なぜ今まで発見され
-
アゴラ研究所の運営するエネルギー・環境問題のバーチャルシンクタンクGEPRはサイトを更新しました。 今週のアップデート 1)企業家が活躍、米国農業-IT、遺伝子工学、先端技術を使用 米国の農業地帯を8月に記者が訪問、その
-
エジプトで開かれていたCOP27が終わった。今回は昨年のCOP26の合意事項を具体化する「行動」がテーマで新しい話題はなく、マスコミの扱いも小さかったが、意外な展開をみせた。発展途上国に対して損失と被害(loss and
-
政策家の石川和男氏へのインタビュー記事です。政府は、発送電分離を柱にする2020年までの電力自由化を打ち出しました。しかし、これは「電力価格を引き下げる」という消費者や企業に必要な効果があるのでしょうか。また原発のことは何も決めていません。整合性の取れる政策は実行されるのでしょうか。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間