新型コロナは「武漢ウイルス」ではなく「イタリアウイルス」だった
東京で7月9日に、新規感染者が224人確認された。まだPCR検査は増えているので、しばらくこれぐらいのペースが続くだろうが、この程度の感染者数の増減は大した問題ではない。100人が200人になっても、次の図のようにアメリカの新規感染者5万人に比べれば誤差の範囲だ。大事なのは医療資源と関連する重症患者で、わずか6人のままである。

FT.com
では第二波は来るのだろうか。これは専門家にもわからないが、コロナウイルスの感染という意味では、おそらく今年の秋以降、また流行するだろう。コロナは毎年はやっている風邪だが、ウイルスの種類によっては注意が必要だ。
今回はラッキーだったが、次も今回のような行き当たりばったりの感染症対策でうまく行くとは限らない。大事なのは、日本の被害が圧倒的に少なかった原因を解明することだ。
原因はイタリアで変異したG614ウイルス?
国立感染症研究所の調査では、3月に日本の感染が増えた原因は、EUで変異して日本に入ってきたウイルスだと考えられている。これは海外の専門誌でも確認され、Cellに掲載されたロスアラモス研究所の論文は、初期に武漢で発見されたD614から武漢でD614Gというタイプに変異し、それがイタリアでG614という新しいタイプに変わってスパイク(感染爆発)を起こしたと推定している。

図のように初期の武漢ではD614がほとんどだったが、3月にイタリアに入ってD614Gが増え、4種類の変異がそろってG614になってから感染力が増したという。G614への遷移はEUに始まり、北米、オセアニア、そしてアジアの順に拡大した。
G614の感染力(ウイルス感染価)はD614の2.6~9.3倍だとこの論文は推定している。もしそうだとすると、パンデミックを起こした原因は「武漢ウイルス」D614ではなく「イタリアウイルス」G614だったことになる。
日本の被害が軽かったのはEUから遠かったから
この場合は「武漢に近い日本でなぜ被害が少なかったのか」という問題設定が誤りで、イタリアから遠い日本で被害が少なかったのは当然だ。アジア経済研究所の熊谷聡氏は、EUから遠い国ほど死亡率が低いという事実に着目し、EUからの距離とGDPをかけた「重力方程式」で死亡率を推定している。
このモデルでは、世界のコロナ死者を加重平均した「感染の中心」はアフリカの西の大西洋上で、そこから遠くGDPの低い国ほど人の往来が少ないため、死亡率が低くなる。このモデルで説明できる値を右下がりの直線とし、各国の死者をプロットすると、おおむね右下がり(遠いほど死者が少ない)の相関がみられる。

この直線から下にはずれた国は、単なる距離では説明できない効果があると考えられる。たとえば直線から大きく下にはずれている日本(JPN)やシンガポール(SGP)は公衆衛生や医療の水準が高く、BCG接種の効果も統計的に有意である。
武漢発の「第一波」は普通の東アジアの風土病だったが、イタリアで変異した「第二波」が感染力の強いパンデミックだったとすれば、最大の問題は輸入感染である。日本は欧米からの感染を3月末まで検疫でチェックできなかったためG614の侵入を許したが、4月以降はそれを封じることができた。
この意味で第二波は終わったが、また変異して感染力の強いウイルスが秋に流行するかもしれない。今回たまたま日本は感染源から遠かったために大きな被害をまぬがれたとすると、今後は感染力の強いいウイルスが入ってくる可能性もある。水際対策が重要だ。
自然免疫などの「ファクターX」の効果はあると思われるが、それだけで被害を防げるわけではない。「世界中どこでも基本再生産数2.5で感染爆発する」などという幼稚なモデルではなく、こうした複雑な要因を勘案した感染症対策が必要である。
追記:7月9日の新規感染者数を更新した。
関連記事
-
GEPRはエネルギー問題をめぐるさまざまな立場の意見を紹介しています。環境問題のオピニオンリーダーで、UNEP・FI(国連環境計画金融イニシアティブ)特別顧問である末吉竹二郎さんにインタビューを行いました。
-
「必要なエネルギーを安く、大量に、安全に使えるようにするにはどうすればよいのか」。エネルギー問題では、このような全体像を考える問いが必要だ。それなのに論点の一つにすぎない原発の是非にばかり関心が向く。そして原子力規制委員会は原発の安全を考える際に、考慮の対象の一つにすぎない活断層のみに注目する規制を進めている。部分ごとしか見ない、最近のエネルギー政策の議論の姿は適切なのだろうか。
-
1. メガソーラーの実態 政府が推進する「再生可能エネルギーの主力電源化」政策に呼応し、全国各地で大規模な太陽光発電所(メガソーラー)事業が展開されている。 しかし、自然の中に敷き詰められた太陽光パネルの枚数や占有面積が
-
G7気候・エネルギー・環境大臣会合がイタリアで開催された。 そこで成果文書を読んでみた。 ところが驚くことに、「気候・エネルギー・環境大臣会合」と銘打ってあるが、気候が8、環境が2、エネルギー安全保障についてはほぼゼロ、
-
2011年3月11日に東日本大震災が起こり、福島第一原子力発電所の事故が発生した。この事故により、原子炉内の核分裂生成物である放射性物質が大気中に飛散し、広域汚染がおこった。
-
田中 雄三 国際エネルギー機関(IEA)が公表した、世界のCO2排出量を実質ゼロとするIEAロードマップ(以下IEA-NZEと略)は高い関心を集めています。しかし、必要なのは世界のロードマップではなく、日本のロードマップ
-
GEPRフェロー 諸葛宗男 はじめに 原発の安全対策を強化して再稼働に慎重姿勢を見せていた原子力規制委員会が、昨年12月27日、事故炉と同じ沸騰水型原子炉(BWR)の柏崎・刈羽6,7号機に4年以上の審査を経てようやく適合
-
先日3月22日の東京電力管内での「電力需給逼迫警報」で注目を浴びた「揚水発電」だが、ちょっと誤解している向きもあるので物語風に解説してみました。 【第一話】原子力発電と揚水発電 昔むかし、日本では原子力発電が盛んでした。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間














