過去1年間の世界のハリケーン活動は最低レベルだった
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹
Naeblys/iStock
過去12ヶ月間の世界の強いハリケーン（台風、サイクロンを含む）の発生頻度は、過去40年で最も少ないレベルだった。
https://twitter.com/RogerPielkeJr/status/1530266767141965824
図中、36とあるのは風速64ノット以上の全ハリケーン。15とあるのは風速96ノット以上の強いハリケーン。
勿論、毎年の値に一喜一憂するのはあまり意味がないが。。
それにしても、もしも「ハリケーンが激甚化している！」というなら、この図ははっきりと右肩上がりになるはずだ。
そんな傾向を見て取ることはできない。
■
関連記事
-
(GEPR編集部より)GEPRは民間有識者などからなるスマートメーター研究会(村上憲郎代表)とともに、スマートグリッドの研究を進めている。東京電力がスマートメーターを今年度300万台、今後5年で1700万台発注のための意見を募集した。(同社ホームページ)同研究会の意見書を公開する。また一般読者の方も、これに意見がある場合に、ご一報いただきたい。連絡先は info@gepr.org この意見書についての解説記事
-
ビューポイント 3月15日記事。福島第一原子力発電所の事故以降、原子力発電所の海外事情から、今後の日本の原子力発電について提言しています。
-
国連気候変動枠組み交渉の現場に参加するのは実に2 年ぶりであったが、残念なことに、そして驚くほど議論の内容に変化は見られなかった。COP18で、京都議定書は第2約束期間を8年として、欧州連合（EU）・豪などいくつかの国が参加を表明、2020年以降の新たな枠組みについてはその交渉テキストを15年までに固めることは決定した。 -
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 太陽活動の変化が地球の気温に影響してきたという説について -
ショルツ独首相（SPD）とハーベック経済・気候保護大臣（緑の党）が、経済界の人間をごっそり引き連れてカナダへ飛び、8月22日、水素プロジェクトについての協定を取り交わした。2025年より、カナダからドイツへ液化水素を輸出 -
今年7月からはじまる再生可能エネルギーの振興策である買取制度（FIT）が批判を集めています。太陽光などで発電された電気を電力会社に強制的に買い取らせ、それを国民が負担するものです。政府案では、太陽光発電の買取額が1kWh当たり42円と高額で、国民の負担が増加することが懸念されています。
-
1月9日放映のNHKスペシャル「2030 未来への分岐点 暴走する温暖化 “脱炭素”への挑戦」は「温暖化で既に災害が激甚化した」と報道した。前回、これは過去の観測データを無視した明白な誤りであることを指摘した。 一方で、 -
原発事故をきっかけに、日本のエネルギーをめぐる状況は大きく変わった。電力価格と供給の安定が崩れつつある。国策として浮上した脱原発への対応策として、電力会社は「ガスシフト」を進める。しかし、その先行きは不安だ。新年度を前に、現状を概観するリポートを提供する。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
