CO2濃度はかつての1.5倍だが元に戻すべきか?

MR1805/iStock
CO2濃度が過去最高の420ppmに達し産業革命前(1850年ごろ)の280ppmの1.5倍に達した、というニュースが流れた:
世界のCO2濃度、産業革命前の1.5倍で過去最高に…世界気象機関「我々はいまだに間違った方向へ」(読売新聞)
それにしてもこういった報道のトーンは、いつものことながら、いただけない。まず、CO2濃度は毎年コンスタントに上昇してきたから、こうなることは分かりきっていたことで、たいして新鮮味はない(図)。

図 大気中のCO2濃度。過去40年で年間約2ppmの上昇をしてきた。
気象庁HPより
そして、この「1.5倍になった」ことが、とても悪いことのような報道ぶりだ。
だがそれでは、元の280ppmに戻すべきなのだろうか?
もちろん現実には戻せないが、思考実験として考えてみよう。
いまと1850年を比べてみると、地球の平均気温は約1℃上昇したと言われる。しかし、この連載で縷々述べてきたように、悪いことなど一切起きておらず、良いことばかりだった。
自然災害の激甚化など一切起きていないことは統計を見れば分かる。むしろ、化石燃料が原動力となった技術進歩と経済成長のおかげで、防災能力は向上して自然災害による死者は激減した。肥料や農薬などの農業技術のお陰で食料生産は増え、人々は健康で長生きするようになった。
この程度の緩やかな地球温暖化であれば、良い事の方が圧倒的に多かったのだ。ちなみに、食料増産にはCO2濃度上昇による好影響じつは結構あった。CO2は植物の光合成に必須の栄養素だからだ。
仮に1850年の280ppmを維持するために、化石燃料の使用を禁止したらどうだったか。今日のような繁栄はなく、人々は、相変わらず貧しく、飢え、短命に終わったことだろう。
今後についても、緩やかなCO2濃度上昇と温暖化であれば、良い事の方が悪い事を圧倒的に上回るだろう。
よく用いられるRCP8.5シナリオはCO2排出量が多すぎて現実には有り得ないと言われるようになった。
それではありそうな範囲の上限と見られるRCP6.0シナリオではどうかというと、あと1.5倍の630ppmになるのは2090年ごろだ。
CO2による地球温暖化への影響は飽和するので対数関数になる。だから今からあともう1度気温が上がるのは、420ppmの1.5倍の630ppmの時であり、420ppmに280ppmを足した560ppmの時ではない。この点よく誤解されているが、CO2濃度による気温への影響は指数関数的に増すどころか、線形関数ですらなく、対数関数的に飽和するのである。
すると、仮に過去150年の1℃の地球温暖化が全てCO2に起因するものだったとしても、2090年までの気温上昇はあと1℃となる。今から70年以上かけて1℃程度のゆっくりした地球温暖化であれば、これまで同様、良い事の方が多いと見通す方が理に適っているのではないか?
■

関連記事
-
はじめに 本記事は、エネルギー問題に発言する会有志4人(針山 日出夫、大野 崇、小川 修夫、金氏 顯)の共同作成による緊急提言を要旨として解説するものである。 緊急提言:エネルギー安定供給体制の構築を急げ!~欧州発エネル
-
アメリカ共和党の大会が開かれ、トランプを大統領に指名するとともに綱領を採択した。トランプ暗殺未遂事件で彼の支持率は上がり、共和党の結束も強まった。彼が大統領に再選されることはほぼ確実だから、これは来年以降のアメリカの政策
-
GEPRフェロー 諸葛宗男 今、本州最北端の青森県六ケ所村に分離プルトニウム[注1] が3.6トン貯蔵されている。日本全体の約3分の1だ。再処理工場が稼働すれば分離プルトニウムが毎年約8トン生産される。それらは一体どのよ
-
COP26が閉幕した。最終文書は「パリ協定の2℃目標と1.5℃の努力目標を再確認する」という表現になり、それほど大きく変わらなかった。1日延長された原因は、土壇場で「石炭火力を”phase out”
-
11月24日にCOP29が閉幕して、2035年までに、先進国は途上国への「気候資金」の提供額を年間3000億ドルまで増加させることを約束した。現在の為替レートで48兆円だ。 「気候資金」の内容は、①途上国が受ける気候災害
-
福島原発事故をめぐり、報告書が出ています。政府、国会、民間の独立調査委員会、経営コンサルトの大前研一氏、東京電力などが作成しました。これらを東京工業大学助教の澤田哲生氏が分析しました。
-
11月15日から22日まで、アゼルバイジャンのバクーで開催されたCOP29(国連気候変動枠組条約締約国会議)に参加してきた。 産業界を代表するミッションの一員として、特に日本鉄鋼産業のGX戦略の課題や日本の取り組みについ
-
岸田首相肝いりの経済対策で、エネルギーについては何を書いてあるかと見てみたら、 物価高から国民生活を守る エネルギーコスト上昇への耐性強化 企業の省エネ設備導入を複数年度支援▽中小企業の省エネ診断を推進▽断熱窓の改修や高
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間