「太陽任せ」よりもさらに頼りにならない「風任せ」

BirgerNiss/iStock
1. 洋上風力発電は再エネ発電の救世主だったはず??
図1は、東北電力エリア内の2025年1月31日の太陽光発電と風力発電の実績値(30分間隔)です。横軸は24時間、縦軸は発電量(MW)です。太陽光発電の発電量は赤線で示します。太陽の光の強さに応じて発電しますから、晴れの日は大体、図1と同じカーブを描きます。
日本中の太陽光発電が同じカーブを描きますから始末に悪いわけです。電気の使う量に関係なく、このカーブでしか発電しません。太陽が出ていない16:00ころから翌朝の6:00ころまでは、全く発電しません。曇りや雨の日は日中も発電しません。

図1 東北電力エリア太陽光発電と風力発電の実績(2025年1月31日)
それに対して、風力発電は青い線で示しましたが、太陽の位置には関係なく風の強さに応じて発電するため、風が1日中安定して吹いた場合は図1のように1日中安定して発電してくれます。夜間に発電量が落ち込むということはありません。設備の利用率は84%を超えます(利用率は資源エネルギー庁 電力調査統計表から算出)。
この利用率の数字を経済産業省のお役人様が見たら、目がハートマークになってしまい「これからは風力発電だ。しかも陸上の風力発電は、低周波騒音の問題とかいろいろあるから、人が住んでいない所に立地する洋上風力がいい。これからは太陽光なんて相手にほしないで洋上風力の導入だ。洋上風力こそが脱炭素の切り札だ」と考えたくなります。
しかし、このグラフは1年に数日しかない非常に理想的な日なのです。
2. 実は風力発電はもっと頼りにならない
今度は、図2に同じ東北電力管内の風力発電の実績ですが、横軸を1年間にして、縦軸を1日の発電日量(MWh)2023年度の実績をグラフを示します。
風力発電の利用率が100%になる値を(※1)に、80%になる値を(※2)に示します。80%を超える日は4日間しかありません。年度の前半である4月~10月の間は半分も行かない日がほとんどです。

図2 東北電力エリア太陽光発電と風力発電の実績(2023年度)
年度の後半である10月~3月の間は、日本海側の北西の季節風によって、それなりに利用率は高くなりますが、それでも平均の利用率は35%にしかなりません。最も利用率が高い日でも84%止まりです。上半期である4月~9月の利用率は18%、年間平均すると26%止まりです。年間平均で利用率は1/4しかないのです。
※1)本文中の設備利用率は、1日の発電電力量(MWh)が、設備容量(2,002MW)×24時間=48,048MWh を利用率100%、として計算した。
3. これだけの変動を吸収する発電は火力発電しかない
資源エネルギー庁の資料で洋上風力発電の売電収入のシミュレーションでは、陸上風力発電所の利用率は28%、洋上風力発電所は39.3%となっています。
利用率の低さは織り込み済みという人がいるかも知れません。しかし、風力事業者の収支ばかり検討していますが、何のための風力発電なのか、最大の目的は電気を供給するために発電しているのです。
利用率26%というと26%くらいのほぼ一定の出力で発電するイメージを持ってしまうかもしれませんが、実際には図2のように0~80%くらいまで大きく変動してしまいます。当然この電気は風任せの出力です。電気を使う量にあわせて発電する、なんてことはできません。
現在はまだ発電量全体に対する比率が小さいので火力発電で変動量を吸収していますが、風力発電の比率が上がってきたら、火力発電では吸収できなくなります。再生可能エネルギーだけでは電気の供給はできない、再エネを増やすほど火力発電が必要になることを理解していただきたいと思います。

関連記事
-
6月24日、東京都の太陽光パネルの新築住宅への義務付け条例案に対するパブリックコメントが締め切られた。 CO2最大排出国、中国の動向 パリ協定は、「産業革命時からの気温上昇を1.5℃以内に抑える」ことを目標としており、C
-
前回の本コラムで、ドイツで言論統制が進みつつある実情に触れ、ジョージ・オーウェルの「1984年」を読み直したいと書いた。その後、私は本当に同書を50年ぶりで読み返し、オーウェルの想像力と洞察力に改めて驚愕。しかも、ここに
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンク「GEPR」(グローバルエナジー・ポリシーリサーチ)はサイトを更新しました。
-
先日紹介した、『Climate:The Movie』という映画が、ネット上を駆け巡り、大きな波紋を呼んでいる。ファクトチェック団体によると、Xで150万回、YouTubeで100万回の視聴があったとのこと。 日本語字幕は
-
大寒波が来ているので、暑くなる話題を一つ。 2022年3月から4月にかけてインドとパキスタンを熱波が襲った。英国ガーディアン紙の見出しは、「インドの殺人的な熱波は気候危機によって30倍も起こりやすくなった(The hea
-
企業で環境・CSR業務を担当している筆者は、様々な識者や専門家から「これからは若者たちがつくりあげるSDGs時代だ!」「脱炭素・カーボンニュートラルは未来を生きる次世代のためだ!」といった主張を見聞きしています。また、脱
-
政府は電力改革、並びに温暖化対策の一環として、電力小売事業者に対して2030年の電力非化石化率44%という目標を設定している。これに対応するため、政府は電力小売り事業者が「非化石価値取引市場」から非化石電源証書(原子力、
-
財務情報であれば、業種も規模も異なる企業を同じ土俵で並べて投資対象として比較することができます。一方で、企業のESG対応についても公平に評価することができるのでしょうか。たとえば、同じ業種の2社があり財務状況や成長性では
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間