「太陽任せ」よりもさらに頼りにならない「風任せ」

BirgerNiss/iStock
1. 洋上風力発電は再エネ発電の救世主だったはず??
図1は、東北電力エリア内の2025年1月31日の太陽光発電と風力発電の実績値(30分間隔)です。横軸は24時間、縦軸は発電量(MW)です。太陽光発電の発電量は赤線で示します。太陽の光の強さに応じて発電しますから、晴れの日は大体、図1と同じカーブを描きます。
日本中の太陽光発電が同じカーブを描きますから始末に悪いわけです。電気の使う量に関係なく、このカーブでしか発電しません。太陽が出ていない16:00ころから翌朝の6:00ころまでは、全く発電しません。曇りや雨の日は日中も発電しません。

図1 東北電力エリア太陽光発電と風力発電の実績(2025年1月31日)
それに対して、風力発電は青い線で示しましたが、太陽の位置には関係なく風の強さに応じて発電するため、風が1日中安定して吹いた場合は図1のように1日中安定して発電してくれます。夜間に発電量が落ち込むということはありません。設備の利用率は84%を超えます(利用率は資源エネルギー庁 電力調査統計表から算出)。
この利用率の数字を経済産業省のお役人様が見たら、目がハートマークになってしまい「これからは風力発電だ。しかも陸上の風力発電は、低周波騒音の問題とかいろいろあるから、人が住んでいない所に立地する洋上風力がいい。これからは太陽光なんて相手にほしないで洋上風力の導入だ。洋上風力こそが脱炭素の切り札だ」と考えたくなります。
しかし、このグラフは1年に数日しかない非常に理想的な日なのです。
2. 実は風力発電はもっと頼りにならない
今度は、図2に同じ東北電力管内の風力発電の実績ですが、横軸を1年間にして、縦軸を1日の発電日量(MWh)2023年度の実績をグラフを示します。
風力発電の利用率が100%になる値を(※1)に、80%になる値を(※2)に示します。80%を超える日は4日間しかありません。年度の前半である4月~10月の間は半分も行かない日がほとんどです。

図2 東北電力エリア太陽光発電と風力発電の実績(2023年度)
年度の後半である10月~3月の間は、日本海側の北西の季節風によって、それなりに利用率は高くなりますが、それでも平均の利用率は35%にしかなりません。最も利用率が高い日でも84%止まりです。上半期である4月~9月の利用率は18%、年間平均すると26%止まりです。年間平均で利用率は1/4しかないのです。
※1)本文中の設備利用率は、1日の発電電力量(MWh)が、設備容量(2,002MW)×24時間=48,048MWh を利用率100%、として計算した。
3. これだけの変動を吸収する発電は火力発電しかない
資源エネルギー庁の資料で洋上風力発電の売電収入のシミュレーションでは、陸上風力発電所の利用率は28%、洋上風力発電所は39.3%となっています。
利用率の低さは織り込み済みという人がいるかも知れません。しかし、風力事業者の収支ばかり検討していますが、何のための風力発電なのか、最大の目的は電気を供給するために発電しているのです。
利用率26%というと26%くらいのほぼ一定の出力で発電するイメージを持ってしまうかもしれませんが、実際には図2のように0~80%くらいまで大きく変動してしまいます。当然この電気は風任せの出力です。電気を使う量にあわせて発電する、なんてことはできません。
現在はまだ発電量全体に対する比率が小さいので火力発電で変動量を吸収していますが、風力発電の比率が上がってきたら、火力発電では吸収できなくなります。再生可能エネルギーだけでは電気の供給はできない、再エネを増やすほど火力発電が必要になることを理解していただきたいと思います。
関連記事
-
地球温暖化は米国では党派問題である。民主党支持者は「気候危機だ、今すぐ大規模な対策が必要」とするが、共和党支持者は「たいした脅威ではなく、極端な対策は不要」とする。このことは以前述べた。 さて米国では大手メディアも党派で
-
CO2排出を2050年までに「ネットゼロ」にするという日本政府の「グリーン成長戦略」には、まったくコストが書いてない。書けないのだ。まともに計算すると、毎年数十兆円のコストがかかり、企業は採算がとれない。それを実施するに
-
東日本大震災で事故を起こした東京電力福島第一原子力発電所を5月24日に取材した。危機的な状況との印象が社会に広がったままだ。ところが今では現地は片付けられ放射線量も低下して、平日は6000人が粛々と安全に働く巨大な工事現場となっていた。「危機対応」という修羅場から、計画を立ててそれを実行する「平常作業」の場に移りつつある。そして放射性物質がさらに拡散する可能性は減っている。大きな危機は去ったのだ。
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 IPCC報告では、産業革命が始まる1850年ごろまでは、
-
浜野喜史参議院議員(民主党)は、原子力規制委員会による規制行政、また日本原電敦賀2号機の破砕帯をめぐる問題を国会で10回以上、質問で取り上げている。規制行政への意見を聞いた。
-
全原発を止めて電力料金の高騰を招いた田中私案 電力料金は高騰し続けている。その一方でかつて9電力と言われた大手電力会社は軒並み大赤字である。 わが国のエネルギー安定供給の要は原子力発電所であることは、大規模停電と常に隣り
-
オーストラリアの東にあるグレートバリアリーフのサンゴ礁は絶好調だ。そのサンゴ被覆度(=調査地域の海底面積におけるサンゴで覆われた部分の割合)は過去最高記録を3年連続で更新した(図)。ジャーナリストのジョー・ノヴァが紹介し
-
6月の公開前後にニューヨーク・タイムス、ワシントンポストなど主要紙の他、NEI(原子力エネルギー協会)、サイエンティフィック・アメリカン(Scientific American:著名な科学雑誌)、原子力支持および反原子力の団体や個人などが、この映画を記事にした。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















