CO2による海洋酸性化の危機が煽られて消滅した構図
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹
Placebo365/iStock
これを告発したクラークらは、この分野で何が起きてきたかを調べて、環境危機が煽られて消滅する構図があったことを明らかにした。
下図は、「CO2が原因の海洋酸性化によって、魚類の異常行動にどの程度の影響があったか」、その結論を、「強い影響」「弱い影響」「影響無し」の3つに分けて、論文の発表年ごとに発表件数を示したものだ。
これを見ると、当初「強い影響があった」とする論文が相次いだが、やがて減少し、後から「弱い影響」「影響無し」の論文が増えていることが分かる。(2019年のデータは中途のもの)。
当初に「強い影響があった」とする論文は、実験の方法に不備があったり（今では捏造も疑われている）して、じつは不確かな知見に過ぎなかったのだが、「強い影響があった」としたがゆえに、有名論文誌に掲載され、メディアの注目も集め、大きな予算を獲得した。
だが再現実験をしてみると、実験方法の問題が発見されたり（捏造も発覚したり）して、追試をするほどに「影響なし」とする論文が増えてきた。
環境問題にはこの手の「煽られては消滅する」話が数多く思い当たる。問題を煽るとメディアにもウケて予算もつく。けれども実験や観測と突き合わせると、問題は消滅する。
クラークらは、新しく何かの「大惨事が起きる」と予言する初期の研究結果には、十分に懐疑的かつ批判的に対処した方が良い、と述べている。心に刻んでおきたい。
■
関連記事
-
以前、米国のメディアは分断されており、共和党寄りのFox News等と、民主党系のCNN、MSNBC、ABC、CBS、およびNBC等に分かれていて、有権者はそれぞれ自分の属する党派のニュースが正しいと信じる傾向にあること -
人間社会に甚大な負の負担を強いる外出禁止令や休業要請等の人的接触低減策を講ずる目的は、いうまでもなく爆発的感染拡大（すなわち「感染爆発」）の抑え込みである。したがって、その後の感染者数増大を最も低く抑えて収束させた国が、 -
2021年8月経済産業省は、太陽光、風力、原子力、石炭、液化天然ガスなど電源の2030年における発電コストの精査結果を公表した。この発電コストは、LCOE（Levelized cost of electricity、均等 -
11月9日、米国の環境団体「憂慮する科学者連盟」（UCS：Union of Concerned Scientists）が非常に興味深い報告書を発表した。「原子力発電のジレンマ－利潤低下、プラント閉鎖によるCO2排出増の懸 -
福島原発事故以降、「御用学者」という言葉がはやった。バズワード（意味の曖昧なイメージの強い言葉）だが、「政府べったりで金と権勢欲のために人々を苦しめる悪徳学者」という意味らしい。今は消えたが2012年ごろまで「御用学者リスト」（写真）がネット上にあった。卑劣にも、発表者は匿名で名前を羅列した。それを引用し攻撃を加える幼稚な輩もいた。 -
今年も冷え込むようになってきた。 けれども昔に比べると、冬はすっかり過ごしやすくなっている。都市熱のおかげだ。 下図は、東京での年最低気温の変化である。青の実線は長期的傾向、 青の破線は数十年に1回の頻度で発生する極低温 -
ベクレルという量からは、直接、健康影響を考えることはできない。放射線による健康影響を評価するのが、実効線量(シーベルト)である。この実効線量を求めることにより、放射線による影響を家庭でも考えることができるようになる。内部被ばくを評価する場合、食べた時、吸入したときでは、影響が異なるため、異なる評価となる。放射性物質の種類によっても、影響が異なり、年齢によっても評価は異なる。
-
2025年6月20日、NHKニュースにて「環境省 気候変動に関するフェイク情報拡散防止で特設ページ」という報道がありました。記事によると、「地球温暖化は起きていない」「人間の活動による温室効果ガスの排出は関係ない」といっ
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
