アゴラ・シンポジウム「災害のリスク 東日本大震災に何を学ぶか」・映像
アゴラ研究所は9月27日、静岡市で第3回アゴラ・シンポジウム「災害のリスク 東日本大震災に何を学ぶか」を行った。その映像を公開する。
第1セッション
畑村洋太郎氏基調講演「東日本大震災が教えるもの」
討議「東海地震のリスクをどう考えるか」
~東海地震は本当に起こるのか、震災の経験を含め、その対策を考える~
2014年9月27日開催。出演・畑村洋太郎(東京大学名誉教授)/池田浩敬(常葉大学教授・社会環境学部長)/後藤大輔(鈴与・危機管理室長)/西澤真理子(リテラジャパン代表、リスクコミュニケーションコンサルタント)/司会・池田信夫(アゴラ研究所所長)
第2セッション
討議「エネルギーの選択と環境問題におけるリスクを考える」
〜直面する世界規模のエネルギー危機を分析する
2014年9月27日開催。出演・小川和久(静岡県立大学特任教授/特定非営利活動法人・国際変動研究所理事長/軍事アナリスト)/澤昭裕(21世紀政策研究所・研究主幹、国際環境経済研究所・所長)/佐々木敏春(中部電力静岡支店副支店長)/山本隆三(常葉大学教授)/司会・池田信夫(アゴラ研究所所長)
(2014年10月6日掲載)
関連記事
-
2025年7月、ワシントンの戦略国際問題研究所(CSIS)は、台湾有事を想定したシミュレーションの第3弾を公表した。第1弾、第2弾が中国軍による台湾侵攻を扱っていたのに対し、今回のテーマは「台湾封鎖」である。侵攻よりも敷
-
ウォール・ストリート・ジャーナルやフォーブズなど、米国保守系のメディアで、バイデンの脱炭素政策への批判が噴出している。 脱炭素を理由に国内の石油・ガス・石炭産業を痛めつけ、国際的なエネルギー価格を高騰させたことで、エネル
-
筆者は繰り返し「炭素クレジット=本質的にはグリーンウォッシュ」と指摘してきました。そこで、筆者のグリーンウォッシュ批判に対して炭素クレジット推奨側が反論するために、自身がESGコンサルの立場になって生成AIと会話をしてみ
-
菅首相が昨年11月の所信表明演説で2050年にCO2をゼロにする、脱炭素をする、と宣言して以来、日本中「脱炭素祭り」になってしまった。 日本の同調圧力というのはかくも強いものなのかと、ほとほと嫌になる。政府が首相に従うの
-
チャーミー大島先生との巡り会い 大島教授に最初にお会いしたのは、彼が立命館大学教授になって数年、岩波の〝赤本〟『原発のコスト』をもって華々しく論壇に登壇した直後の頃だった。原発の反対・推進が相まみえるパネル討論会でのこと
-
1. 洋上風力発電は再エネ発電の救世主だったはず?? 図1は、東北電力エリア内の2025年1月31日の太陽光発電と風力発電の実績値(30分間隔)です。横軸は24時間、縦軸は発電量(MW)です。太陽光発電の発電量は赤線で示
-
言論アリーナ「原子力は生き残れるのか」を公開しました。 日立の中西会長は原子力から撤退する方針を表明しました。世界的にコストが上がる中で、原子力はエネルギーとして生き残れるのでしょうか。次世代技術の可能性はあるのでしょう
-
日本の防衛のコンセプトではいま「機動分散運用」ということが言われている。 台湾有事などで米国と日本が戦争に巻き込まれた場合に、空軍基地がミサイル攻撃を受けて一定程度損傷することを見越して、いくつかの基地に航空機などの軍事
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
- 勝負は既についている? TSMC(熊本)vs.ラピダス(北海道)
- 核のゴミ vs 資源枯渇:将来世代により重い「ツケ」はどちらか
- 欧州洋上風力の物理的限界と日本への警鐘:第7次エネルギー基本計画を問い直す
- トランプが気候変動は「いかさま」だという理由
- 厳寒ベルリンを襲ったブラックアウト:野放しの極左テロ、沈黙する公共メディア
- AI革命に対応できない電気事業制度は震災前の垂直統合に戻すべきだ
- 排出量取引制度の直撃を受ける自治体ランキング
- 消費税級のステルス大増税となる排出量取引制度は導入を延期すべきだ
- 国境炭素税開始でEU域内の農家が悲鳴を上げる
- 日本のAI敗戦を確定する排出量取引制度導入は延期すべきだ
















