上記IEAのリポートの要約。エネルギー政策では小額の投資で、状況は変えられるとリポートは訴えている。

我が国では、脱炭素政策の柱の一つとして2035年以降の車両の電動化が謳われ、メディアでは「日本はEV化に遅れている」などといった報道が行われている。 自動車大国である米国の現状はどうなっているのか？ 米国の新排出抑制基準

洋上風力発電事業を巡る汚職事件で、受託収賄容疑で衆院議員、秋本真利容疑者が逮捕された。捜査がどこまで及ぶのか、今後の展開が気になるところである。各電源の発電コストについて、いま一度確認しておきたい。 2021年8月経済産

エネルギーのバーチャルシンクタンク「GEPR」（グローバルエナジー・ポリシーリサーチ）を運営するアゴラ研究所は、インターネット放送「言論アリーナ」を提供している。9月3日は1時間にわたって『地球は本当に温暖化しているのか--IPCC、ポスト京都を考える』を放送した。

言論アリーナ「エネルギー基本計画は実現できるのか」を公開しました。 ほかの番組はこちらから。 政府の新しいエネルギー基本計画が決まりました。再エネを主力にして「脱炭素社会」をめざすことになっていますが、その目標は果たして

アゴラ研究所の運営するネット放送「言論アリーナ」。今回のテーマは「カーボンニュートラルは実現できるのか」です。 政府は「2050年カーボンニュートラル」を目標とする「グリーン成長戦略」を打ち出しました。これには毎年数十兆

ちょっとした不注意・・・なのか 大林ミカさん（自然エネルギー財団事務局長）が一躍時の人となっている。中国企業の透かしロゴ入り資料が問題化されて深刻度を増しているという。 大林さんは再生可能エネルギーの普及拡大を目指して規

3月上旬に英国、ベルギー、フランスを訪問し、エネルギー・温暖化関連の専門家と意見交換する機会があった。コロナもあり、久しぶりの欧州訪問であり、やはりオンライン会議よりも対面の方が皮膚感覚で現地の状況が感じられる。 ウクラ