超過死亡数を見ると地球温暖化は健康に良いとしか思えない
コロナの御蔭で(?)超過死亡という言葉がよく知られるようになった。データを見るとき、ついでに地球温暖化の健康影響についても考えると面白い。温暖化というと、熱中症で死亡率が増えるという話ばかりが喧伝されているが、寒さが和らげば、健康には良いのではないか?
欧州
まずは欧州のデータを見てみよう:

図1 欧州全体の死亡数の推移。データはEuromomo
横軸は時間、縦軸は欧州全体の死亡数である。2020年前半のピークでは明らかに死亡数が他の年よりも増えていた。つまり超過死亡がはっきりと存在した。コロナの影響はやはり大きかったと解る。
もう1つ注目すべきは、常に夏の方が冬よりも死亡数が少ないことだ。つまり寒さの方が、暑さよりも怖いのだ。ならば温暖化した方が、健康に良く、長生き出来そうだ。
ところで欧州の2018年は猛暑だったとされる。だが死亡数を見ると、全然他の年と区別がつかないし、普通の冬よりもよほど死亡数が少ない。
スペイン
ただし国別にみると、猛暑の影響を見て取れることもある。図2はスペインの例である。
スペインでは2018年夏の猛暑では確かに死亡数が多かったようだ。だがそれでも、毎年の冬の死亡数よりはよほど少ない。普通の冬の方が、猛暑よりもよほど怖いのだ。
けれども、猛暑で死者数が顕著に増えたとなると、地球温暖化のせいだと思った人も多かっただろう。欧州で「2050年までにCO2ゼロ」といった極端な温暖化対策が流行りだした背景には、このような事情があった。
ただし勿論、以前にこのコラムでも述べた様に、猛暑は地球温暖化のせいでは無く、自然変動と都市熱が原因である。
なおスペインでも、コロナによる超過死亡は、2020年前半にはっきり見えている。
日本
では日本はどうだろうか。

図3 日本全国の死亡者数の推移。データ:国立感染症研究所。オレンジ色の線が統計的な期待値、緑色の線は自然変動の範囲(95%信頼区間)
コロナについて日本では、幸いなことに、この図からは全く超過死亡は読み取れない。あったとしても、欧州に比べるとごく僅かだということだ。
その一方で、毎年夏には死亡数が減り、冬には死亡数が増えているのは、欧州と同じ傾向である。
猛暑だったとされる2018年夏を見ても、他の年と死亡数は変わらないし、その前後の冬よりは明らかに死亡数が少ない。
日本では寒くなると、呼吸器系疾患や循環器系疾患が増えて、死亡数も増える。これは直観的にも納得がいく。
以上から分かったことをまとめておこう
- コロナによる超過死亡は、欧州では大幅に増えた。それに比べると、日本では増えたとしても僅かであった。
- 日本では猛暑の年でも死亡数は殆ど増えていない。
- 日本でも欧州でも、冬の死亡数の方が、夏よりもかなり多い。これは猛暑でも変わらない。
このように見てくると、地球温暖化や都市熱で気温が上がると、健康に良く、寿命も延びるのではないか、と思えてくる。
なお季節別の超過死亡について、より専門的な分析は、以前にファクトシートとしてまとめたので参照されたい。
関連記事
-
環境税の導入の是非が政府審議会で議論されている。この夏には中間報告が出る予定だ。 もしも導入されるとなると、産業部門は国際競争にさらされているから、家庭部門の負担が大きくならざるを得ないだろう。実際に欧州諸国ではそのよう
-
以前から、日本政府が10月31日に提示した「2035年にCO2を60%削減という目標」に言及してきたが、今回はその政府資料を見てみよう。 正式名称はやたらと長い:中央環境審議会地球環境部会2050年ネットゼロ実現に向けた
-
6月の公開前後にニューヨーク・タイムス、ワシントンポストなど主要紙の他、NEI(原子力エネルギー協会)、サイエンティフィック・アメリカン(Scientific American:著名な科学雑誌)、原子力支持および反原子力の団体や個人などが、この映画を記事にした。
-
米国トランプ政権は4月8日、「美しいクリーンな石炭産業の再活性化」というタイトルの大統領令を発し、石炭を国家安全保障と経済成長の柱に据え、その推進を阻害する連邦規制を見直すこと、国有地での鉱区の拡大、輸出の促進などを包括
-
日本では福島原発事故、先進国では市民の敬遠によって、原発の新規設置は難しくなっています。また使用済み核燃料と、棄物の問題は現在の技術では解決されていません。しかし世界全体で見れば、エネルギー不足の解消のために、途上国を中心に原発の利用や新設が検討されています。
-
資産運用会社の大手ブラックロックは、投資先に脱炭素を求めている。これに対し、化石燃料に経済を依存するウェストバージニア州が叛旗を翻した。 すなわち、”ウェストバージニアのエネルギーやアメリカの資本主義よりも、
-
11月24日にCOP29が閉幕して、2035年までに、先進国は途上国への「気候資金」の提供額を年間3000億ドルまで増加させることを約束した。現在の為替レートで48兆円だ。 「気候資金」の内容は、①途上国が受ける気候災害
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 IPCC報告には地球の平均気温がぐんぐん上昇しているとい
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















