気候モデルは海水も熱過ぎる

Gudella/iStock
過去の気温上昇について、気候モデルは観測に比べて過大評価していることは何回か以前に書いた(例えば拙著をご覧頂きたい)。
今回は、じつは海水温も、気候モデルでは熱くなりすぎていることを紹介する。
海水温は、気候システムに余分なエネルギーがどれだけ蓄積しているかを見るための良いモノサシになる。
図1は、元NASAで地球温暖化の観測の第一人者であるロイ・スペンサーが作成したもの。
13個の異なる気候モデルを用いた68本のシミュレーション計算結果について、1979年以降の月ごとの地球の大部分(北緯60度から南緯60度まで)の平均海面水温の変化を示している。
1979年以来の42年間の観測(太い黒線)を見ると、平均的な気候モデルが示すよりも、現実には遥かにゆっくりとしか海面水温は上昇していないことが分かる。

図1 海面水温の変化。68のシミュレーションと観測値(ERSSTv5データセット)の比較。
この1979年以降の温度の変化について、より正確に比較するために、水温上昇の傾向を線形回帰計算で求めて、スペンサーは図2を示している。
水色で示されたERSSTv5とHadSST3というのは、海面水温(Sea Surface Temperature, SST)のデータセットである。この2つの観測データセットは世界で最もよく頻繁に用いられているものだ。
図から、この2つの観測データセットにおける水温上昇の速さ(図中縦軸は10年あたり℃)は0.12から0.13に過ぎないのに対して、ほとんどのシミュレーションは0.25を超えている。現実の水面温度の上昇は、シミュレーションの半分程度しか無かったことが分かる。

図2 水面の温度上昇速さ。68本のシミュレーションおよび2つの観測データセットの比較。
つまりシミュレーションのほとんどは、過去の水温上昇を現実の2倍もあったと計算している。
このようなシミュレーションを用いて将来の水温上昇を計算し、大雨や台風が増えたり強くなったりすると主張する論文やメディアは多い。結果は鵜呑みにせず、よくよく注意が必要だ。
関連記事
-
再生可能エネルギーの先行きについて、さまざまな考えがあります。原子力と化石燃料から脱却する手段との期待が一部にある一方で、そのコスト高と発電の不安定性から基幹電源にはまだならないという考えが、世界のエネルギーの専門家の一般的な考えです。
-
再エネ推進によって光熱費が高騰しつづけている。物価対策というなら、これを止めるべきだ。そこで、その中核になっている再エネ賦課金制度(FIT)の廃止と精算の法案を、チャッピー(Chat GPT)と一緒に考えてみた。 〇〇党
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンク、GEPRはサイトを更新しました。
-
日本政府は排出量取引制度の導入を進めている。前回記事では、それによって、日本のAIが敗戦するという話を書いた。 今回は、排出量取引制度は「消費税級のステルス大増税」だということを書こう。 政府は、2013年を起点として、
-
福島第一原発を見学すると、印象的なのはサイトを埋め尽くす1000基近い貯水タンクだ。貯水量は約100万トンで、毎日7000人の作業員がサイト内の水を貯水タンクに集める作業をしている。その水の中のトリチウム(三重水素)が浄
-
はじめに 欧州の原子力発電政策は国ごとにまちまちである。昔は原子力発電に消極的だったスウェーデンが原子力発電を推進する政策を打ち出しているのもおどろきだが、ドイツの脱原発政策も異色である。 原子力発電政策が対照的なこの2
-
日本の化石燃料輸入金額が2023年度には26兆円に上った(図1)。これによって「国富が流出しているので化石燃料輸入を減らすべきだ、そのために太陽光発電や風力発電の導入が必要だ」、という意見を散見するようになった。 だがこ
-
英国の大手大衆紙ザ・サンが、脱炭素に邁進する英国政府に、その経済負担について明らかにするように社説で迫っている。 記事概要は以下の通り: 政府が隠していた理由が判った。ボリス・ジョンソンが掲げた「2050年までに脱炭素」
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間















