IPCC報告の論点⑧:大雨の増減は場所によりけり
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。

BarrySheene/iStock
以前、「IPCC報告の論点⑥」で、IPCCは「温暖化で大雨は増えたとは言えない」としていることを紹介した。
今回は少し詳しくデータを見てみよう。
図は、世界中の観測所で、過去の大雨の傾向について観測した結果である。ここで大雨の傾向の指標としては、「年間で最も雨量が多かった1日の雨量」を採用している。観測期間は1950年から2018年の間である。
(b)でpositive trendsとあるのはその雨量が増大傾向にあった地点である。統計的に有意な増加があったのが663地点、増加があったが統計的に有意ではないのが4146地点となっている。
(c)でnegative rendsとあるのはその雨量が減少傾向にあった地点である。統計的に有意な減少があったのが150地点、減少があったが統計的に有意ではないのが2334地点となっている。
(a)は(b)(c)のデータをまとめて分析したもの。(b)(c)で有意な傾向があった地点を、全地点に占める割合で示している。左から、地球全体、アジア、アフリカ、欧州、北米、南米、オーストラリアとなっている。
緑が有意に増加した地点の割合で、地球全体では9%ぐらい。赤は有意に減少した地点の割合で地球全体では2%ぐらい。誤差幅が示してあるのは、その範囲であれば、有意と言っても偶然によって有意になっている可能性のある範囲である。
これを見ると、大雨の雨量が有意に増大している地点数は地球全体で9%ぐらいであり、だいたいの地域で傾向は同じになっている。他方で有意に減少している地点はあるが、どれも偶然で有意に出ただけかもしれない。
と、以上を見ると、有意に大雨が増大した地域が結構ある、ということになる。
ただし、地点ごとにみれば、どこでも雨量が増大しているわけはなく、減少しているところも結構多い。それに、有意に増大しているといえる地点は全体の1割以下しかない。
なおデータについては偏りがあり、アフリカ・南米・インドなどの広大な地域でデータがほとんどない(なぜか日本も無いように見えるが、いったいどうしたことか)。それから1950年からの長い時間にわたるデータなので、データの性質も本当は1つ1つ吟味が必要である。特に降雪量は測定方法の影響を受けやすい。また革命や内乱のあった国もあるが、データは確かなのだろうか。
以上のような課題はあるものの、大雨の雨量増大を観測した地点が結構あり、それがとくに北米や欧州には多いようだ。
ではこの原因は地球温暖化なのか? 次回、別のデータをお見せしよう。
■
1つの報告書が出たということは、議論の終わりではなく、始まりに過ぎない。次回以降も、あれこれ論点を取り上げてゆこう。
次回:「IPCC報告の論点⑨」に続く
【関連記事】
・IPCC報告の論点①:不吉な被害予測はゴミ箱行きに
・IPCC報告の論点②:太陽活動の変化は無視できない
・IPCC報告の論点③:熱すぎるモデル予測はゴミ箱行きに
・IPCC報告の論点④:海はモデル計算以上にCO2を吸収する
・IPCC報告の論点⑤:山火事で昔は寒かったのではないか
・IPCC報告の論点⑥:温暖化で大雨は激甚化していない
・IPCC報告の論点⑦:大雨は過去の再現も出来ていない
・IPCC報告の論点⑧:大雨の増減は場所によりけり
・IPCC報告の論点⑨:公害対策で日射が増えて雨も増えた
・IPCC報告の論点⑩:猛暑増大以上に酷寒減少という朗報
・IPCC報告の論点⑪:モデルは北極も南極も熱すぎる
・IPCC報告の論点⑫:モデルは大気の気温が熱すぎる
・IPCC報告の論点⑬:モデルはアフリカの旱魃を再現できない
・IPCC報告の論点⑭:モデルはエルニーニョが長すぎる
・IPCC報告の論点⑮:100年規模の気候変動を再現できない
・IPCC報告の論点⑯:京都の桜が早く咲く理由は何か
・IPCC報告の論点⑰:脱炭素で海面上昇はあまり減らない
・IPCC報告の論点⑱:気温は本当に上がるのだろうか
・IPCC報告の論点⑲:僅かに気温が上がって問題があるか?
・IPCC報告の論点⑳:人類は滅びず温暖化で寿命が伸びた
・IPCC報告の論点㉑:書きぶりは怖ろしげだが実態は違う
・IPCC報告の論点㉒:ハリケーンが温暖化で激甚化はウソ
・IPCC報告の論点㉓: ホッケースティックはやはり嘘だ
・IPCC報告の論点㉔:地域の気候は大きく変化してきた
・IPCC報告の論点㉕:日本の気候は大きく変化してきた
■

関連記事
-
福島県内で「震災関連死」と認定された死者数は、県の調べで8月末時点に1539人に上り、地震や津波による直接死者数に迫っている。宮城県の869人や岩手県の413人に比べ福島県の死者数は突出している。除染の遅れによる避難生活の長期化や、将来が見通せないことから来るストレスなどの悪影響がきわめて深刻だ。現在でもなお、14万人を超す避難住民を故郷に戻すことは喫緊の課題だが、それを阻んでいるのが「1mSvの呪縛」だ。「年間1mSv以下でないと安全ではない」との認識が社会的に広く浸透してしまっている。
-
今年3月11日、東日本大震災から一年を迎え、深い哀悼の意が東北の人々に寄せられた。しかしながら、今被災者が直面している更なる危機に対して何も行動が取られないのであれば、折角の哀悼の意も多くの意味を持たないことになってしまう。今現在の危機は、あの大津波とは異なり、日本に住む人々が防ぐことのできるものである。
-
2021年8月に出たIPCCの報告の要約に下図がある。過去の地球の平均気温と大気中のCO2濃度を比較したものだ。これを見ると、CO2濃度の高い時期(Early Eocene)に、気温が大変に高くなっているように見える。
-
福島原発事故以来、環境の汚染に関してメディアには夥しい数の情報が乱れ飛んでいる。内容と言えば、環境はとてつもなく汚されたというものから、そんなのはとるに足らぬ汚染だとするものまで多様を極め、一般の方々に取っては、どれが正しいやら混乱するばかりである。
-
石油がまもなく枯渇するという「ピークオイル」をとなえたアメリカの地質学者ハバートは、1956年に人類のエネルギー消費を「長い夜に燃やす1本のマッチ」にたとえた。人類が化石燃料を使い始めたのは産業革命以降の200年ぐらいで
-
前回に続いて、環境影響(impact)を取り扱っている第2部会報告を読む。 今回のテーマは食料生産。以前、要約において1つだけ観測の統計があったことを書いた。 だが、本文をいくら読み進めても、ナマの観測の統計がとにかく示
-
私はNHKに偏見をもっていないつもりだが、けさ放送の「あさイチ」、「知りたい!ニッポンの原発」は、原発再稼動というセンシティブな問題について、明らかにバランスを欠いた番組だった。スタジオの7人の中で再稼動に賛成したのは、
-
太陽光発電や風力発電のコストに関して我が国ではIEAなどの国際機関の研究報告結果で議論することが多いが、そもそも統計化するタイムラグが大きい事、統計処理の内容が明らかにされないためむしろ実際の入札での価格を見るほうが遥か
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間