ポリコレ化する科学

2021年11月26日 07:00
杉山 大志
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

piyaset/iStock

いまや科学者たちは、自分たちの研究が社会運動家のお気に召すよう、圧力を受けている。

Rasmussen氏が調査した(論文紹介記事)。

方法はシンプルだ。1990年から2020年の間に全米科学財団(NSF)の研究賞を受賞した際の「要約」に含まれる、さまざまな政治用語の頻度を数えた。

具体的には、各アブストラクトに7つの政治用語のうち少なくとも1つが含まれているかどうかに注目した。「エクイティ(=公平)」、「ダイバーシティ」、「インクルージョン」、「ジェンダー」、「マージナライズ(=差別)」、「アンダーレプリゼント」、「ディスパリティ」。なお各用語の変種(例:「inclusive」や「inclusivity」)も含めた。

全米科学財団は独立した連邦機関であり、年間予算は85億ドルに上る。米国の大学の基礎研究に対する連邦政府の資金提供の4分の1を占めている。

結果は以下のようになった。それぞれの線は異なる科学分野に対応している。

このように、すべての科学分野において、政治用語の使用頻度が大幅に増加している。

2020年の時点で、全要約の半数以上が7つの用語のうち少なくとも1つを含んでいる!

さすがに「数学・物理学」は最も少ないが、それでも、20%以上の要約が、いずれかの政治用語に言及している。

NSFの要約には必ず「より広範な影響(Broader Impacts)」というセクションがあり、研究者は自分の研究の意義を説明しなければならない。

上記の7つの用語のいずれかに要約で言及しているすべての論文が、それ自体、イデオロギー的な研究プロジェクトに対応しているかというと、必ずしもそうではない。多くの場合、研究者たちは「Broader Impacts」の部分に、論文が受賞する可能性を高めるために、あれこれ政治的な用語を詰め込んだに過ぎないと推察される。

だが、いまや物理や数学の研究者であっても、社会運動家の政治用語を使って研究の意味を説明しないといけないようだ。

このような状態で、果たして、政治から自由な純粋な科学的探究など、出来るのだろうか?

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「脱炭素」は嘘だらけ

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杉山 大志
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

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