地球温暖化は加速しているが、その原因はCO2ではない
アゴラ研究所所長
leolintang/iStock
The Guardianは2月4日、気候変動の分野の指導的な研究者として知られるジェームズ・ハンセン教授（1988年にアメリカ議会で気候変動について初めて証言した）が「地球温暖化は加速している」と警告する論文を発表したという記事を掲載した。
海水温のアノマリー（℃）
- 2℃目標は死んだ
- 気候科学者ハンセン教授は「2℃目標はもはや不可能」と警告。
- 化石燃料の使用増加と、エアロゾルの減少による大気汚染の予測以上の減少が主な原因。
- 温暖化の要因
- 2020年の 船舶汚染物質の削減 で、雲による太陽光の反射が減少した。
- 気候の敏感度が従来の予測より高く、2045年までに2℃上昇の可能性。
- 化石燃料を減らしたことによるエアロゾルの減少が温暖化を加速している。
- 極端気象とAMOC崩壊のリスク
- 現在の1.3℃の温暖化でも洪水、熱波、台風などが激化。
- 北極の氷が急速に融解し、30年以内にAMOC（大西洋子午面循環）が崩壊すると、海面上昇が数メートルに達するリスクがある。
- 今後の対応
- IPCCは温室効果ガス以外の要因を軽視してきた。
- 石炭を削減すると気温上昇が加速する可能性もある。
- ジオエンジニアリング（気候工学）による太陽光反射技術の研究が必要。
地球温暖化は加速している：国連と国民は十分な情報を得ているのか？
Environmentに掲載されたJames E. Hansen et al.の共著論文の要旨は次の通り。
地球の平均気温は予想より急速に上昇（Hansen et al.）
- 地球温暖化の加速
- 過去2年間で 地球の気温が0.4℃上昇 し、2024年8月には +1.6℃ に達した。
- 今後の気温上昇は +2〜3℃ に達する可能性があり、「ポイント・オブ・ノーリターン」に突入する恐れ。
- IPCCの気候モデルの限界
- 現在の気候変動の進行速度は、IPCCの予測よりも速い。
- IPCCはコンピューターモデルに依存しており、現実の観測データや古気候データをもっと活用すべき。
- 温室効果ガスの影響はこれまでもエアロゾルで相殺されていた。
温室効果ガスとエアロゾルの影響（Hansen et al.）
- エアロゾル削減と気温上昇
- 2020年の 船舶の硫黄排出規制 により、大気中のエアロゾルが減少。
- 雲の反射率が低下し、地球がより多くの太陽光を吸収 → 温暖化が進行。
- AMOCの崩壊リスク
- グリーンランドや南極の氷が融解し、海水の塩分濃度が低下 → AMOCの停止リスクが高まる。
- AMOCが停止すると、 海面上昇や極端気象の悪化 が起こる。
- ジオエンジニアリング(気候工学）の可能性
- 成層圏エアロゾル注入（SRM） などの技術が提案されている。
- 火山噴火のように成層圏に硫酸塩を注入し、太陽光を反射して冷却する方法。
- ただし、オゾン層の破壊や降水パターンの変化などの副作用も考慮する必要がある。
- 政策と国際的な対応の必要性
- CO2削減だけでは 気温上昇を抑えられない可能性が高い。
- より現実的な気候変動対策を10〜20年の間に考える必要がある。
- それはジオエンジニアリングなど従来とは異なる手法の検討を含む。
この論文は、地球温暖化がIPCCの予測よりも速いペースで進行 していることを指摘し、既存の気候モデルでは 実際の変化を十分に反映できない 可能性があると警告している。
2020年以降の 船舶エアロゾル削減 が温暖化を加速させた要因の一つとされており、2045年までに 気温が2℃上昇 する可能性が高い。
さらに、AMOCの崩壊 による海面上昇や極端気象のリスクが高まりつつある。これに対処するためには、CO2削減だけでなくジオエンジニアリングの導入も検討する必要がある。
関連記事
-
2021年6月末、北米大陸の太平洋岸北西部で40℃を超える熱波が発生した。カナダのリットンでは6月27日に46.6℃を記録し、カナダでの過去最高気温を84年ぶりに更新した。また、米国オレゴン州のポートランドでも6月28日 -
民主党・野田政権の原子力政策は、すったもんだの末結局「2030年代に原発稼働ゼロを目指す」という線で定まったようだが、どうも次期衆議院選挙にらみの彌縫（びほう）策の色彩が濃く、重要な点がいくつか曖昧なまま先送りされている。
-
「再エネ100％の日」って何だ？ 2025年5月21日付の日本経済新聞に、「東北地方、再エネ発電量急増で出力制御が頻発 電力需要の伸び低く」という記事が掲載されていました。記事の要旨は、「燃料費ゼロの太陽光発電が捨てられ -
最大の争点 EUタクソノミーの最大の争点は、原子力発電を善とするか悪とするかの判定にある。 善すなわちグリーンと認定されれば、ESG投資を呼び込むことが可能になる。悪となれば民間投資は原子力には向かわない。その最終判定に -
電力自由化は、送電・配電のネットワークを共通インフラとして第三者に開放し、発電・小売部門への新規参入を促す、という形態が一般的な進め方だ。電気の発電・小売事業を行うには、送配電ネットワークの利用が不可欠であるので、規制者は、送配電ネットワークを保有する事業者に「全ての事業者に同条件で送配電ネットワーク利用を可能とすること」を義務付けるとともに、これが貫徹するよう規制を運用することとなる。これがいわゆる発送電分離である。一口に発送電分離と言ってもいくつかの形態があるが、経産省の電力システム改革専門委員会では、以下の4類型に大別している。
-
「もしトランプ」が大統領になったら、エネルギー環境政策がどうなるか、これははっきりしている。トランプ大統領のホームページに動画が公開されている。全47本のうち3本がエネルギー環境に関することだから、トランプ政権はこの問題 -
著名なエネルギーアナリストで、電力システム改革専門委員会の委員である伊藤敏憲氏の論考です。電力自由化をめぐる議論が広がっています。その中で、ほとんど語られていないのが、電力会社に対する金融のかかわりです。これまで国の保証の下で金融の支援がうながされ、原子力、電力の設備建設が行われてきました。ところが、その優遇措置の行方が電力自由化の議論で、曖昧になっています。 -
政策アナリストの6月26日ハフィントンポストへの寄稿。以前規制委員会の委員だった島崎邦彦氏が、関電の大飯原発の差し止め訴訟に、原告の反原発運動家から陳述書を出し、基準地震動の算定見直しを主張。彼から規制委が意見を聞いたという内容を、批判的に解説した。原子力規制をめぐる意見表明の適正手続きが決められていないため、思いつきで意見が採用されている。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
