湿度も再現できない気候モデルで大雨も山火事も予測できる筈がない

mesh cube/iStock
地球温暖化の予測に用いられる気候モデルであるが、複雑な地球についてのモデルであるため、過去についてすらロクに再現できない。
地球平均の地表の気温については過去を再現しているが、これは、再現するようにパラメーターをチューニングした結果に過ぎない。そして、それより詳しく見ると、ことごとく過去の再現に失敗している。地表ではなく上空の気温とか、気温ではなく海面水温とか、地球全体ではなくアメリカの気温とかを見ると、どれもこれも、観測と全く違う値をはじき出している。
過去についてこのありさまだから、当然、将来予測を信用しろと言う方が無理である。以上についてはこの記事末尾で紹介する新刊本「データが語る気候変動問題のホントとウソ」に詳しく書いたのでぜひご覧いただきたい。
さて今回も、モデルが過去を再現できないという論文の紹介であるが、今度は湿度である(論文、紹介記事、何れも英文)。乾燥地域および半乾燥地域(arid/semi-arid)についての、大気の比湿(大気1kg中の水分gのこと)の変化が下図Cに示してある。

黒線が観測値で、紫の実線が2021年のIPCC第6次報告書が用いたモデル計算値の平均値。薄い紫は複数のモデル計算の範囲である。いずれも1980-1990年の平均からの偏差で表示してある。
観測では比湿はほぼ横ばいで推移しているのにモデルではどんどん上がり続けていて、両者は一致しない。
同じことを、今度は相対湿度(RH、その気温での最大の湿度に対する比で示したもの。通常言われる湿度何パーセントとは、このこと)について見てみよう。図Dがそれで、図の見方はCと同じである。モデルでは相対湿度はほぼ一定の筈なのに、観測では大きく減少している。

気候モデルの世界では、「地球温暖化で気温が上昇すると、大気が保持できる水分の量が増えるので、雨量が増加する」(クラウジウス・クラペイロンの関係)ということがよく言われており、そのような将来予測が多く発表されてきた。だが、図C、Dを見ると、そのようなことは全く起きてこなかった。
こんなことでは、地球温暖化による雨量の変化だの、大雨の激甚化だの、あるいは山火事への影響だのについて、このモデルを用いて、遠い将来の議論をしてもまるきり無駄であろう。
スーパーコンピューターによる数値計算モデルで将来を予測しているというと、みんな、なんとなく精密に将来が予測できると思いがちだが、そうではない。実際には、過去の再現すらロクに出来ていない。
そして、「将来予測を発表する前に、過去についての再現をまず注意深くやっているのか」と言えば、全くそんなことはしていない。今回のように、論文発表から何年も経ってから、別の研究者の論文による指摘でようやく誤りが発覚する、というのが実態だ。
■
関連記事
-
東電は叩かれてきた。昨年の福島第一原発事故以降、東電は「悪の権化」であるかのように叩かれてきた。旧来のメディアはもちろん、ネット上や地域地域の現場でも、叩かれてきた。
-
前回、改正省エネ法やカーボンクレジット市場開設、東京都のとんでもない条例改正案などによって企業が炭素クレジットによるカーボンオフセットを強制される地盤ができつつあり、2023年がグリーンウォッシュ元年になるかもしれないこ
-
2月24日に始まったロシアによるウクライナ侵攻は、様々な面で世界を一変させる衝撃をもたらしているが、その中の一つに、気候変動対策の世界的な取り組みを規定するパリ協定への悪影響への懸念がある。 人類が抱える長期の課題である
-
今年は、太平洋戦争(大東亜戦争)終結70周年であると同時に、ベトナム戦争(第2次インドシナ戦争)終結40周年でもある。サイゴン陥落(1975年4月30日)と言う極めてドラマティックな形で終わったあの悲劇的な戦争については、立場や年齢によって各人それぞれの思いがあろうが、筆者にとっても特別な思いがある。
-
透明性が高くなったのは原子力規制委員会だけ 昨年(2016年)1月実施した国際原子力機関(IAEA)による総合規制評価サービス(IRRS)で、海外の専門家から褒められたのは組織の透明性と規制基準の迅速な整備の2つだけだ。
-
エネルギーの問題を需要側から考え始めて結構な年月が経ったが、去年ほど忙しかった年はない。震災後2011年4月に「緊急節電」というホームページを有志とともに立ち上げて、節電関連の情報の整理、発信を行い、多くの方のアクセスを頂いた。
-
日本政府はどの省庁も「気候変動のせいで災害が激甚化・頻発化している」と公式文書に描いている。だから対策のために予算ください、という訳だ。 表1を見ると、内閣府、内閣官房、環境省、国土交通省、農林水産省、林野庁とみな「激甚
-
日本では原発の再稼動が遅れているために、夏の電力不足の懸念が広がっています。菅直人前首相が、政治主導でストレステストと呼ばれるコンピュータシュミレーションを稼動の条件としました。それに加えて全国の原発立地県の知事が、地方自治体の主張が難色を示していることが影響しています。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間














