サブプライムローンは当然のことながら多くの焦げ付きを起こして破綻した。もともと返済能力の無い人に無理に高い買い物をさせていたのだから、当たり前だ。

いまは脱炭素などと言っているが、脱炭素とは石油もガスも石炭も禁止するということだから、そもそも出来るはずがない。2050年まであと29年しかないので猶更だ。強引に目指すと莫大な費用がかかるので庶民の抵抗に遭い、そのような政策は現実には導入できない。

いまコロナ後の金融緩和を受けて「グリーンな企業」の株も高値で買われているが、このグリーンな企業の持つ技術は未熟で高価なものばかりであり、政府の補助金や規制がないと事業性が無い。したがって政策が導入されないと分かったとき、いま膨れ上がっている脱炭素バブルは崩壊する。

リーマン・ブラザースは破綻したが、他の多くの投資銀行や証券会社は金融システム全体への影響が懸念されたことから「大きすぎて潰せない」として政府が救済した。庶民の巨額の税金がこのために使われた。

既にぼろ儲けをしてお金を貯めこんだ人々がそれを返したという話は聞いたことがない。

サブプライムローンを借りた人々の多くは巨額の借金を抱えたり、自己破産したりして、生活は苦しくなり、マイホームの夢は断たれてしまった。

庶民はすでに再生可能エネルギーや電気自動車への補助金、エネルギーへの課税などで巨額の負担をしている。

この負担額はこれからうなぎ上りに増えてゆく。

耐えかねた庶民の反対によって税や規制の導入が止まると、今度はグリーンバブルが崩壊して、また投資銀行や証券会社が救済の対象になるのかもしれない。