気候科学の第一人者リンゼンは気候危機説を否定する

2023年04月05日 06:40
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

気候科学の第一人者であるMITのリチャード・リンゼン博士は、地球温暖化対策については “何もしない “べきで、何かするならば、自然災害に対する”強靭性 “の強化に焦点を当てるべきだと述べた。

気候変動問題についてのポイントを簡潔に突いているので、以下に紹介しよう。(ブライトバート記事YouTube動画

  • 気候危機の扇動者は、人々の無知を利用して恐怖を助長し、それを利用している。
  • 多くの科学者は、確かに温暖化はしている、と言っている。そして、懸念すべき問題がある、と付け加えているかもしれない。
  • だが私が知る限りでは、「これが人類存亡の危機に関わるものだ」とまで言う人は少数派だ。
  • 仮に先進諸国(欧米など)が全ての産業活動を止めてCO2を発生させないようにしても、気候への影響はごくわずかであることについては、科学者の間ではかなり普遍的な合意がある。世界の他の地域は排出を継続し、それが先進国の排出削減を凌駕するであろうからだ。つまり、あなたが気候について何を信じていようと、我々の行動は気候に対して何もしない。温暖化対策としては何もすべきではない。
  • もしも、本当に気候変動が存亡の危機だと信じているなら、できることは、災害への強靭性を高めることだ。
  • そのためには経済的に豊かになることだ。貧しい国では、自然災害は莫大な損害、痛み、苦しみを引き起こす。先進国では、同じような災害が起きても、被害ははるかに少ない。
  • ところがいま先進国は、温暖化対策で経済を弱め、自らの強靭性を弱めている。それは、あなたが何を信じていようと、まったく意味がないことだ。
  • 私は見える範囲で気候変動の脅威があるとは思っていない。
  • 一番大事なのは、世界をより豊かにすることだ。

リンゼン博士は気候科学を勉強したなら知らない者は無い第一人者で、地球温暖化がブームになるはるか以前から著名だった。

ある程度温暖化は起きているが、ゆっくり僅かなものであるし、地球温暖化が1.5℃を少しでも超えると人類存亡の危機だなどという意見はナンセンスであり、先進国が経済を自滅させてCO2を減らしても、世界の気候にはほとんど影響が無く、まず無いと思うが万一気候変動があるとしても、優先順位は防災への投資だ、ということだ。

キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。

This page as PDF
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

関連記事

  • コロナの御蔭で(?)超過死亡という言葉がよく知られるようになった。データを見るとき、ついでに地球温暖化の健康影響についても考えると面白い。温暖化というと、熱中症で死亡率が増えるという話ばかりが喧伝されているが、寒さが和ら
  • 明るいニュースは米国から:大学に新設されるマイクロリアクター 最近届いた明るいニュースでは、米国の大学構内に研究用のマイクロ原子炉が新設されるという。 今年4月2日に、米国のナノ・ニュークリア・エナジー(NANO Nuc
  • NHK
    NHK 6月29日公開。再生可能エネルギー(再エネ)の太陽光発電が増え、買い取り費用が膨らんでいることで、私たちの負担がいま急増しています。
  • はじめに 発電用原子炉の歴史はこれまでは大型化だった。日本で初めて発電した原子炉JPDRの電気出力は1.25万キロワットだったが今や100万キロワットはおろか、大きなものでは170万キロワットに達している。目的は経済性向
  • すべての国が参加する枠組みであるパリ協定の合意という成果を挙げたCOP21(国連・気候変動枠組み条約第21回締約国会議)。そして今後の国内対策を示す地球温暖化対策計画(温対計画)の策定作業も始まった。この影響はどのように日本の産業界、そしてエネルギー業界に及ぶのか。3人の専門家を招き分析した。
  • G7貿易相会合が開かれて、サプライチェーンから強制労働を排除する声明が発表された。名指しはしていないが、中国のウイグル新疆自治区における強制労働などを念頭に置いたものだとメディアは報じている。 ところで、これらの国内の報
  • 1997年に採択された京都議定書は、主要国の中で日本だけが損をする「敗北」の面があった。2015年の現在の日本では国際制度が年末につくられるために、再び削減数値目標の議論が始まっている。「第一歩」となった協定の成立を振り返り、教訓を探る。
  • 欧州委員会は1月1日、持続可能な経済活動を分類する制度である「EUタクソノミー」に合致する企業活動を示す補完的な委任規則について、原子力や天然ガスを含める方向で検討を開始したと発表した。 EUタクソノミーは、EUが掲げる

アクセスランキング

  • 24時間
  • 週間
  • 月間

過去の記事

ページの先頭に戻る↑