気候科学の第一人者リンゼンは気候危機説を否定する
気候科学の第一人者であるMITのリチャード・リンゼン博士は、地球温暖化対策については “何もしない “べきで、何かするならば、自然災害に対する”強靭性 “の強化に焦点を当てるべきだと述べた。
気候変動問題についてのポイントを簡潔に突いているので、以下に紹介しよう。(ブライトバート記事、YouTube動画)
- 気候危機の扇動者は、人々の無知を利用して恐怖を助長し、それを利用している。
- 多くの科学者は、確かに温暖化はしている、と言っている。そして、懸念すべき問題がある、と付け加えているかもしれない。
- だが私が知る限りでは、「これが人類存亡の危機に関わるものだ」とまで言う人は少数派だ。
- 仮に先進諸国(欧米など)が全ての産業活動を止めてCO2を発生させないようにしても、気候への影響はごくわずかであることについては、科学者の間ではかなり普遍的な合意がある。世界の他の地域は排出を継続し、それが先進国の排出削減を凌駕するであろうからだ。つまり、あなたが気候について何を信じていようと、我々の行動は気候に対して何もしない。温暖化対策としては何もすべきではない。
- もしも、本当に気候変動が存亡の危機だと信じているなら、できることは、災害への強靭性を高めることだ。
- そのためには経済的に豊かになることだ。貧しい国では、自然災害は莫大な損害、痛み、苦しみを引き起こす。先進国では、同じような災害が起きても、被害ははるかに少ない。
- ところがいま先進国は、温暖化対策で経済を弱め、自らの強靭性を弱めている。それは、あなたが何を信じていようと、まったく意味がないことだ。
- 私は見える範囲で気候変動の脅威があるとは思っていない。
- 一番大事なのは、世界をより豊かにすることだ。
リンゼン博士は気候科学を勉強したなら知らない者は無い第一人者で、地球温暖化がブームになるはるか以前から著名だった。
ある程度温暖化は起きているが、ゆっくり僅かなものであるし、地球温暖化が1.5℃を少しでも超えると人類存亡の危機だなどという意見はナンセンスであり、先進国が経済を自滅させてCO2を減らしても、世界の気候にはほとんど影響が無く、まず無いと思うが万一気候変動があるとしても、優先順位は防災への投資だ、ということだ。
■
『キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。

関連記事
-
今年も冷え込むようになってきた。 けれども昔に比べると、冬はすっかり過ごしやすくなっている。都市熱のおかげだ。 下図は、東京での年最低気温の変化である。青の実線は長期的傾向、 青の破線は数十年に1回の頻度で発生する極低温
-
サプライヤーへの脱炭素要請は優越的地位の濫用にあたらないか? 企業の脱炭素に向けた取り組みが、自社の企業行動指針に反する可能性があります。2回に分けて述べます。 2050年脱炭素や2030年CO2半減を宣言する日本企業が
-
私は友人と設計事務所を経営しつつ、山形にある東北芸術工科大学で建築を教えている。自然豊かな山形の地だからできることは何かを考え始め、自然の力を利用し、環境に負荷をかけないカーボンニュートラルハウスの研究に行き着いた。
-
世界的なエネルギー危機を受けて、これまでCO2排出が多いとして攻撃されてきた石炭の復活が起きている。 ここ数日だけでも、続々とニュースが入ってくる。 インドは、2030年末までに石炭火力発電設備を約4分の1拡大する計画だ
-
東京都の資料「2030年カーボンハーフに向けた取り組みの加速」を読んでいたら、「災害が50年間で5倍」と書いてあった: これを読むと、「そうか、気候変動のせいで、災害が5倍にも激甚化したのか、これは大変だ」という印象にな
-
(前回:温暖化問題に関するG7、G20、BRICSのメッセージ①) 新興国・途上国の本音が盛り込まれたBRICS共同声明 新興国の本音がはっきりわかるのは10月23日にロシア・カザンで開催されたBRICS首脳声明である。
-
ドイツのチューリンゲン州で州議会選挙が行われた。得票率は図1の通り。ドイツ連邦の連立政権与党である社会党(SPD)、緑の党(Grune)、自民党(FDP)が大惨敗。躍進したのはドイツでも日本でも大手メディアからは極右扱い
-
なんとなく知っていたり噂はあったけど、ファンもメディアもスポンサー企業も皆が見ないふりをしていたことでここまで被害が拡大してしまったという構図が、昨今の脱炭素や太陽光発電などを取り巻く状況とよく似ています。 産業界でも担
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間