気候科学の第一人者リンゼンは気候危機説を否定する
気候科学の第一人者であるMITのリチャード・リンゼン博士は、地球温暖化対策については “何もしない “べきで、何かするならば、自然災害に対する”強靭性 “の強化に焦点を当てるべきだと述べた。
気候変動問題についてのポイントを簡潔に突いているので、以下に紹介しよう。(ブライトバート記事、YouTube動画)

- 気候危機の扇動者は、人々の無知を利用して恐怖を助長し、それを利用している。
- 多くの科学者は、確かに温暖化はしている、と言っている。そして、懸念すべき問題がある、と付け加えているかもしれない。
- だが私が知る限りでは、「これが人類存亡の危機に関わるものだ」とまで言う人は少数派だ。
- 仮に先進諸国(欧米など)が全ての産業活動を止めてCO2を発生させないようにしても、気候への影響はごくわずかであることについては、科学者の間ではかなり普遍的な合意がある。世界の他の地域は排出を継続し、それが先進国の排出削減を凌駕するであろうからだ。つまり、あなたが気候について何を信じていようと、我々の行動は気候に対して何もしない。温暖化対策としては何もすべきではない。
- もしも、本当に気候変動が存亡の危機だと信じているなら、できることは、災害への強靭性を高めることだ。
- そのためには経済的に豊かになることだ。貧しい国では、自然災害は莫大な損害、痛み、苦しみを引き起こす。先進国では、同じような災害が起きても、被害ははるかに少ない。
- ところがいま先進国は、温暖化対策で経済を弱め、自らの強靭性を弱めている。それは、あなたが何を信じていようと、まったく意味がないことだ。
- 私は見える範囲で気候変動の脅威があるとは思っていない。
- 一番大事なのは、世界をより豊かにすることだ。
リンゼン博士は気候科学を勉強したなら知らない者は無い第一人者で、地球温暖化がブームになるはるか以前から著名だった。
ある程度温暖化は起きているが、ゆっくり僅かなものであるし、地球温暖化が1.5℃を少しでも超えると人類存亡の危機だなどという意見はナンセンスであり、先進国が経済を自滅させてCO2を減らしても、世界の気候にはほとんど影響が無く、まず無いと思うが万一気候変動があるとしても、優先順位は防災への投資だ、ということだ。
■
『キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。
関連記事
-
インドは1991年に市場開放が行われて以降、ずっと右肩上がりとはいかないものの、基本的に経済成長が続いている。特にITやアウトソーシング産業など第三次産業が経済成長を牽引しているという、やや特殊な姿を見せている。
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンクGEPRはサイトを行進しました。
-
停電の原因になった火災現場と東電の点検(同社ホームページより) ケーブル火災の概要 東京電力の管内で10月12日の午後3時ごろ停電が発生した。東京都の豊島区、練馬区を中心に約58万6000戸が停電。また停電は、中央官庁の
-
原子力問題は、安倍政権が残した最大の宿題である。きのう(9月8日)のシンポジウムは、この厄介な問題に新政権がどう取り組むかを考える上で、いろいろな材料を提供できたと思う。ただ動画では質疑応答を割愛したので、質疑のポイント
-
世の中で専門家と思われている人でも、専門以外のことは驚くほど無知だ。特に原子力工学のような高度に専門分化した分野だと、ちょっと自分の分野からずれると「専門バカ」になってしまう。原子力規制委員会も、そういう罠にはまっている
-
東北電力原町火力発電所(福島県南相馬市)を訪れたのは、奇しくも東日本大震災からちょうど2年経った3月12日であった。前泊した仙台市から車で約2時間。車窓から見て取れるのはわずかではあるが、津波の爪痕が残る家屋や稲作を始められない田んぼなど、震災からの復興がまだ道半ばであることが感じられ、申し訳なさとやるせなさに襲われる。
-
現在、パリ協定第4条第19項に基づくパリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略の策定作業の最終段階にある。4月25日に政府原案が公表され、パブリックコメントに付された。政府原案の概要は以下のようなものである。 【基本的考え
-
日本、欧州、米国で相次いで熱波が発生したとのことで、日本でも連日報道されていて、まるで地球全体が暑くなったかのようだが、じつはそんなことはない。 メイン大学のホームページにある米国の分析結果を見ると、7月21日の地上2メ
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間

















