シンポジウム 遺伝子組み換え作物は危険なのか?

日本の農業の姿が自立、競争へ変わろうとしています。そして世界の農業では遺伝子組み換え作物が、生産の拡大やコストの削減に重要な役割を果たしています。
ところが日本では、なぜかその作物を自由につくり、活用することができません。健康に影響するのではないか、栽培すると生態系を変えてしまうのではないかなど、懸念が消費者の間にあります。
「遺伝子組み換え作物はなぜ誤解されるのか」「なぜ日本で生産ができないのか」をテーマに、その本当の姿を、多面的な視点から考えるシンポジウムを開催します。ジャーナリスト、生産者、研究者、消費者団体幹部らが出席します。
遺伝子組み換え作物の問題を考え始めるきっかけとして、また詳しい方は新しい知識を獲得する場として、ぜひご参加ください。共に問題を考えましょう。
出席者:
小島正美(毎日新聞編集委員)
田部井豊(農業生物資源研究所研究員)
有田芳子(主婦連合会会長)
小野寺靖(農業、北海道在住)
司会: 池田信夫(アゴラ研究所所長)
日時:2016年2月29日(月曜日)18:30〜20:30
イイノホール Room B
東京都千代田区内幸町2−1−1

小島正美氏と編著書


池田信夫氏

※このシンポジウムは、ニコニコ生放送、またYoutubeで公開されます。
(2016年2月8日掲載)
関連記事
-
中部電力の浜岡原子力発電所を11月8日に取材した。私は2012年8月に同所を訪問して「政治に翻弄される浜岡原発 — 中部電力の安全対策工事を訪ねて」という記事をGEPRで発表している。
-
チェルノブイリ原発事故の後で、強制避難の行われた同原発の近郊に避難後に戻り、生活を続ける自主帰還者がいる。放射能が危険という周囲の見方と異なり、その人たちは総じて長生きであり、自分では健康であると述べている。
-
経済産業省は1月14日、資源・エネルギー関係予算案を公表した。2015年度(平成27年度)当初予算案は15年度7965億円と前年度当初予算比で8.8%の大幅減となる。しかし14年度補正予算案は3284億円と、13年度の965億円から大幅増とし、総額では増加となる。安倍政権のアベノミクスによる積極的な財政運営を背景に、総額での予算拡大は認められる方向だ。
-
GEPRを運営するアゴラ研究所は映像コンテンツ「アゴラチャンネル」を放送している。5月17日には国際エネルギー機関(IEA)の前事務局長であった田中伸男氏を招き、池田信夫所長と「エネルギー政策、転換を今こそ--シェール革命が日本を救う?」をテーマにした対談を放送した。
-
日本で大きく報道されることはなかったが、2012年10月末に米国東海岸に上陸したハリケーン・サンディは、ニューヨーク市を含め合計850万軒という過去最大規模の停電を引き起こした。ニューヨークでも計画停電の実施に加え、ほぼ1カ月間停電の続いた地域があったなど、被害の全貌が明らかになりつつある。
-
7月1日掲載。東芝が米国でのABWR(改良型沸騰水型原子炉)の設計認証を、取り下げた。新規受注が認められないためのようだ。先進国では、原子力ビジネスは規制などによって難しくなっている。
-
12月14日に投開票が行われる衆議院議員選挙。そこでの各党の選挙公約をエネルギーに焦点を当てて分析してみる。
-
2月3日放送の言論アリーナ「米国ジャーナリストの見る福島、原発事故対策」に、出演した米国のジャーナリスト、ポール・ブルースタイン氏が、番組中で使った資料を紹介する。(全3回)
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間














