筆者は米国穀物協会の招待で、8月初旬米国のイリノイ州の穀倉地帯を取材した。そこで印象に残ったのは米国の農業の、産業としての力強さだった。 遺伝子組み換え作物、ＩＴを利用し、農家は「補助金はいらない」「フォローマネーがモッ

（写真1）モンサント社ロゴとホームページ（米国本社）（日本モンサント） 米国農業探訪取材・第2回・全4回 第1回「社会に貢献する米科学アカデミー」 食糧不足は技術で解決できるのか？ 「世界の食糧が足りなくなるのではないか

日本でも、遺伝子組み換え(GMO)作物が話題になってきた。それ自体は悪いことではないのだが、このブログ記事に典型的にみられるように、ほとんどがGMOと農薬を混同している。これは逆である。GMOは農薬を減らす技術なのだ。

世界の農業では新技術として遺伝子組み換え作物が注目されている。生産の拡大やコスト削減、農薬使用の抑制に重要な役割を果たすためだ。ところが日本は輸入大国でありながら、なぜかその作物を自由に栽培し、活用することができない。健康に影響するのではないか、栽培すると生態系を変えてしまうのではないかなど、懸念や誤った情報が消費者の間に広がっている。この問題を議論するために、アゴラ研究所は「第6回シンポジウム　遺伝子組み換え作物は危険なのか？」を今年2月29日に東京・内幸町のイイノホールで開催した。

7月14日記事。GMOの統一表示義務が米国で実施される見通し。これまで各州で基準はまちまちだった。

遺伝子組換え農作物が実用化されて20年以上が経過した。1996年より除草剤耐性ダイズや害虫抵抗性トウモロコシなどの商業栽培が開始され、2014年には世界の1億8150万ヘクタール（日本の国土の4.8倍）で遺伝子組換え農作物が栽培されている。

アゴラ研究所は2016年12月20日、農業技術情報の提供を行う日本バイオテクノロジーセンターと共催で、第6回アゴラ・シンポジウム「成長の可能性に満ちる農業−新技術と改革は日本再生の切り札となるか」を開催した。

石破茂衆議院議員（元農水大臣）が講演 進行する農業改革をめぐり池田信夫アゴラ所長が現場の有識者と共に未来を探る 12月20日（火曜日）午後6時から午後7時30分まで。東京・六本木にて