山火事は温暖化のせいではない
山火事が地球温暖化のせいではないことは、筆者は以前にも「地球温暖化ファクトシート」に書いたが、今回は、分かり易いデータを入手したので、手短かに紹介しよう。(詳しくは英語の原典を参照されたい)
まずカリフォルニアの山火事が話題になっている米国から。
下図は、山火事で焼失した米国の森林面積である。2017年は山火事が騒がれたが、それでも歴史的に見ると小さい。1930年代の方が5倍も焼失面積は大きかった。

オーストラリアでも、最近の山火事で20万平方キロが消失したことが話題になった。これは日本の面積37万平方キロの半分に相当するから、確かに広大な面積だ。しかし歴史的には1974年から1975年にかけての山火事の方が巨大で、なんと117万平方キロが消失した。これは日本の面積の3倍にもなる。
世界全体で見ても、山火事による焼失面積は減少傾向にあることが、下図から分かる。

以上は20世紀のデータであったが、長期的な傾向を見るために、1600年まで遡ってみる。下図は、北米西部の800以上の地点での山火事の記録件数である。

この図から分かることは、まず、人間が入植する以前(図の左側の白い部分、概ね1875年まで)は、山火事は頻繁に起きていた、ということだ。北米西部は(オーストラリアも)、山火事はもともと自然の一部なのだ。
そして、人間が入植した後(図の右側、概ね1875年以降)は、山火事が減少した。
減少の理由は、第1に、家畜を飼うようになったので、草や木が食われて、山火事の燃料が無くなったためである。そして第2に、消防活動によって山火事を抑え込むようになったためである。
では冒頭の図のように、2000年ごろから米国の山火事面積がまた増えてきた理由は何だろうか?
最大の要因は、長い間にわたり人間が山火事を抑制し続けた結果として、山に燃料が溜まってしまったことである。
山に燃料が溜まりすぎると山火事の元になるので、伐り出したり、計画的に火入れをして燃やしてやらないといけないのだが、米国もオーストラリアもそれをしてこなかった。
火入れと山火事の関係を示すデータが下図である。

この図は西オーストラリアにおいて、山火事による焼失面積と、計画的な火入れの面積を比較したものである。計画的な火入れが盛んだった1970年頃は山火事が抑えられていたが、火入れが減った後の1990年以降には山火事が増加していることが分かる。
近年になって山火事が増加しているもう1つの理由は、人間の居住域が広がり、そこで電気や燃料の利用をしくじって火元となることだ。
山火事は地球温暖化のせいにされることがあるが、少なくとも主要な要因では無いし、因果関係があるか否かもはっきりしていない。
 
関連記事
- 
経産省が、水素・アンモニアを非化石エネルギー源に位置づけるとの報道が出た。「製造時にCO2を排出するグレー水素・アンモニアも、燃焼の瞬間はCO2を出さないことから非化石エネルギー源に定義する」とか。その前にも経産省は22
- 
日本の温室効果ガス排出量が増加している。環境省が4月14日に発表した確報値では、2013 年度の我が国の温室効果ガスの総排出量は、14 億 800 万トン(CO2換算)となり、前年度比+1.2%、2005年度比+0.8%、1990年度比では+10.8%となる。1990年度以降で最多だった2007年度(14億1200万トン)に次ぐ、過去2番目の排出量とあって報道機関の多くがこのニュースを報じた。しかし問題の本質に正面から向き合う記事は殆ど見られない。
- 
既にお知らせした「非政府エネルギー基本計画」の11項目の提言について、3回にわたって掲載する。今回は第3回目。 (前回:非政府エネ基本計画②:太陽光とEVは解答ではない) なお報告書の正式名称は「エネルギードミナンス:強
- 
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンクGEPRはサイトを更新しました。
- 
自民党萩生田光一政調会長の発言が猛批判を受けています。 トリガー条項、税調で議論しないことを確認 自公国3党協議(2023年11月30日付毎日新聞) 「今こういう制度をやっているのは日本ぐらいだ。脱炭素などを考えれば、あ
- 
2月26日付のウォールストリートジャーナル紙の社説は再エネ導入策による米国の電力網不安定化のリスクを指摘している。これは2月に発表された米国PJMの報告書を踏まえたものであり、我が国にも様々な示唆をあたえるものである。
- 
はじめに アメリカがプルトニウムの削減を求めてきたとの報道があってプルトニウムのことが話題になっている。まず、日本がなぜプルトニウムを生産するのかを説明する。もちろん、高速炉が実用化されたらプルトニウムを沢山使うようにな
- 
前回ご紹介した失敗メカニズムの本質的構造から類推すると、米国の学者などが1990年代に行った「日本における原子力発電のマネジメント・カルチャーに関する調査」の時代にはそれこそ世界の優等生であった東電原子力部門における組織的学習がおかしくなったとすれば、それは東電と社会・規制当局との基本的な関係が大きく変わったのがきっかけであろうと、専門家は思うかもしれない。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間


















