大外れだった2020年の地球温暖化予測集
「2020年までに地球温暖化で甚大な悪影響が起きる」とした不吉な予測は多くなされたが、大外れだらけだった。以下、米国でトランプ政権に仕えたスティーブ・ミロイが集めたランキング(平易な解説はこちら。但し、いずれも英文)から、幾つか紹介しよう。
念のため書いておくと、過去の不吉な予測が外れたからといって、未来の予測も外れるとは限らない。けれども、莫大な経済負担を伴う温暖化対策をするというなら、予測を鵜呑みにするのではなく、よくよくその信憑性を確認した方がよい。
なお以下の全ての情報について、原文では詳細に引用元へのリンクを張ってあるので、ご自分で内容を確認されたい方は、そちらを参照願いたい。
1 地球温暖化が3度に達する
1987年、カナダの新聞スターフェニックスは、NASAのハンセンを取材し、「2020年までに、地球の平均気温が約3度上昇する」と書いた。
しかし、アメリカ海洋大気庁(NOAA)によると、実際の気温上昇は0.5度程度だった。
2 CO2濃度が倍増する
1978年、 カナダの新聞バンクーバーサンは、学術誌「サイエンス」に掲載されたワシントン大学のスツーバーの論文を引用し、大気中のCO2濃度は2020年までに2倍になる、とした。
しかしアメリカ海洋大気庁(NOAA)によると、実際の濃度上昇は23%に過ぎなかった。
3 キリマンジャロから雪が消える
2001年、カナダの新聞バンクーバーサンは、「キリマンジャロの雪は2020年までに消滅する」と書いた。オハイオ州立大学の地質学者であるロニー・トンプソンは、「これはおそらく控えめな見積もりだ」と述べた。アル・ゴアの2006年のドキュメンタリー 『不都合な真実』でも、2020年にはキリマンジャロには雪が降らない、とした。

バンクーバーサン紙
しかし、いまでもキリマンジャロに雪はある。タイムズはこれを2020年2月に報道している。

タイムズサイトより
4 海面上昇が60センチに達する
1986年、「米国環境保護庁のタイタスは、フロリダ周辺の海面が2020年までに60センチ上昇すると予測している」、と米国紙マイアミヘラルドは書いた。
アメリカ海洋大気庁(NOAA)によると、実際の海面は9センチだった。
5 イギリスから雪が消える
2000年、イギリスのイースト・アングリア大学の気候研究ユニットの上席研究科学者ヴァイナーは、「英国では降雪は非常に稀になり、子供たちは雪が何であるかをバーチャルでしか知らなくなる」「20年後には英国人は雪に不慣れになり、ひとたび雪が降ると大混乱になる」と述べた旨、英国紙インディペンデントは報じた。
だが今でも雪は降っているし珍しくもない。スコットランドでは幾つかの箇所で2020年12月初旬までに約10センチの雪が降った。除雪車は毎年活躍している。
6 太平洋諸島の経済が破綻する
2000年10月、グリーンピースの報告は、地球温暖化が「今後20年間で少なくとも13の太平洋小島嶼国で大規模な経済的衰退を引き起こす可能性がある」と予測した、とオーストラリア紙The Ageが報じた。同記事では「地球温暖化は太平洋のサンゴ礁のほとんどを荒廃させ、小さな太平洋諸国の観光産業と漁業を壊滅させる」「中でも最も脆弱な太平洋諸国はツバルとキリバス」と書かれた。
だが2019年、ツバルは前例のない6年連続の経済成長を享受した。キリバスも過去5年間、健全なGDP成長を遂げた。何れも漁業権収入が重要な経済の柱だった。
7 氷河が消える
2009年3月、ロサンゼルスタイムズは、「米国地質調査所のファグレがモンタナ州のグレイシャー国立公園の氷河は2020年までに消滅すると予測」したと報じた。
2010年になると、グレイシャー国立公園では、「この氷河は2020年までに無くなります」という看板が立てられた。
2020年になっても氷河は存在していた。撤去されたのは看板の方だった。

関連記事
-
令和2年版の防災白書には「気候変動×防災」という特集が組まれており、それを見たメディアが「地球温暖化によって、過去30年に大雨の日数が1.7倍になり、水害が激甚化した」としばしば書いている。 だがこれはフェイクニュースで
-
米国のバイデン大統領は去る2月7日に、上下両院合同会議で2023年の一般教書演説(State of the Union Address)を行った。この演説は、年初にあたり米国の現状について大統領自身の見解を述べ、主要な政
-
京都大学レジリエンス実践ユニット特任教授・名誉教授 鎌田 浩毅 富士山は日本を代表する「活火山」である。たとえば、『万葉集』をはじめとする過去の古文書にも、富士山の噴火は何度となく記されてきた。地層に残された噴火記録を調
-
前回に続いて、環境影響(impact)を取り扱っている第2部会報告を読む。 米国のロジャー・ピールキー・ジュニアが「IPCCは非現実的なシナリオに基づいて政治的な勧告をしている」と指摘している。許可を得て翻訳したので、2
-
高浜3・4号機の再稼動差し止めを求める仮処分申請で、きのう福井地裁は差し止めを認める命令を出したが、関西電力はただちに不服申し立てを行なう方針を表明した。昨年12月の申し立てから1度も実質審理をしないで決定を出した樋口英明裁判官は、4月の異動で名古屋家裁に左遷されたので、即時抗告を担当するのは別の裁判官である。
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 今回からIPCC報告の冒頭にある「政策決定者向け要約」を
-
GEPRはエネルギー問題をめぐる情報を集積し、日本と世界の市民がその問題の理解を深めるために活動する研究機関です。 福島の原発事故以来、放射能への健康への影響に不安を訴える人が日本で増えています。その不安を解消するために
-
多くのテレビ、新聞、雑誌が事故後、放射能の影響について大量に報道してきた。しかし伝えた恐怖の割に、放射能による死者はゼロ。これほどの報道の必要があるとは思えない。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間