大外れだった2020年の地球温暖化予測集
「2020年までに地球温暖化で甚大な悪影響が起きる」とした不吉な予測は多くなされたが、大外れだらけだった。以下、米国でトランプ政権に仕えたスティーブ・ミロイが集めたランキング(平易な解説はこちら。但し、いずれも英文)から、幾つか紹介しよう。
念のため書いておくと、過去の不吉な予測が外れたからといって、未来の予測も外れるとは限らない。けれども、莫大な経済負担を伴う温暖化対策をするというなら、予測を鵜呑みにするのではなく、よくよくその信憑性を確認した方がよい。
なお以下の全ての情報について、原文では詳細に引用元へのリンクを張ってあるので、ご自分で内容を確認されたい方は、そちらを参照願いたい。
1 地球温暖化が3度に達する
1987年、カナダの新聞スターフェニックスは、NASAのハンセンを取材し、「2020年までに、地球の平均気温が約3度上昇する」と書いた。
しかし、アメリカ海洋大気庁(NOAA)によると、実際の気温上昇は0.5度程度だった。
2 CO2濃度が倍増する
1978年、 カナダの新聞バンクーバーサンは、学術誌「サイエンス」に掲載されたワシントン大学のスツーバーの論文を引用し、大気中のCO2濃度は2020年までに2倍になる、とした。
しかしアメリカ海洋大気庁(NOAA)によると、実際の濃度上昇は23%に過ぎなかった。
3 キリマンジャロから雪が消える
2001年、カナダの新聞バンクーバーサンは、「キリマンジャロの雪は2020年までに消滅する」と書いた。オハイオ州立大学の地質学者であるロニー・トンプソンは、「これはおそらく控えめな見積もりだ」と述べた。アル・ゴアの2006年のドキュメンタリー 『不都合な真実』でも、2020年にはキリマンジャロには雪が降らない、とした。
![バンクーバーサン紙](https://www.gepr.org/ja/cms/wp-content/uploads/2021/01/gepr20210117_01-660x359.jpg)
バンクーバーサン紙
しかし、いまでもキリマンジャロに雪はある。タイムズはこれを2020年2月に報道している。
![タイムズサイトより](https://www.gepr.org/ja/cms/wp-content/uploads/2021/01/gepr_20210117-02.jpg)
タイムズサイトより
4 海面上昇が60センチに達する
1986年、「米国環境保護庁のタイタスは、フロリダ周辺の海面が2020年までに60センチ上昇すると予測している」、と米国紙マイアミヘラルドは書いた。
アメリカ海洋大気庁(NOAA)によると、実際の海面は9センチだった。
5 イギリスから雪が消える
2000年、イギリスのイースト・アングリア大学の気候研究ユニットの上席研究科学者ヴァイナーは、「英国では降雪は非常に稀になり、子供たちは雪が何であるかをバーチャルでしか知らなくなる」「20年後には英国人は雪に不慣れになり、ひとたび雪が降ると大混乱になる」と述べた旨、英国紙インディペンデントは報じた。
だが今でも雪は降っているし珍しくもない。スコットランドでは幾つかの箇所で2020年12月初旬までに約10センチの雪が降った。除雪車は毎年活躍している。
6 太平洋諸島の経済が破綻する
2000年10月、グリーンピースの報告は、地球温暖化が「今後20年間で少なくとも13の太平洋小島嶼国で大規模な経済的衰退を引き起こす可能性がある」と予測した、とオーストラリア紙The Ageが報じた。同記事では「地球温暖化は太平洋のサンゴ礁のほとんどを荒廃させ、小さな太平洋諸国の観光産業と漁業を壊滅させる」「中でも最も脆弱な太平洋諸国はツバルとキリバス」と書かれた。
だが2019年、ツバルは前例のない6年連続の経済成長を享受した。キリバスも過去5年間、健全なGDP成長を遂げた。何れも漁業権収入が重要な経済の柱だった。
7 氷河が消える
2009年3月、ロサンゼルスタイムズは、「米国地質調査所のファグレがモンタナ州のグレイシャー国立公園の氷河は2020年までに消滅すると予測」したと報じた。
2010年になると、グレイシャー国立公園では、「この氷河は2020年までに無くなります」という看板が立てられた。
2020年になっても氷河は存在していた。撤去されたのは看板の方だった。
![This page as PDF](https://www.gepr.org/wp-content/plugins/wp-mpdf/pdf.png)
関連記事
-
地球温暖化は米国では党派問題である。民主党支持者は「気候危機だ、今すぐ大規模な対策が必要」とするが、共和党支持者は「たいした脅威ではなく、極端な対策は不要」とする。このことは以前述べた。 さて米国では大手メディアも党派で
-
前稿で何でも自然災害を気候変動のせいにする政治家が増えていると書いた。データに基づかない、科学を無視した振る舞いだ。 その一方で、気候危機論者に無視され続けているデータは数多い。 いつも分かり易い図をまとめるロンボルグが
-
ニュージーランド議会は11月7日、2050年までに温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする気候変動対応法を、議員120人中119人の賛成多数で可決した。その経済的影響をNZ政府は昨年、民間研究機関に委託して試算した。 その報
-
12月8日(土)~15日(土)、経団連21世紀政策研究所研究主幹として、ポーランドのカトヴィツエで開催されたCOP24に参加してきた。今回のCOP24の最大の課題はパリ協定の詳細ルールに合意することにあった。厳しい交渉を
-
6月30日記事。環境研究者のマイケル・シェレンベルガー氏の寄稿。ディアプロ・キャニオン原発の閉鎖で、化石燃料の消費が拡大するという指摘だ。原題「How Not to Deal With Climate Change」。
-
コロナ後の経済回復を受けて米国で石炭ブームになっている。米国エネルギー省の見通しによると、今年の石炭生産量は6億1700万トンに上り、1990年以降最大になる見通しである(p47 table 6)。 更に、アジアでの旺盛
-
第6次エネルギー基本計画の策定が大詰めに差し掛かっている。 策定にあたっての一つの重要な争点は電源ごとの発電単価にある。2011年以降3回目のコスト検証委員会が、7月12日その中間報告を公表した。 同日の朝日新聞は、「発
-
北極の氷がなくなって寂しそうなシロクマ君のこの写真、ご覧になったことがあると思います。 でもこの写真、なんとフェイクなのです! しかも、ネイチャーと並ぶ有名科学雑誌サイエンスに載ったものです! 2010年のことでした。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間