地球の平均気温が急降下 温暖化はこのまま消滅するのか?
人工衛星からの観測によると、2021年の3月に世界の気温は劇的に低下した。

MicroStockHub/iStock
報告したのは、アラバマ大学ハンツビル校(UAH)のグループ。元NASAで、人工衛星による気温観測の権威であるロイ・スペンサーが紹介記事を書いている。
図の縦軸は測定した気温である。1991年から2020年までの平均をゼロとしてそこからの差で示してある。青丸が毎月の観測値、赤い線は前後13カ月の移動平均である。気温測定の対象は地球全体の地上から高度9000m付近までの大気(これは対流圏下部と呼ばれる)。
地上の観測所は都市化などの影響を受けやすいが、衛星による観測はそのような誤差が混入しないという利点がある。また、地上付近だけではなく、大気圏全体を測定した方が、地球温暖化の観測としてはより適切になる。
さて図を見ると、2021年3月の気温は-0.01度だった。つまり地球の気温は1991年から2020年までの平均にほぼ戻った! ということだ。
これは2021年2月の値+0.20度からの大幅な低下だった
この大幅な気温の低下は、進行中の「ラニーニャ現象」の影響によると見られている。2016年以来これまで「エルニーニョ現象」で高い気温が続いていたのが、一気に反転した。ちなみにエルニーニョ・ラニーニャとは、南米沖の海面温度が数年程度の間隔で変動する、というものだ。エルニーニョだと地球は暑くなり、ラニーニャだと寒くなることが知られている。
今後、この傾向が定着して、2000年代に一貫してそうだったように、地球全体の気温は低いまま推移するのか。それとも上昇に転じるのか。
この低温傾向が今年末にイギリスで開催される国連会議COP26まで続くようだと、温暖化に関する国際政治にも影響を与えるだろう。引き続き注目されるところである。

関連記事
-
エネルギー基本計画の主要な目的はエネルギーの安定供給のはずだが、3.11以降は脱炭素化が最優先の目的になったようだ。第7次エネ基の事務局資料にもそういうバイアスがあるので、脱炭素化の費用対効果を明確にしておこう。 「20
-
アゴラ研究所の運営するエネルギー・環境問題のバーチャルシンクタンクGEPR(グローバルエナジー・ポリシーリサーチ)はサイトを更新しました。
-
地球温暖化は米国では党派問題である。民主党支持者は「気候危機だ、今すぐ大規模な対策が必要」とするが、共和党支持者は「たいした脅威ではなく、極端な対策は不要」とする。このことは以前述べた。 さて米国では大手メディアも党派で
-
気象庁は風速33メートル以上になると台風を「強い」以上に分類する※1)。 この「強い」以上の台風の数は、過去、増加していない。このことを、筆者は気候変動監視レポート2018にあった下図を用いて説明してきた。 ところでこの
-
朝鮮半島に「有事」の現実性が高まってきたが、国会論議は相変わらず憲法論争だ。憲法違反だろうとなかろうと、弾道ミサイルが日本国内に落ちたらどうするのか。米軍が北朝鮮を攻撃するとき、日本政府はそれを承認するのか――日米安保条
-
「2050年のカーボンニュートラル実現には程遠い」 現実感のあるシナリオが発表された。日本エネルギー経済研究所による「IEEJ アウトルック 2023」だ。(プレスリリース、本文) 何しろここ数年、2050年のカーボンニ
-
おなじみ国連のグテーレス事務総長が「もはや地球温暖化(global warming)ではなく地球沸騰(global boiling)だとのたまっている。 “地球沸騰”の時代!?観測史上最高気温の7
-
8月に入り再エネ業界がざわついている。 その背景にあるのは、経産省が導入の方針を示した「発電側基本料金」制度だ。今回は、この「発電側基本料金」について、政府においてどのような議論がなされているのか、例によって再生可能エネ
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間