地球の気温、4月は更に低下
以前、2021年の3月に世界の気温が劇的に低下したことを書いたが、4月は更に低下した。
データは前回同様、人工衛星からの観測。報告したのは、アラバマ大学ハンツビル校(UAH)のグループ。元NASAで、人工衛星による気温観測の権威であるロイ・スペンサーが紹介記事を書いている。
図の縦軸は測定した気温である。1991年から2020年までの平均をゼロとしてそこからの差で示してある。青丸が毎月の観測値、赤い線は前後13カ月の移動平均である。気温測定の対象は地球全体の地上から高度9000m付近までの大気(これは対流圏下部と呼ばれる)。
地上の観測所は都市化などの影響を受けやすいが、衛星による観測はそのような誤差が混入しないという利点がある。また、地上付近だけではなく、大気圏全体を測定した方が、地球温暖化の観測としてはより適切になる。

Marccophoto/iStock
さて図を見ると、2021年4月の気温は-0.05度だった。つまり地球の気温は1991年から2020年までの平均を下回った! ということだ。
4月のこの気温は2021年3月の気温である-0.01度からの微減だった。
この大幅な気温の低下は、進行中の「ラニーニャ現象」の影響によると見られている。2016年以来これまで「エルニーニョ現象」で高い気温が続いていたのが、一気に反転した。ちなみにエルニーニョ・ラニーニャとは、南米沖の海面温度が数年程度の間隔で変動する、というものだ。エルニーニョだと地球は暑くなり、ラニーニャだと寒くなることが知られている。
今後、この傾向が定着して、2000年代に一貫してそうだったように、地球全体の気温は低いまま推移するのか。それとも上昇に転じるのか。なおも予断できない。

関連記事
-
自民党の岸田文雄前首相が5月にインドネシアとマレーシアを訪問し、「アジア・ゼロエミッション共同体(AZEC)」の推進に向けた外交を展開する方針が報じられた。日本のCCUS(CO2回収・利用・貯留)、水素、アンモニアなどの
-
すべての国が参加する枠組みであるパリ協定の合意という成果を挙げたCOP21(国連・気候変動枠組み条約第21回締約国会議)。そして今後の国内対策を示す地球温暖化対策計画(温対計画)の策定作業も始まった。この影響はどのように日本の産業界、そしてエネルギー業界に及ぶのか。3人の専門家を招き分析した。
-
EUは2026年1月1日から、輸入品の炭素含有量に事実上の関税を課する「炭素国境調整(CBAM)」を本格導入するとしている。目的は、域内の排出量取引制度(EU ETS)に属するEU企業と、域外の輸出企業との競争条件をそろ
-
太陽光発電の導入は強制労働への加担のおそれ 前回、サプライヤーへの脱炭素要請が自社の行動指針注1)で禁じている優越的地位の濫用にあたる可能性があることを述べました。 (前回:企業の脱炭素は自社の企業行動指針に反する①)
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンクGEPRはサイトを更新しました。
-
今年7月から施行される固定価格買取制度(FIT以下、買取制度)再生可能エネルギーで作られた電力を一定の優遇価格で買い取り、その費用を電気料金に転嫁する制度だ。
-
・本稿では先月に続いて2020年度に迫ったFIT法の抜本改正をめぐる議論の現状を紹介したい。具体的には、5月30日、6月10日にそれぞれ開かれた第14回・第15回再生可能エネルギー大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会
-
多くのテレビ、新聞、雑誌が事故後、放射能の影響について大量に報道してきた。しかし伝えた恐怖の割に、放射能による死者はゼロ。これほどの報道の必要があるとは思えない。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間