CO2による海洋酸性化の危機が煽られて消滅した構図

2021年05月14日 07:00
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

Placebo365/iStock

以前、CO2による海洋酸性化研究の捏造疑惑について書いた

これを告発したクラークらは、この分野で何が起きてきたかを調べて、環境危機が煽られて消滅する構図があったことを明らかにした

下図は、「CO2が原因の海洋酸性化によって、魚類の異常行動にどの程度の影響があったか」、その結論を、「強い影響」「弱い影響」「影響無し」の3つに分けて、論文の発表年ごとに発表件数を示したものだ。

これを見ると、当初「強い影響があった」とする論文が相次いだが、やがて減少し、後から「弱い影響」「影響無し」の論文が増えていることが分かる。(2019年のデータは中途のもの)。

当初に「強い影響があった」とする論文は、実験の方法に不備があったり(今では捏造も疑われている)して、じつは不確かな知見に過ぎなかったのだが、「強い影響があった」としたがゆえに、有名論文誌に掲載され、メディアの注目も集め、大きな予算を獲得した。

だが再現実験をしてみると、実験方法の問題が発見されたり(捏造も発覚したり)して、追試をするほどに「影響なし」とする論文が増えてきた。

環境問題にはこの手の「煽られては消滅する」話が数多く思い当たる。問題を煽るとメディアにもウケて予算もつく。けれども実験や観測と突き合わせると、問題は消滅する。

クラークらは、新しく何かの「大惨事が起きる」と予言する初期の研究結果には、十分に懐疑的かつ批判的に対処した方が良い、と述べている。心に刻んでおきたい。

地球温暖化のファクトフルネス

This page as PDF
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

関連記事

  • ウクライナ戦争の影響を受けて、米国でもエネルギー価格が高騰し、インフレが問題となっている。 ラムスセン・レポート社が発表した世論調査によると、米国の有権者は気候変動よりもエネルギーコストの上昇を懸念していることがわかった
  • 「インフレ抑止法」成立の米国・脱炭素の現状 8月16日、米国のバイデン大統領は、政権の看板政策である気候変動対策を具体化する「インフレ抑止法」に署名し、同法は成立した。 この政策パッケージは、政権発足当初、気候変動対策に
  • エネルギーをめぐる現実派的な見方を提供する、国際環境経済研究所(IEEI)所長の澤昭裕氏、東京工業大学助教の澤田哲生氏、アゴラ研究所所長の池田信夫氏によるネット放送番組「言論アリーナ」の議論は、今後何がエネルギー問題で必要かの議論に移った。
  • イギリスのジャーナリスト、アンドリュー・モンフォード氏が2026年4月9日、インターネット上のブログ“ネットゼロウオッチ”に2025年4月28日に発生したスペインを含むイベリア半島全体の大停電(ブラックアウト)について、
  • 敦賀原子力発電所2号機 7月26日、原子力規制庁は福井県に設置されている敦賀原子力発電所2号機((株)日本原子力発電、以下原電)に関して、原子力発電所の規制基準に適合しているとは認められないとする結論を審査会合でまとめた
  • 高市総理は総裁選の際、「補助金の大掃除が必要だ」と明言されました。これを受け、現在は片山さつき財務大臣が「日本版DOGE」のトップとして活動を開始しています。現在、補助金や租税特別措置における無駄について広く意見を募集し
  • 今年3月の電力危機では、政府は「電力逼迫警報」を出したが、今年の夏には電力制限令も用意しているという。今年の冬は予備率がマイナスで、計画停電は避けられない。なぜこんなことになるのか。そしてそれが今からわかっているのに避け
  • 福島原発事故以降、「御用学者」という言葉がはやった。バズワード(意味の曖昧なイメージの強い言葉)だが、「政府べったりで金と権勢欲のために人々を苦しめる悪徳学者」という意味らしい。今は消えたが2012年ごろまで「御用学者リスト」(写真)がネット上にあった。卑劣にも、発表者は匿名で名前を羅列した。それを引用し攻撃を加える幼稚な輩もいた。

アクセスランキング

  • 24時間
  • 週間
  • 月間

過去の記事

ページの先頭に戻る↑