IPCC報告の論点59：やはり過去を再現できない気候モデル（杉山 大志）

IPCC報告の論点59：やはり過去を再現できない気候モデル

2022年05月07日 07:00

杉山大志

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

昨年夏からこの春にかけて、IPCCの第6次報告が出そろった（第1部会：気候の科学、第2部会：環境影響、第3部会：排出削減）。

何度かに分けて、気になった論点をまとめていこう。

isil terzioglu/iStock

気候モデルが過去を再現できないという話は何度か書いてきたが、これをさらに裏付ける最新の分析が発表されたので紹介しよう（スカフェッタ2022）。

過去40年について、IPCCで用いられた気候モデル（CMIP6）の計算結果と観測値(ERA5)の地表2mの気温を比較したものだ。

図1の一番上のパネルで、ERA5-T2m（青）は観測値、38の気候モデルの計算結果が赤で示してある。1980-1990年の平均との比較で表示してある。

続く3つのパネルには、14の高い気候感度（ECS)、11の中ECS、13の低ECSの記録を別々に描いている。

これを見ると、低ECSのGCMだけが観測値と一致し、中ECSと高ECSのGCMは気温上昇が高すぎることがわかる。

図4は、さらに、空間的な変化を調べたものだ。（上）は、全モデルの平均の気温上昇と観測値の差分。これを見ると、モデルでは暑くなりすぎているところが多いが（赤）、寒くなり過ぎているところ（青）もかなりあることがわかる。

図4(下)は空間的にモデルと観測が適合しているか、統計的に調べたもの。地球表面の81%でモデルの計算結果が観測と合っていないとして棄却されている。統計的に適合するのは水色の部分（t < t0）で、黄色から赤色の部分は不適合（t > t0）だ。

いくつかの興味深いパターンが観察される。例えば、北半球と大陸でより良い一致が見られるが、これは陸域が気候以外の温暖化バイアスの影響を受けている可能性が高いので偶然かもしれない

海洋、特に熱帯から温帯にかけての太平洋と大西洋、及び南極周極域では大きな乖離がある。これは世界の気候を決める上で極めて重要な場所だ。

図5（左）は、図4と同じGCMとERA5-T2mとの差だが、今度は高、中、低ECSのそれぞれについて調べたもの。

高ECSのGCMは地球の大部分で温暖化を過大評価している（図1参照）。中程度のECSのGCMでは、状況は若干改善される。

他方で、低ECSのGCMは当たっているかというと、海洋の温暖化が過大評価され、陸域の温暖化が過小評価され、どちらも外れた結果として、地球全体の気温上昇は偶々当たっているようだ。

北半球の陸地では割と当たっているが、これは、都市化の影響などが混入したからで、これも偶々かもしれない。

図5（右）が統計分析（t検定）の結果だが、モデル計算結果は、高ECS GCM では地球表面の81%が観測に合わないとして棄却され、低ECS GCMでは60%が棄却された。

スカフェッタは、2点の示唆をしている。

温暖化しすぎるモデル（高ECS、中ECS）による予測結果は政策決定に用いるべきではなく、低ECSのモデルであればありえないぐらい高い排出量（RCP8.5）を想定しても2050年の気温上昇はせいぜい2℃以下に収まる。
低ECSのモデルを用いるとしても、これだけ空間的な気温パターンが再現できないのであれば、過去の自然災害がどの程度地球温暖化によって引き起こされたのかを計算しているいわゆる「イベント・アトリビューション」研究の結果には疑義が生ずる。

■

1つの報告書が出たということは、議論の終わりではなく、始まりに過ぎない。次回以降も、あれこれ論点を取り上げてゆこう。

■

杉山大志

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

> 杉山大志のほかの記事を読む

今週のアップデート — 再生可能エネルギーに未来はあるのか（2012年4月30日）

GEPR編集部

再生可能エネルギーの先行きについて、さまざまな考えがあります。原子力と化石燃料から脱却する手段との期待が一部にある一方で、そのコスト高と発電の不安定性から基幹電源にはまだならないという考えが、世界のエネルギーの専門家の一般的な考えです。
中国、インド、ロシア、豪州・・炭鉱開発は止まらない

杉山大志

CO2を多く排出するとして、ここのところ先進国ではバッシングを受けている石炭事業だが、世界には多くの炭鉱開発計画がある。最近出た環境団体グローバル・エナジー・モニターの報告によると、世界で提案されている新しい炭鉱開発事
【書評】アメリカは日本の原子力政策をどうみているか

GEPR編集部

鈴木達治郎猿田佐世　［編］岩波ブックレット岩波書店/520円（本体）「なぜ日本は使いもしないプルトニウムをため続けるのか」。米国のエネルギー政策、原子力関係者に話を聞くと、この質問を筆者らは頻繁に受けるという。
石炭火力発電の機動分散運用で日本を防衛すべきだ

杉山大志

日本の防衛のコンセプトではいま「機動分散運用」ということが言われている。台湾有事などで米国と日本が戦争に巻き込まれた場合に、空軍基地がミサイル攻撃を受けて一定程度損傷することを見越して、いくつかの基地に航空機などの軍事
ダニエル･ヤーギン、近著『探求』のビル・ゲイツの書評に答える

ダニエル･ヤーギン

私は、ビル・ゲイツ氏の『探求』に対する思慮深い書評に深く感謝します。彼は、「輸送燃料の未来とは？」という、中心となる問題点を示しています。1970年代のエネルギー危機の余波で、石油とその他のエネルギー源との間がはっきりと区別されるようになりました。
核燃料サイクルと原子力政策（下）?重要国日本の脱落は国際混乱をもたらす

山名元

次にくる問題は、国際関係の中での核燃料サイクル政策の在り方の問題である。すなわち、日本の核燃料サイクル政策が、日本国内だけの独立した問題であり得るかという問題である。
『気候変動』運動はSINO、Science in name only！

室中善博

1. COP28の開催 11月30日から約2週間、UAEのドバイで開催されたCOP28には、90,000人近い関係者がプライベート・ジェットなどで駆けつけた。 11月21日のライブ「She Changes Climate
太陽光発電による環境破壊、状況は悪化-山梨県北杜市

石井孝明

山梨県北杜市（ほくとし）における太陽光発電による景観と環境の破壊を、筆者は昨年7月にGEPR・アゴラで伝えた。閲覧数が合計で40万回以上となった。（写真1、写真2、北杜市内の様子。北杜市内のある場所の光景。突如森が切り開

IPCC報告の論点59：やはり過去を再現できない気候モデル

関連記事

動画

カテゴリー

アクセスランキング

過去の記事