IPCC報告の論点61：積雪面積は減っていない（杉山 大志）

IPCC報告の論点61：積雪面積は減っていない

2023年05月14日 06:50

杉山大志

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

borchee/iStock

シンクタンク「クリンテル」がIPCC報告書を批判的に精査した結果をまとめた論文を2023年4月に発表した。その中から、まだこの連載で取り上げていなかった論点を紹介しよう。

■

IPCCでは北半球の4月の積雪面積（Snow Cover Extent, SCE）が減少したというグラフが強調されている。地球温暖化によって積雪が減ったという訳だ。

ところがクリンテルは、春においては積雪面積は減少したが、秋と冬にはむしろ増加してきたので、IPCCのように4月の結果だけを強調するのは不適切だとしている。下図がそれを示すもの。

この観測データセットはラットガーズ・グローバル・スノー研究所によるものであり、この分野ではもっとも著名なデータセットだ。

IPCCは、「このデータセットを含めた複数のデータを分析した結果として年間の全ての季節において積雪面積の現象が見られた」と結論している。だがクリンテルは「分析過程が不透明で結果を再現できない」と批判している。

またIPCCは「気候モデルによるシミュレーションも全ての季節において積雪面積の減少を示した」としている。だがクリンテルは「これは観測データと合っていないのではないか」と指摘している。

さて、北半球がここ数十年で温暖化したのは確かだが、積雪面積が減らないということはなぜ起きるのだろうか？

積雪量は、気温だけではなく、水分の供給量にも依存する。北極圏は（南極圏もそうだが）降水量は砂漠なみに少ない。このため、気象が変化して水分が流れ込むようになると、積雪は多くなる。下記は降水量のマップで、極域の降水量は砂漠なみに年間250ミリ以下の場所が多いことが分かる。

地球温暖化によって水分が流れ込む量が増え、秋や冬の降雪が増加したのかもしれない。

だが単なる自然変動の可能性もある。前述のラットガーズ・スノー研究所のデータセットは1967年から2022年までの56年間のものだが、北半球の気候は大西洋数十年規模振動（AMO）という周期約60年の長期的な自然変動に大きく影響を受けることが知られている。例えば米国のハリケーンの強度は相関が大きい。下記はAMO指数の時系列を示すものだ。

最後に1972年以降の北半球の積雪面積を見てみると、大きな季節変動があるのに対して、長期的な変動は殆ど見て取ることが出来ない。

気温が上昇したら単純に積雪面積が減る、という訳ではないことが分かる。

■

『キヤノングローバル戦略研究所_杉山大志』のチャンネル登録をお願いします。

杉山大志

キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

> 杉山大志のほかの記事を読む

エネルギー政策の混迷をもたらしている地球温暖化対策（中） — 石炭、再エネは決め手ではない

久保田宏

福島原発の事故により、事故直前（2010年度）に、国内電力供給の25% を占めていた原発電力の殆どが一時的に供給を停止している。現在、安全性の確認後の原発がどの程度、再稼動を許可されるかは不明であるが、現状の日本経済の窮状を考えるとき、いままで、国民の生活と産業を支えてきた原発電力の代替として輸入される化石燃料は、できるだけ安価なものが選ばれなければならない。
もんじゅ退場勧告、規制委判断への疑問

河田東海夫

「もんじゅ」の運営主体である日本原子力研究開発機構（原子力機構）が、「度重なる保安規定違反」がもとで原子力規制委員会（規制委）から「（もんじゅを）運転する基本的能力を有しているとは認めがたい」（昨年11月4日の田中委員長発言）と断罪され、退場を迫られた。
SDGsコンサルがなぜか言及しない世界最大の人権問題

藤枝一也

日本のSDGsコンサルやESG投資の専門家の皆さんは、なぜかウイグル・チベット問題に対して触れたがりません。何年も前から折に触れて質問するのですがいつもはぐらかされます。近年で言えば香港や内モンゴルについても言及している
【おしらせ】放射能をめぐる解説のために研究員を派遣、講演を行います

GEPR編集部

GEPRはエネルギー問題をめぐる情報を集積し、日本と世界の市民がその問題の理解を深めるために活動する研究機関です。福島の原発事故以来、放射能への健康への影響に不安を訴える人が日本で増えています。その不安を解消するために
気候正義の罠①

藤原かずえ

【気候変動 climate change】とは、人為的活動等に起因する【地球温暖化 global warming】などの気候の変化であり、関連して発生するハザードの問題解決にあたっては、過去の定量的評価に基づく将来の合理
ブラックアウトの危機！「電力緊急事態宣言」を出すべきだ

竹内純子

電気が足りません。電力緊急事態　理由その1　寒波による電力需要増大理由は二つ。まず寒波で電力需要が伸びていること。この寒さですし、日本海側は雪が積もり、太陽光の多くが何日間も（何週間も）“戦力外”です。こうしたk
米国の気候作業部会報告を読む⑫：CO2の価格は何ドルなのか

杉山大志

（前回：米国の気候作業部会報告を読む⑪：災害のリスクは減り続けている）気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発表
福島産の食物を食べる１・地域の食文化

半谷輝己

2015年2月3日に、福島県伊達市霊山町のりょうぜん里山がっこうにて、第2回地域シンポジウム「」を開催したのでこの詳細を報告する。その前に第2回地域シンポジウムに対して頂いた率直な意見の例である。『食べる楽しみや、郷土の食文化を失ってしまった地元民の悲しみや憤りは察してあまりある。しかし、その気持ちにつけこんで、わざわざシンポジウムで、子供に汚染食品を食べるように仕向ける意図は何なのか？』

IPCC報告の論点61：積雪面積は減っていない

関連記事

動画

カテゴリー

アクセスランキング

過去の記事