地球が沸騰しているというデータを見てみる

Tr6/iStock
おなじみ国連のグテーレス事務総長が「もはや地球温暖化(global warming)ではなく地球沸騰(global boiling)だとのたまっている。
2023年7月は世界の平均気温が観測史上最高の月になるとされ、国連のグテーレス事務総長は「地球温暖化の時代は終わり、“地球沸騰”の時代が到来した」と危機感を訴えました。
しかしいくらなんでも地球が沸騰などするはずない。水の沸点は100℃で、地球の平均気温は15℃程度だ。地球温暖化といっても100℃になるわけがない。
この人は以前も「気候時限爆弾」などのキャッチフレーズを次々に生み出してきたので、今回もそのような「勢い」でモノを言っているだけだとおもえばそれまでで、ことさら目くじら立てなくてもよいのかもしれないが。しかし世界の指導的立場にある人がまるで非科学的で扇動家のような言葉を繰り出すのはいかがなものだろうか。
ちなみに、以前書いたように、科学的な間違いという点ではこの方はもっと悪質な間違いも繰り返してきた。「50年で世界の災害が5倍になった」などというのはその最たるものだ。
まあ「地球が沸騰」というのは大嘘であるにしても、今年の7月が暑かったのは確かなようだ。英国BBCは下記の図1を示している。これだと直線的に暑くなって、これは大変だ、という印象になる。

図1 BBCより
だがこの図はどうも変だと思って他のデータを見ると、まず地上2mの気温について欧州の機関がまとめたERA5は図2のようになっている。

図2 地上2mの平均気温
出典:Climate Etc.
また対流圏(上空9000メートルまで)の気温についての衛星観測UAHのデータは図3のようになっている

図3 対流圏の平均気温
出典:Climate Etc.
これを見ると図2から少なくとも一度はこの2023年7月のピークに匹敵する気温があったことが分かる。また図3を見ると似た様な気温ピークが過去に何回かあったことが分かる。
図1と、図2&3の違いは何かといえば、図1は7月の気温だけを取り出していることだ。7月以外の気温も取り出すと、過去に似た様な気温のスパイク的な上昇は何回か存在していた。いずれも短期間で終わっていたから、今回もそうなることが予想される。
なお図2と図3の違いは、図2には都市化の影響が混入している可能性が高いことだ。図2を見ると1回だけだが、図3を見ると過去3度にわたり、今回なみの気温スパイクがあったことが分かる。
ところで、2023年7月が史上最高の気温だったということは、以下の図4で説明されることがある。この図は毎年1月から12月までの世界平気の気温をプロットしたものだ。1月は寒く、7月が一番暑くなっている。毎年気温は異なるが、今年は全般に気温が高く推移し、2023年7月にはとても気温が高くなっている(図中の赤い太い線)。

図4
曲線同士を比較して見ると地球の平均気温はいまこの観測期間で「最高」になっているには違いないが、過去の最高記録と比べて何℃も高い訳では無く、コンマ何度しか違わない。「地球沸騰」なんて大げさにすぎる。
もう1つ気づくことは、毎年、1月と7月で4℃も違うことだ。夏暑いからあたりまえ・・・ではない。なぜなら、北半球が夏なら南半球は冬だからだ。ではなぜ7月に地球平均気温は高くなるかというと、北半球は陸地が多く、南半球は海洋が多いので、北半球の夏に地球平均の気温が高くなるという訳だ。
図2や図3の「地球平均気温」の図はよく見るけれども、じつはこれは正確に言えば地球平均気温ではなく「過去一定期間平均での同月の気温に比べてのその月の気温の差」の図なのだ。
地球温暖化で1℃上昇、2℃上昇、というけれども、じつはこのような毎年4℃も地球平均で上下しているものが少しずつずれていく、というのが正確な理解である。
2023年の短期的な気温スパイクの原因が何かは盛んに議論がされている。大気・海洋の自然変動、2022年のフンガトンガ噴火の影響(火山噴火は地球を冷やすことが多いがその逆もある)、2015年に規制が始まり2020年に義務化された船舶燃料からの硫酸塩エアロゾル排出量の変化(雲の生成を抑制し太陽光反射が減少する)、といった要因が検討されている。CO2による変化はゆっくりしたものだから、このような短期的な気温スパイクには別の理由があるはずだ。
■
関連記事
-
2022年の世界のエネルギー市場はウクライナ戦争に席巻された。ウクライナ戦争の出口が見えない状況下で、2023年10月にはイスラム組織ハマスがイスラエルへの越境攻撃を行った。イスラエルがハマス、およびその背後にいると言わ
-
「気候危機説」を煽り立てるために、現実的に起きそうな範囲を大きく上回るCO2排出シナリオが用いられ続けてきた。IPCCが用いるSSP5-8.5排出シナリオだ。 気候危機論者は、「いまのままだとこのシナリオに沿って排出が激
-
前稿において欧州委員会がEUタクソノミーの対象に原子力を含める方向を示したことを紹介した。エネルギー危機と温暖化対応に取り組む上でしごく真っ当な判断であると思う。原子力について国によって様々な立場があることは当然である。
-
電力中央研究所の朝野賢司主任研究員の寄稿です。福島原発事故後の再生可能エネルギーの支援の追加費用総額は、年2800億円の巨額になりました。再エネの支援対策である固定価格買取制度(FIT)が始まったためです。この補助総額は10年の5倍ですが、再エネの導入量は倍増しただけです。この負担が正当なものか、検証が必要です。
-
丸川珠代環境相は、除染の基準が「年間1ミリシーベルト以下」となっている点について、「何の科学的根拠もなく時の環境相(=民主党の細野豪志氏)が決めた」と発言したことを批判され、撤回と謝罪をしました。しかし、この発言は大きく間違っていません。除染をめぐるタブーの存在は危険です。
-
朝鮮半島に「有事」の現実性が高まってきたが、国会論議は相変わらず憲法論争だ。憲法違反だろうとなかろうと、弾道ミサイルが日本国内に落ちたらどうするのか。米軍が北朝鮮を攻撃するとき、日本政府はそれを承認するのか――日米安保条
-
スマートジャパン 3月14日記事。環境省が石炭火力発電所の新設に難色を示し続けている。国のCO2排出量の削減に影響を及ぼすからだ。しかし最終的な判断を担う経済産業省は容認する姿勢で、事業者が建設計画を変更する可能性は小さい。世界の主要国が石炭火力発電の縮小に向かう中、日本政府の方針は中途半端なままである。
-
「必要なエネルギーを安く、大量に、安全に使えるようにするにはどうすればよいのか」。エネルギー問題では、このような全体像を考える問いが必要だ。それなのに論点の一つにすぎない原発の是非にばかり関心が向く。そして原子力規制委員会は原発の安全を考える際に、考慮の対象の一つにすぎない活断層のみに注目する規制を進めている。部分ごとしか見ない、最近のエネルギー政策の議論の姿は適切なのだろうか。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間














