シロクマは増えており、不吉な予測に根拠はない
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹
JohnPitcher/iStock
以前も書いたが、北極のシロクマが増えていることは、最新の報告書でも再確認された（報告書、記事）。
今回の報告書では新しい知見もあった。
少なくとも2004年以降、ハドソン湾西部のホッキョクグマの数には統計的に有意な傾向が見られなかった。この結果は、「ハドソン湾西部のホッキョクグマの数が着実に減少している」と仮定した、コンピューターモデルによる将来のホッキョクグマの大惨事予測を、根底から覆すものだ。
データは気候危機説を支持しない。
■
関連記事
-
秋田県八峰町・能代市沖の洋上風力も採算が厳しい 2021年6月16日付の地元紙『北羽新報』によると、洋上風力入札の第2ラウンドで秋田県八峰町・能代市沖の開発権を落札したENEOSリニューアブルエナジー（旧ジャパンリニュー -
日本国内の報道やニュースクリップ等々を見ると、多くの人は気候変動対策・脱炭素は今や世界の常識と化しているような気になってしまうだろう。実際には、気候変動対策に前のめりなのは国連機関・英米とそれに追随するG7各国くらいで、 -
横浜市が市内の小中学校500校のうち65校の屋根にPPAで太陽光発電設備を設置するという報道を見ました。記事からは分かりませんが、この太陽光パネルの製造国はどこなのでしょう。 太陽光発電、初期費用なしPPAが設置促す 補 -
米国では温暖化対策に熱心なバイデン政権が誕生し、早速4月22日に気候サミットを主催することになった。これに前後してバイデン政権は野心的なCO2削減目標を発表すると憶測されている。オバマ政権がパリ協定合意時に提出した数値目 -
福島原発事故を受けて、放射能をめぐる不安は、根強く残ります。それは当然としても、過度な不安が社会残ることで、冷静な議論が行えないなどの弊害が残ります。
-
前回、AIは気候危機プロパガンダを教え込まれていて、それをとっちめると、誤りを認めたという話を書いた。 そこで紹介した論文 Artificial Intelligence Systems (AI) Are Program -
COP30議長国ブラジルは11月にベレンで開催されるCOP30を実行力（Implementation）、包摂（Inclusion）、イノベーション（Innovation）を合言葉に、アクション中心の会議にすることを目指し -
今年の国連気候変動サミットを前に、脆弱な国々が富裕国に対して、気候変動によって世界の最貧困層が被った損失に対する補償を支払うよう要求を強めているため、緊張が高まっている。約200カ国の外交官が11月7日にエジプトのシャル
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
