「燃ゆる水」は1300年前からあった:文明を変えたのは精製技術だった

本稿は、米国の技術士ロナルド・スタイン氏と共同で進めている論考を構成し直した日本語版です。英語版は11月9日に米国のAmerica Out Loud Newsに掲載される予定です。
200年前、世界の人口は約10億人で今より70億人ほど少なかった。出生時の平均寿命は30歳に届かず、子どもの4割以上が5歳の誕生日を迎える前に亡くなっていた。英国など一部の地域で使われていた石炭を除けば、当時の経済は実質的に「炭化水素ゼロ」だった。
だが、炭化水素そのものは、はるか昔から人類の前にあった。日本でも、『日本書紀』に「燃ゆる水」の献上が記されてから、すでに1300年余りが経っている。
炭化水素は昔からあった
炭化水素は、近代になって初めて人類の前に現れたわけではない。人類は数千年にわたってその存在を知り、地表に湧き出たものを使ってきた。
古代メソポタミアでは、地表に湧き出た瀝青(アスファルト)が建材の接着や防水に使われた。ギリシャの歴史家ヘロドトスは、バビロンの城壁に瀝青が使われていたことを書き残している。中国では、2000年ほど前の漢代までに四川で井戸が掘られ、湧き出た天然ガスを竹の管で引いて塩水を煮詰め、塩を作っていた。
カスピ海沿岸では地中から噴き出すガスが燃え続け、火は崇敬の対象となった。マルコ・ポーロはこの地域の油の泉について、その油が灯火に燃やされ、ラクダの皮膚病の治療にも使われていると記している。
日本も例外ではない。冒頭で触れた『日本書紀』には、天智天皇7年(668年)に越の国から「燃ゆる土」と「燃ゆる水」が献上されたとある。越の国は日本海沿岸に沿って現在の北陸地方に広がる国で、新潟県もその一部だった。新潟では今も石油が自然に地表へ湧き出しており、胎内市黒川の油がこの「燃ゆる水」だとする説が有力である。天智天皇を祀る大津の近江神宮では、今も毎年「燃水祭」が行われている。
欠けていたのは炭化水素ではなく、それを解き放つ力だった。数千年の間、人々が使えたのは地表ににじみ出たわずかな量だけで、用途も接着剤、灯火、薬、聖火にとどまった。地下に蓄えられた膨大な炭素は眠ったままで、その潜在的な価値には誰も手をつけられなかった。
では、何で回っていたのか
つまり1800年代初頭は「炭素ゼロ」の経済ではなかった。生きものから取った炭素で回っていたのである。煮炊きや暖房の熱は、薪、木炭、わら、家畜の糞を燃やして得た。明かりは獣脂のろうそくと鯨油だった。動力は人の筋肉と馬や牛で、いずれも土地で育てた食料で養わなければならなかった。衣服は羊毛、綿、亜麻、革から作られた。人々が食べ、着て、建て、燃やすもののほぼすべてが、森と畑と動物から直接取られていた。
暮らしは苦しく不衛生で、天候や病気で多くの人が命を落とした。その負担は人間だけでなく自然にものしかかった。英国は森林を伐りつくし、木材を輸入して石炭に頼らざるを得なくなった。鯨はランプの油のために絶滅寸前まで狩られた。19世紀後半、照明用の鯨油の需要をほぼ終わらせたのは、保護条約ではなく、原油から精製された灯油だった。
生命・素材・エネルギーのすべてを生きものに頼れば、人間と自然は同じ土地を奪い合うことになる。その奪い合いの多くを終わらせたのは、数億年かけて地下に蓄えられた炭素の潜在価値を解き放ったことだった。
そして今も、世界の約21億人が、薪、木炭、家畜の糞、作物くず、灯油、未加工の石炭といった汚れた燃料を使い、直火や簡素なこんろで調理している。世界保健機関(WHO)は、家庭内の空気汚染による早死にを年間約290万人と推計している。人類の4分の1にとって、1800年の「炭化水素ゼロ経済」は歴史ではなく、日々の暮らしそのものである。
10億人から80億人へ
今日、原油、天然ガス、石炭は世界のエネルギーの8割以上を供給し、セメントや鉄鋼の製造に欠かせない高温を生み出すだけでなく、輸送燃料、プラスチックや合成繊維、医療機器から道路のアスファルトに至るまで、1800年には存在しなかった6,000品目以上の製品の原料にもなっている。
こうした製品が、今日の世界を可能にした。近代的な交通、医療産業、電子機器と通信システムが生まれた。乳児死亡率は下がり、平均寿命は2倍以上の70歳超に延び、人々は飛行機、鉄道、船、自動車で世界中どこへでも行けるようになった。洪水、嵐、干ばつ、酷暑や極寒で命を落とす危険も、この100年で劇的に減った。それを支えているのは頑丈な建物、警報システム、交通網、緊急対応であり、そのすべてが炭化水素に依存している。
世界人口のほぼ半分は、天然ガスや石炭から作られる合成窒素肥料で育った作物に養われている。これがなければ、世界の食料生産は今日の80億人を支えられない。
病院、空港、軍隊、医療機器、通信、宇宙開発、家電・電子機器、上下水道、冷暖房・換気、陸・海・空の交通、道路や建物の建設。こうしたインフラはいずれも200年前の「炭化水素ゼロ経済」には存在せず、今日も炭化水素由来の製品と輸送燃料なしには機能しない。
電気そのものも、炭化水素の時代が生んだものだ。世界で最も初期の中央発電所の一つ、エジソンのパールストリート発電所(1882年)は石炭を燃料としていた。今日も、風力や太陽光を含むどの発電設備も、そして電気で動くあらゆる機器も、炭化水素から作られた製品や部品なしには成り立たない。
精製が潜在価値を解き放った
原油、石炭、天然ガスといった炭化水素は、数億年をかけて地下で形成された。古代の例が示すように、ただ持っているだけでは足りなかった。炭化水素はそのままでは人の役に立たない。原油をそのまま燃やす人はいないし、先に見たとおり、未加工の固形燃料を屋内で燃やすことは、今も世界の早死にの主要な原因の一つである。
地球に眠る資源を、輸送燃料と、現代の暮らしを支える6,000品目以上の製品に変えるには、数十億ドル規模の製油所、ガス化プラント、加工施設が要る。航空機も船もトラックも自動車も、原油そのものでは動かない。動かしているのは、そのために建てられた製油所で原油から製造された燃料である。精製、ガス化、加工は謝るべきことではない。長く地中に眠っていた資源を、使えて安全なものに変えるために欠かせない工程である。土に埋まった種が、水と日光と空気中の二酸化炭素を得て初めて芽を出すのと同じだ。
こう見ると、この200年の歴史は、人類が炭化水素に「依存症」になった物語ではない。その潜在価値を解き放つ方法を学んだ物語である。
筆者はこの関係を「炭素共生」と呼んでいる。気候政策が削減対象とするのはCO₂という分子だが、炭素そのものは元素として生命の体をつくり、6,000品目以上の製品と輸送燃料の素材となり、エネルギー源として産業文明を支えている。
精製以前は、この生命・素材・エネルギーの三つをすべて同じ森・畑・動物から得るしかなかった。精製がそれを変えた。今や地下の炭素がエネルギーと素材の大半を担い、肥料を通じて生命を支える食料の生産も助け、森と野生生物への圧力を和らげている。求められるのは「炭素排除」ではなく「炭素共生」である。
本当に必要なもの
私たちに必要なのは炭化水素そのものではなく、炭化水素がもたらす製品と輸送燃料である。発電のための再生可能エネルギーの開発も、新技術や植物由来の代替品の探究も、大いに進めればよい。もっとも、風車や太陽光パネルも炭化水素由来の素材で作られており、それらが生む電気は動力にはなっても、素材にはならない。植物由来の代替品も、結局は炭素でできている。そして、そのどれもが、80億人の暮らしを支える製品と燃料に取って代わる段階には、まだ程遠い。
1800年代初頭を正直に見つめて、あの時代に戻りたいと思う人はいないだろう。「炭化水素ゼロ経済」はクリーンな未来ではなく、私たちがすでに経験した過去である。短い寿命、5歳を迎える前に失われる子どもたち、そして森と野生生物にかかり続ける圧力。
現代の暮らしは、炭化水素から作られる製品と輸送燃料に支えられている。そして風力や太陽光の電気には、それらを作ることはできない。
関連記事
-
アゴラ研究所の運営するエネルギー、環境問題のバーチャルシンクタンクGEPR「グローバルエナジー・ポリシーリサーチ」はサイトを更新しました。 今週からデザインを変更し、スマホ、資料検索をよりしやすくしました。 今週のアップ
-
世界最大のLNG輸出国になった米国 米国のエネルギー情報局(EIA)によると、2023年に米国のLNG輸出は年間平均で22年比12%増の、日量119億立方フィート(11.9Bcf/d)に上り、カタール、豪州を抜いて世界一
-
混迷と悪あがき ロシアのウクライナ侵攻後、ドイツの過去10年に亘るエネルギー政策「エネルギーヴェンデ(大転換)」が大失敗したことが明々自白になった。大転換の柱は、脱原発と脱石炭(褐炭)である。原発と褐炭を代替するはずだっ
-
2030年の最適な電源構成(エネルギーミックス)を決める議論が経産省で1月30日に始まった。委員らの意見は原子力の一定維持が必要で一致。さらに意見では、割合では原発15%論を述べる識者が多かった。しかし、この状況に筆者は奇妙さを感じる。
-
日本は2050年ネット・ゼロに向けて基準年(2013年)から直線的にCO2が減っている。日本政府はこのことを「着実に削減を進めている」と評価しており、環境大臣は直線に乗っていることを「オン・トラック」と発言している(図1
-
福島原発事故の結果、現時点でも約16万人が避難しました。そして約650人の方が亡くなりました。自殺、精神的なダメージによって災害死として認定されています。
-
世界的に化石燃料の値上がりで、原子力の見直しが始まっている。米ミシガン州では、いったん廃炉が決まった原子炉を再稼動させることが決まった。 米国 閉鎖済み原子炉を再稼働方針https://t.co/LILraoNBVB 米
-
バイデン政権で気候変動特使になったジョン・ケリーが米国CBSのインタビューに答えて、先週全米を襲った寒波も地球温暖化のせいだ、と言った。「そんなバカな」という訳で、共和党系ウェブサイトであるブライトバートでバズっている。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間














