14年9月27日開催のアゴラシンポジウム。全編４時間を40分に縮小。第1セッション「東海地震のリスクを考える」（映像）（記事）。第2セッション「脆弱なエネルギー安全保障をどう克服するか」（映像）（記事）。

以前アゴラに寄稿した件を、上田令子議員が東京都議議会で一般質問してくれた（ノーカット動画はこちら）。 上田議員：来年度予算として2000億円もかけて、何トンCO2が減るのか、それで何度気温が下がるのか。なおIPCCによれ

総選挙とCOP26 総選挙真っ只中であるが、その投開票日である10月31日から英国グラスゴーでCOP26(気候変動枠組条約第26回締約国会議)が開催される。COVID-19の影響で昨年は開催されなかったので2年ぶりとなる

前回の上巻・歴史編の続き。脱炭素ブームの未来を、サブプライムローンの歴史と対比して予測してみよう。 なお、以下文中の青いボックス内記述がサブプライムローンの話、緑のボックス内記述が脱炭素の話になっている。 ＜下巻・未来編

政府は2030年までに温室効果ガスを2013年比で26％削減するという目標を決め、安倍首相は6月のG7サミットでこれを発表する予定だが、およそ実現可能とは思われない。結果的には、排出権の購入で莫大な国民負担をもたらした京都議定書の失敗を繰り返すおそれが強い。

環境団体による石炭火力攻撃が続いている。昨年のCOP22では日本が国内に石炭火力新設計画を有し、途上国にクリーンコールテクノロジーを輸出していることを理由に国際環境NGOが「化石賞」を出した。これを受けて山本環境大臣は「

国際エネルギー機関（IEA）の最新レポート「World Energy Outlook2016」は将来のエネルギー問題について多くのことを示唆している。紙背に徹してレポートを読むと、次のような結論が得られるであろう。 １・

学生たちが語り合う緊急シンポジウム「どうする日本!?　私たちの将来とエネルギー」（主催・日本エネルギー会議）が9月1日に東京工業大学（東京都目黒区）で開催された。学生たち10名が集い、立場の違いを超えて話し合った。柔らかな感性で未来を語り合う学生の姿から、社会でのエネルギーをめぐる合意形成のヒントを探る。